日銀は株式会社  天皇家  中川昭一  ETグループ

  • 2018.02.19 Monday
  • 00:27

 

☆ 日銀はだれが作ったのか ・・・ 裏天皇だとか 他の人の名前も出てきますが ・・・

 

表天皇の名が ありませんね

 

下記の記事には 宇宙人が登場します。

 

拒否反応もありそうですね。 けれど 太田龍氏も 宇宙人の本は出しているんですね 驚きました。

 

100%の同調ではないかもしれないけれど 日銀が株式会社であると認識することは 必要かもしれません。

 

 

 

◎ 日銀(日本銀行)は株式会社である

 

日本ではお金がどのように作られて、どのようなルールで分配されているかについて日本の国民は知っているのだろうか?

 

人のよい日本人はそんなところに問題があるなどとは考えるはずもなく、そのような思いが大きな問題を見逃してきたのだ。

 

 

日本の場合、もちろんお金は日本銀行が印刷している。

 

あなたが会社で働いて受け取った給料というお金は、

 

日銀(日本銀行)が日本政府から要請を受けて金利をつけて民間銀行に貸し付けたお金である。

つまりあなたが給料をもらうたびに、事実上間接的に日銀(日本銀行)に利息分の借金をすることになるのだ。
 


さて、ここまでですでに何かが変である。


日銀はこのようにして、国内のあらゆる銀行に金利をつけてお金を貸し付けており、その利息分を日銀の利益として受け取っているが、その膨大な利益が誰によって何のために使われているかを国民は知る術はない

 

 

少なくともわかることは、それが決して国の政治のために使われるのでないことだけは確かである。

 

そしてその利息は民間銀行が支払うために、銀行はさまざまな手数料を徴収することで回収し、貸付金利は当然日銀の金利に上乗せされる。

 

 

つまり、その金利は私たちが払わされているのである。

 

1994年以降、銀行の貸付金利は公定歩合制度による決定であったものが廃止され、民間銀行の完全自由化になったので、銀行は競争社会に放り込まれることになった。

 

これは危険だと直感しないだろうか?

 


これが銀行のあるべき姿なのだろうか?
「日銀・日本銀行」とは何ものなのだろうか?

 


日銀は国の機関だと思っている人がほとんどであるが、そうではない。日銀は株式会社なのである。

 

 

しかし確かに一般法人とは違う面があり、日銀銀行株の55%は日本国政府の所有であるが、残りの45%の内、平成22年3月の時点で、個人の所有が36.9%、金融機関が2.4%、公共機関は0.2%と公表されている。と、ここまではとりあえず、「米国のFRBのようでなくてよかった」と一安心かもしれない。



しかしここからが問題である。

 


日本銀行の大株主は、実は日銀の経営に関して一切発言権を持っていないのである。

 

つまり、最大の大株主であるはずの日本国政府がその経営に口を挟めないのだ。

 

さらに日本銀行には政策委員会というものがある。

 

この政策委員会とは日本銀行の最高意思決定機関であり、その権限は、通貨や金融の調節に関する方針決定や、幹事及び参与を除いた役員の職務の監督などの任務だそうで、それ以外にも多岐に及ぶ重要な決定権を握っている。
 

 

さらにこの委員会には、政府の「財務大臣の出席は認められるが発言権はない」となっている。

 

ということは、政府は資本金1億円のうちの5500万円を出していて55%の株を所有している大株主でありながら、何の発言権もなく、何の権限も持っていないということになる。

 

 

日銀の総資産は112兆7409億円であるが、しかし資本金が1億円とはいったいどういうバランスなのだろうか? 

 

そして誰にもまったく知らされることなく、民間から選出される政策委員会のメンバーとはいったい何者なのだろうか?
 

 

 

なぜこういうことになったかといえば、第二次世界大戦後にアメリカの指示で日本銀行役員の民主化を強いられ、事実上日銀は買収されたからである。

 

日銀の資産112兆7409億円であるが、その株の大半は天皇が持ち、残りは銀行家グループが持っている。

 

 

それはつまり、彼らを背後から支配するE.Tグループの存在と、その存在たちに使われる天皇や銀行家グループの取り巻きたちが日銀を思いのままに動かしているということであり、残念ながら、米国のFRBとの違いはないと言わねばならない。
 

 

なぜなら天皇家の莫大な資金が実際に使われるときには、当然一度「表のお金」に衣替えしなければならず、その時には世界中の銀行家グループの機関が使われる。

 

しかし「円」は日銀しか発行できず、巨額のお金を円に兌換(だかん)するために日銀を通しているはずである。ということは何らかの形で、日銀は天皇家と裏の関わりを持っているということに他ならない。
 

 

 

世界中のどの国においてもこれらの仕組みは基本的に同じであり、国家とその国の中央銀行との関係は表向きは独立したものでありながら、その裏ではドロドロした癒着があるものである。

 

 

しかし亡くなられた中川昭一元財務大臣は、このような勢力に勇敢に立ち向かった人であった。

 

若くしてあのように、軋轢に対峙して戦ってくれた議員はなかなかいないものである。

 

彼の政治家としての考えや活動は、スペシャリストとして真っ当で高潔であった。

 

彼はまさに陰謀に嵌(は)められたのであり、あのG7の時にも彼の功績は一切報道されることなく、彼を貶めるような報道に終始したことに彼らのやり方を見ることができる。

 

政治を裏で操作する金融の仕組みを作った宇宙人グループとそれに従う人々が、どのような露骨な手段で私たちの世界を支配しており、中川氏のような勇者を見せしめのように暗殺するか、そのやり方の一端を見たのである。


      http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2011/11/13-7e34.html
      http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2012/04/post-93ee.html

 


ほとんどの陰謀論は、欧米社会の裏側が日本に与えてきた影響という視点で語られることが多いが、

日本という国の裏の顔は、決して被害者ではないということがわかってもらえただろうか。

 

 

 

これまでこの地球を何らかの形で支配してきた勢力は、宇宙戦争をもくろんで戦闘態勢を整えてきた宇宙からきた6つのグループであり、天皇家も含めて世界に君臨する王侯貴族と言われる人々のすべては、その宇宙人グループの支配下に置かれてきたことは紛れもない事実である。

 


しかしここで私たちが改めて知っておかなければならないことは、誰がどんな悪事を働いているかといった単発的なことではなく、すでにこの社会は多重構造になっており、

 

表面からは見えないところで動いている社会は私たちの理解できない常識を覆した世界であり、水面下ではすでに世界中がつながっているという事実である。

 

そして今、彼らはこのような支配体制を水面下から確実に表面化させようとしている。

 

彼らのそのシナリオが「新世界秩序」というものであり、そのために地球を一つに統一する完全征服に向けて、シナリオは急速なスピードで進行中である。その一つの具体的なものが、もちろんTPPである。



http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2012/07/post-1bdc.html

 

 

 

 

 

悪魔の祭典を吹き飛ばす  拍手と笑い

  • 2018.02.19 Monday
  • 00:26

 

 

 

 

 

 

 

 

 

   「金正恩」の画像検索結果

 

金正恩氏のそっくりさんが平昌冬季五輪での女子アイスホッケー日韓戦の最中に登場

 

 

 

 

 

 

お馴染みのロシアゲートネタ 再び

  • 2018.02.19 Monday
  • 00:26

 

 

特別検査官が13名のロシア人をロシアゲートがらみで起訴するが 説得力なし

 

 

ロバート・ムラー特別検察官は2月16日、13名のロシア人とロシアの3機関を起訴すると発表した。


2016年にアメリカで実施された大統領選挙へ介入、ドナルド・トランプを勝たせようとしたという容疑だ。

 


司法省にしろ、FBIにしろ、ムラーにしろ、いわゆるロシアゲートが事実だとする説得力のある根拠は示してこなかった。

反対に、司法省やFBIの不正行為を示す事実が明るみに出始めている。

 

 

https://image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/9/c77b7584a649fbdc014f94f674d0ddcbd917f616.70.2.9.2.jpeg

 

 

 

ロシアゲート人脈をたどるとクリストファー・スティールなる人物が出てくる。

 


スティールは元MI6(イギリスの対外情報機関)オフィサーだが、FBIの協力者だったことも判明している。

 

ロシアゲートには最初からFBIが絡んでいる。FBIがロシアゲートをでっち上げた黒幕だと言うこともできるだろう。

 

 

アメリカにはAIPACという強力なイスラエル・ロビーが存在し、アメリカの選挙に大きな影響を及ぼしている。

 


このロビー団体がイスラエルの情報機関モサドと結びついていることも知られている。

 


大統領選挙の際、ヒラリー・クリントンとドナルド・トランプは自分たちがイスラエルの支持者だということをアピールしていた。

 

アメリカが他国の内政に干渉し、選挙を操作してきた。


第2次世界大戦後、最初に介入した選挙は1948年のイタリア。

 


その総選挙ではコミュニストが有力視されていたが、そうした状況に危機感を持ったアメリカ政府は大規模な工作を実施した。

その資金にはドイツから押収した「ナチゴールド」の一部が使われたと言われている。

 

 

勿論、選挙への介入はこのほかにもあり、それが失敗して軍事クーデターで政権を倒すことも珍しくない

 

 

アメリカはロシアの選挙にも介入しているが、そのために手先になるグループを作ってきた。

 

ボリス・エリツィン時代からの流れで経済分野には親アメリカ派が多いが、それ以外にメディアやNGOにも資金を提供、手先として利用している。

 

 

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201802160000/

 

 

ユダヤと田布施による日本侵略  日銀

  • 2018.02.18 Sunday
  • 00:26

 

 

ユダ金の手先として有名な黒田家と麻生、安倍トリオなど田布施人脈達が国民を欺き続け(株)日銀による印刷からくり詐欺で売国の大暴走は自滅まっしぐら!(「黒田官兵衛が遺言状に書いた「恐るべきこと」)

2014年5月6日 6:59

 

 

イエズス会→百済五摂家→近衛家&細川→黒田家→麻生家→安倍家→田布施忍者→長州ファイヴ→グラバー→ユダヤ→

 

日本植民地支配構造→日本人殲滅計画

 

 

「麻生太郎は黒田官兵衛と繋がり天皇家や日銀イエズス会とも‥」

 

http://youtu.be/wEK_Y9LEH9I

 

 

 

さて黒田日銀総裁が黒田官兵衛の子孫であることは、下記の様に本人が言ってる事から間違いありません。

 

 

黒田日銀総裁が三重県総務部長をされてた時に、藤岡和美氏が三重県久居(ひさい)市長をされ、奥さんも含めた家族ぐるみの付き合いをして、「ご先祖は戦国時代の智将、九州の黒田藩主・黒田官兵衛(後に如水)と伺っています。」とブログでも書かれていますから。 それは間違いないでしょう。

 

http://blog.goo.ne.jp/kazu_fujioka_goo/e/67367c5b80111e0c9d675901e0

 

 

ちなみに黒田官兵衛の妹(虎:後に妙円)はWikipediaによると、福岡(筑前)の麻生家に再婚して嫁いでいますので、そのすぐ近くの飯塚市も支配していた麻生太郎氏一族も子孫だと思われます。

 

http://www.geocities.jp/kazzuki2005/zyosei.html

 

 

麻生太郎氏も2014年現在、副総理兼財務大臣、金融担当大臣ですから、日本の金融は黒田官兵衛の子孫で支配されてる、と言っても過言ではないようです。

 

 

なお官兵衛らの恐るべき遺言が週刊朝日2014年3月14日号に掲載されていましたが、

 

「中世最大の国際貿易港 博多を支配し、その富で徳川家を滅ぼし、天下をとれ!」と。

 

http://tweettvjp.blog.fc2.com/blog-entry-481.html

 

 

それは明治維新で実現されました。

 

その意味では軍師官兵衛の子孫らはイエズス会や博多の豪商らと組み、薩長や吉田松陰、高杉晋作らテロリスト集団を使い、日銀を作り、世界のグローバルな金融ネットワークに日本を組み入れた陰謀だった可能性があります。

 

 

〇 日銀を作ったのはだれか

http://www.kanekashi.com/blog/2015/07/4358.html

 

 

 

さすが、策士としての面目如実、黒田官兵衛! って、言うか、もっとここら辺を切り込んでいく必要がありますね!

 

その切口が1591年官兵衛らが親しくしていた博多の豪商 神屋宗湛とその子孫らです。

 

 

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%A5%9E%E5%B1%8B%E5%AE%97%E6%B9%9B  いや、大賀宗九の方かな? http://members3.jcom.home.ne.jp/romantic-hakata/rekishi-goushou.htm また、それはおいおい、と。

 

 

 

なお黒田家の本業は神社ネットワークを通じた大麻(お札)の製造販売とその儲けたお金を貸し付ける、いわば金融業だ、と言う旨の紹介がNHKで放送され、びっくりしました。

 

 

その意味では黒田家や麻生家は変わらないんだなー、とも思いました。

 

ちなみに、官兵衛の直系子孫は、代々「長○」と名乗ることが多く、当代(16代)の長高氏は会社の社長さんで、父の長久氏は鳥類学者で今上天皇のハトコにあたり、祖父の長礼氏も鳥類学者で戦前は侯爵、曾祖父の長成氏は貴族院副議長を務め、その前が最後の福岡藩主長知氏です。

 

天皇とも関係があった、と言うことです。

 

これで天皇の子どものさやかさんが黒田家に嫁いだのも、あっ、やっぱり、と。

 

逆の見方をすると、天皇家も黒田官兵衛や麻生家の一族となってしまっていたのです。

 

 

ただ既に黒田さやかさんのお母さん自体が黒田家との可能性もありますけどね。

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q109281810

 

 

 

ところで、つい最近、わかったことは、やっつけられたと思ってた徳川家は、実はしっかり欧米の金融マフィアのロスチャイルド家と繋がっていて、取引していたことです。

 

それが先日、開催された「徳川家とロスチャイルド家の世紀のトーク&コンサート:日本史と世界史がリンクした」を元にしたブログで語られていたのです。

 

 

https://www.facebook.com/notes/ririko-kirisawa/%E3%83%A6%E3%83%80%E9%87%91%E3%81%AE%E6%89%8B%E5%85%88%E3%81%A8%E3%81%97%E3%81%A6%E6%9C%89%E5%90%8D%E3%81%AA%E9%BB%92%E7%94%B0%E5%AE%B6%E3%81%A8%E9%BA%BB%E7%94%9F%E5%AE%89%E5%80%8D%E3%83%88%E3%83%AA%E3%82%AA%E3%81%AA%E3%81%A9%E7%94%B0%E5%B8%83%E6%96%BD%E4%BA%BA%E8%84%88%E9%81%94%E3%81%8C%E5%9B%BD%E6%B0%91%E3%82%92%E6%AC%BA%E3%81%8D%E7%B6%9A%E3%81%91%E6%A0%AA%E6%97%A5%E9%8A%80%E3%81%AB%E3%82%88%E3%82%8B%E5%8D%B0%E5%88%B7%E3%81%8B%E3%82%89%E3%81%8F%E3%82%8A%E8%A9%90%E6%AC%BA%E3%81%A7%E5%A3%B2%E5%9B%BD%E3%81%AE%E5%A4%A7%E6%9A%B4%E8%B5%B0%E3%81%AF%E8%87%AA%E6%BB%85%E3%81%BE%E3%81%A3%E3%81%97%E3%81%90%E3%82%89%E9%BB%92%E7%94%B0%E5%AE%98%E5%85%B5%E8%A1%9B%E3%81%8C%E9%81%BA%E8%A8%80%E7%8A%B6%E3%81%AB%E6%9B%B8%E3%81%84/527337090703459/

 

 

 

 

 

◎ ユダヤ世界帝国の日本侵略戦略 

 

太田竜 http://satehate.exblog.jp/16917129/

 

 

●親ユダヤ人脈の直系、吉田茂と“吉田学校”

 

明治新政府は、長年の間日本が窓口としてきたオランダが、頼むに足りない小国であることを知って、他の大国、列強に乗り替えることにした。その候補がアメリカ、イギリス、フランス、ドイツ(プロシャ、オーストリア)である。

 

 

なお、当時、米英仏の実権はすでに、ユダヤの手中にあったが、ドイツ(プロシャのホーヘンツォルレン王家とオーストリアのハプスブルク王家)では、ユダヤによる全権掌握(王制転覆)をめざした大会戦が展開されているというところであった。

 

 

いずれにしても、日本の指導層もおのずから米系、英系、仏系、独系に分かれて、ある種の派閥に組み込まれている。

 

 

しかし、日英同盟条約が締結されるに及んで、日本政府の主流は、親英仏・親アングロサクソンに収斂した。

 

 

日英同盟交渉時の駐英大使・林薫(のち、外務大臣となる)は、このころ、イギリス・フリーメーソンに入会を認められている。

 

このへんから、日本の外務省官僚の出世コースは、ロンドン勤務─駐英大使という相場が決まったようだ。

 

 

この線上に、幣原喜重郎(前述したようにフリーメーソンであることが確認されている)、

吉田茂の名前が出てくる。

 

 

しかし、彼ら日本の親英米派、親アングロサクソン派が、英米の背後にユダヤの地下世界政府が存在している事実を認識していたのかどうか、それはわからない。

 

 

が、少なくとも、日露戦争当時の外相・小村寿太郎は、フリーメーソンが日本民族にとって危険な団体であることを知っていたらしい。

 

 

フリーメーソンは、警察の監視団体となったわけだ。

 

 

幣原や林のように、任地(ヨーロッパ)でフリーメーソンに入会した者も、日本に帰国したあとは、司法官憲に対し、秘密裏に活動しなければならない。

 

 

小村の英断は、日本国内におけるユダヤの活動にある程度の規制を加えた、ということはできる。しかし、山縣有朋の死のあと、天皇を補佐する維新の元勲として、親英米(親ユダヤ)派の西園寺公望ただ一人が生き残った状態になってからは、

 

日本の国家中枢部(「重臣」という便利な言葉で呼ばれる)は、事実上、ユダ

 

吉田茂の義父・牧野伸顕はこの西園寺を長とする重臣団の一員であり、吉田はこの人脈の有力なメンバーであったのだ。

 

 

 

●“大東亜戦争”の実態は対ユダヤ戦争だった

 

 

すでに日露戦争終結直後に、ユダヤ・フリーメーソンは、日本を次の「仮想敵国」と定めた。この対日戦の戦争目的は、はっきりしている。日本をアジア・中国大陸から追い払い、中国をユダヤが直接占領することである。

 

こんな程度のことを見抜くのに、たいした知恵も必要としないはずだが、当時の日本国家の中心には、幣原喜重郎に代表されるようなユダヤの工作員がしっかりと植え込まれていた

 

 

ユダヤは何重もの周到な対日戦略をたて、着々と布石を進めた。そしてその一石ごとに、日本は攪乱され、挑発され、全世界に醜態をさらし、ユダヤの思うツボにはまり込んでいったのだ。

 

 

なかでも、ユダヤの会心の一手は、蒋介石、宋美齢など中国国民党政権の中枢部をフリーメーソンに取り込み、この蒋政権を使って反日・抗日・侮日キャンペーンを展開させたことであろう。

 

 

この謀略に日本はまんまと引っかかり、中国大陸での泥沼戦争に引きずり込まれた。日中を戦わせ、両国を消耗させ、その隙に東アジアをユダヤが占領するという大作戦の第一波が、日清戦争である。

 

 

さすがに勝海舟は、ある程度その真相を見抜いていたようで、当時、日清戦争に反対している。

 

しかし、この戦争に勝って、日本国民は舞いあがってしまった。

 

中国人を蔑視する態度が民衆の間にも広がっている。このときすでに、日本はユダヤの罠にはまり込んだことになる。

 

 

それからあとは、有頂天になった日本人を煽動し、挑発して、より深くユダヤの仕掛けた罠に追い込んでゆくだけだ。

 

昭和16年の「日米交渉」は、ユダヤにとっては30年にわたる対日謀略の、いわば最後の詰めにすぎない。

 

つまり、このときの日本のほんとうの敵、戦争相手は、ユダヤの陰の世界政府であったのだ。そして、ごくわずかな先覚者を除き、日本人はその事実を知らなかった。

 

 

 

   

 

 

http://satehate.exblog.jp/16917129/

 

 

 

☆ 下は太田龍氏の記事のようです。

 

氏は 天皇の犯罪も述べているので 天皇教のエイジェントではないはずですが

 

それ以上に ユダヤ世界支配を黒幕としています。

 

天皇が 積極的に 人間支配の 世界支配の 重要な地位なのか 望んでいるのかは 読み取れませんね。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

正義と司法が機能する韓国  国が売春を奨励したことを認める そして日本

  • 2018.02.18 Sunday
  • 00:25

 

 

2.16  韓国の裁判所がはじめて、米軍兵士に対する「慰安婦」の売春を国が奨励したという判決を下した

 

韓国の裁判所は米軍基地の近隣に構築された売春制度における国の役割を認め、初めて次のような判決を下した。

 

韓国は、米軍基地に隣接する居住地を管理する上で、売春を奨励していた。

 

そしてこの政策を軍事同盟の強化と外貨収入確保の必要性を理由に積極的に正当化していた

 

ソウル高等裁判所の判決には

 

「国家は性的自決権、さらには性別に表現された原告の人格そのものを、国家的目標を達成するための道具とみなし、それにより、人権尊重の義務に違反した」と述べ、

 

先週、国を提訴した117人の「慰安婦」に対して賠償金を支払うよう判決を下した。

 

対象となっている事件が発生したのは 第二次世界大戦後の時期である。

 

 

 

判決の結果、74人の犠牲者(本人が死亡している場合はその親戚)がそれぞれ700万ウォン(最大6,450米ドル)、残りの43人がそれぞれ300万ウォン(最大2,760ドル)を受け取る。

 

 

裁判所の判決は次のように語っている。

 

 

「保健省の公式文書によると、国は米軍基地の近隣に住む「慰安婦」に対して、外国人兵士がリラックスし、容易に「慰安婦サービス」を利用できるよう、「丁寧なサービス」を提供することを要求し、事実上、売春を要求した。

 

基地の近隣にある居住地の管理の意図もしくは目的は、外国人兵士の「士気を高め、強化し」、国家の安全保障に必要な軍事同盟を維持し、また、外貨獲得といった経済的目的のために「慰安婦」を動員することであった。」

 

 

このほか、韓国は必要なインフラを整備し、外貨のために体を売る少女たちが本当の愛国者であるとした「愛国教育」を行うことで、売春を積極的に奨励し、正当化した。

 

ソウルの裁判所は次のように述べている。

 

「国はまた、性病治療を口実に「感染者を抑圧し(逮捕し)」と「計上する」ことで(性感染症を移された外国人兵士の指摘をもとに隔離施設に送られていた)、個人の不可侵やその他の基本的権利を侵害した。

 

 

彼女らは強制的に「検査を受けていない者のための隔離施設」といった隔離施設に送られるか、体に大きな副作用を起こす可能性のあるペニシリンを差別的に使用された。」

 

 

 

韓国の反体制運動家キム・ミンギの歌「基地のそばの村」と古い写真の切り抜き

 

 

 


これは、米軍基地付近の居住地で行われていた売春に対する国の責任を認めた初めてのケースである。

 

 

昨年1月のソウル中央地方裁判所の第一審では、国の責任は1977年8月19日の感染症予防法施行に関する命令が採択される以前に「慰安婦」を強制的に隔離施設に収容したことだけだとして、120人の原告のうち57人にのみ、それぞれ500ウォンずつを支払う判決を下した。

 


しかし、高等裁判所は今回、法律採択の時期とは関係なく、被害者が被った心理的および肉体的苦痛を認めた形だ

 

ヒャンボプ法律事務所のハ・ジョヒ弁護士はスプートニクに次のようにコメントした。

 

「もちろん、被告である国は上告することも可能だが、私たちは原告と一緒に上告しないよう呼びかける。」

 

民主主義社会のための弁護士連合のメンバーである同社は、これまでにも

 

米国陸軍第8軍基地の環境汚染、ソウルの梨泰院地区で発生した米軍兵士による殺人事件など、米軍関連の他の有名な訴訟で歴史的な判決を勝ち取っている。

 

 

 

 

◎ 犯罪者が支配 司法が消滅した日本

 

1885年、天皇一族と三菱財閥で日本初の船舶会社、日本郵船が創立される。

 

明治維新により富国強兵の道を歩み始めた日本は、欧米からあらゆる兵器を購入し続けていたが、欧米への支払いに当てる資金が日本には無かった。

 

そこで福沢諭吉は、「賤業婦人の海外に出稼ぎするを公然許可すべき」という指示を天皇に与える。賤業婦人つまり売春婦として日本人女性を海外に「輸出、 売却」し、兵器購入資金を作るというプランであり、天皇一族はこのプランに飛び付き実行する。(福沢諭吉全集 第15巻)

 

http://alternativereport1.seesaa.net/article/49608120.html

 

 

ウクライナクーデターの証言◆ .好淵ぅ僉爾燭舛両攜生開

  • 2018.02.18 Sunday
  • 00:25

 

 

ウクライナクーデターは明治維新と同じだが、維新の犯人たちは 真相を究明するはずはありませんね 

ポロシェンコ軍団と同じことです。 






2.15 ウクライナが恐れるもの スプートニク、2014年にマイダンで狙撃したスナイパーたちの証言を公開

グルジアのスナイパーらは、ウクライナの裁判で証言する用意がある。

通信スプートニクは、2014年にウクライナの首都キエフのマイダン(独立広場)で起こった出来事に参加したグルジア人スナイパーだというコバ・ネルガゼ氏とアレクサンドル・レヴァジシビリ氏の正式な尋問調書を入手した。


興味深いのは、スプートニクが同件の調査を公開すると発表した直後に、

グルジアのミハイル・サーカシビリ前大統領がウクライナから国外退去させられたことだ。

 

同氏は翌日、スナイパーの事件に関して法廷で陳述することになっていた。


ネルガゼ氏とレヴァジシビリ氏は自分自身について、またグルジアでの生活について詳細に語った。

両氏はかつてサーカシビリ氏の積極的な支持者だった。


2人はサーカシビリ氏の軍事顧問で現在はウクライナ南部・東部ドンバスでウクライナ政府側で戦う部隊「グルジア軍団」の指揮官マムキ・マムラシビリ氏の命令でウクライナに到着した。


グルジアのスナイパー・グループは、マイダンへの出張に対して1万ドルを受け取り、マイダンから戻った後にはさらに5万ドルを支払うと約束された。


スナイパーらの証言から、元米軍兵士が彼らに指示を与えたことは明らかだ。


マイダンで狙撃が行われ大勢の犠牲者が出た2014年2月20日、ウクライナ最高会議(議会)国家安全保障・国防委員会のパシンスキー委員長が自ら自動小銃で発砲した


大隊「ドネプル」の将校でウクライナ人民代議員のウラジーミル・パラシュク氏はカービン「サイガ」で撃った。

グルジアのスナイパーらによると、パシンスキー氏とパラシュク氏は武器も持ってきたという。



アレクサンドル・レヴァジシビリ氏の証言。

同氏は、上記のことを証言する用意があるが、命の危険性を感じているため、ウクライナ領内での証言は望んでいない。

スクリーンには、現在レヴァジシビリ氏が滞在しているアルメニアからビデオリンク方式で証言する用意があると書かれている。

https://jp.sputniknews.com/images/457/39/4573938.jpg




アレクサンドル・レヴァジシビリ

コバ・ネルガゼ氏の弁護士への証言。

同氏は、上記のことを裁判で宣誓して証言する用意があるが、命の危険性を感じているため、ウクライナ領内での証言は望んでいないと指摘している。またネルガゼ氏は、「ウクライナで証言するのは危険だ」と述べている。同紙は家族と一緒にグルジアからアルメニアへ移住した。

https://jp.sputniknews.com/images/457/58/4575878.jpg
 

 

 

 

コバ・ネルガゼ氏の弁護士への証言


スプートニク編集部は、マイダンで事件が起こった時にネルガゼ氏とレヴァジシビリ氏がキエフに到着したことを証明する航空券のコピーを入手している。

https://jp.sputniknews.com/images/457/38/4573854.jpg



航空券のコピー

https://jp.sputniknews.com/images/457/38/4573826.jpg


航空券のコピー







 

防衛ではなく攻撃へ  

  • 2018.02.17 Saturday
  • 00:44

 

 

安倍晋三政権は地上配備型イージスシステム「イージス・アショア」を優先的に導入する方針だと伝えられている。

 

 

このシステムは1ユニット700億円から800億円(共同によると800億円)。2ユニット必要だということなので、1400億円から1600億円ということになる。

 

 

韓国にアメリカ軍はTHAAD(終末高高度地域防衛)ミサイル・システムのレーダー、ランチャー、通信機器を含む機器がトレーラーでゴルフ場の「ロッテスカイヒル星州カントリークラブ」へ運び込んだが、

 

その能力などを考えればターゲットは中国。朝鮮は関係ない。

 

 

アメリカにとって朝鮮は東アジアの軍事的な緊張を高める仕掛けのひとつにすぎず、朝鮮を攻撃するとしても目的は中国だ。

 

 

中国との関係悪化を避けたい韓国がTHAADの配備に抵抗してきた理由もそこにある。

 

 

 

日本はTHAADでなくイージス・アショアを選んだ。

 

その理由のひとつとして挙げられているのがコスト。

 

 

THAADは1ユニットが1000億円以上(共同によると1250億円)で、しかも6ユニットは必要になるという。総額6000億円から7500億円ということだ。

 

しかし、日本がイージス・アショアを選んだからといって、中国の対応や緩くなるとは言えない。

 

使われている発射システムが巡航ミサイルのトマホークと同じで、中国の沿岸やロシアのサハリンが射程圏内に入る。つまり中国だけでなくロシアを刺激することになるわけだ。

 

 

 

今年5月10日に韓国大統領となった文在寅は軍事的な緊張を高めるような政策に反対している人物で、THAADの配備にも批判的。

 

 

ネオコンをはじめとするアメリカの好戦派にとって好ましくない人物だが、任期は2022年まである。

 

アメリカは東アジアの不安定化に安倍政権を使うしかない。

 

 

そうした状況を利用し、安倍政権は暴走する可能性もある。

 

 

安倍政権は秘密保護で支配層の謀議を隠し、目障りな国民、例えば戦争に反対する人びとを共謀罪で弾圧しようとし、改憲も目論んでいる。

 

 

 

そうした中、海上自衛隊は「いずも」という大型の「護衛艦」を手に入れ、アメリカ軍の艦隊と行動を共にさせているようだ。

 

 

この「護衛艦」は艦首から艦尾まで平らな「全通甲板」を有し、垂直離着陸が可能なMV22オスプレイや戦闘機F35Bも離発着できると言われ、2014年にアメリカ海軍が就航させた強襲揚陸艦「アメリカ」を連想させる。

 

 

海上自衛隊は朝鮮半島、あるいは中国への上陸作戦に参加するつもりだと思われてもしかたがない。イージス・アショアも同じように見られるだろう。

 


https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201705140000/

 

 

 

安部首相の米韓合同発言の意味  三浦瑠麗とアベの散歩

  • 2018.02.17 Saturday
  • 00:40

 

 

安倍首相が9日の韓国・文在寅大統領との会談で、米韓合同軍事演習について、「予定通り進めることが重要だ」と発言し、

 

文大統領が「『我々の主権の問題で内政問題だ。首相がこの問題を直接取り上げるのは困る』と不快感を示した」

 

 

(11日付朝日新聞)問題は、朝鮮半島の融和・和解にあくまでも反対する安倍首相(日本政府)の意図を露わにしました。

 

 

この安倍発言は、訪韓前のペンス米副大統領との会談による打ち合わせに基づくものです。

 

 

 「首相は会談で、ペンス氏と米韓合同軍事演習の重要性を確認。韓国での文大統領との会談で、延期している演習の五輪後の早期実施を日米ともに働きかけるとみられる」(8日付朝日新聞)

 

 

 さらに安倍氏は、14日夜10時すぎから約1時間にわたってトランプ米大統領と電話会談し、

 

「米韓合同軍事演習をパラリンピック終了後に実施することが重要だという認識で一致」(15日NHK)しました。

 

 

 

 安倍氏の米韓合同軍事演習への執着は尋常ではありません。

 

 

 この背景には、米韓合同軍事演習と日本のただならぬ関係があります。

 

文大統領の憤慨はもっともですが、米韓合同軍事演習はたんに「韓国の内政問題」とは言い切れないのです。それを吐露したのが、13日の自民党外交部会でした。

 

 

 「消息筋によると…『韓米軍事演習(引用記事のママ)がなぜ韓国だけの内政問題なのか』という批判も続いた。

 

『韓半島(朝鮮半島)の安定のための日本の役割を考えてみよ』『特に国連軍(朝鮮戦争のアメリカ傀儡軍―引用者)の後方司令部が今(東京郊外周辺の)横田基地にあり、また、米軍基地7カ所に国連軍が配備されている。

 

米韓軍事演習は韓国の内政問題にとどまらない』という主張も続いた」(14日付韓国・中央日報日本語版)

 

 

 

 この限りで自民党国防族議員が言うことは間違っていません。

 

この発言が意味しているのは、米韓合同軍事演習は朝鮮戦争(休戦中)と不可分であり、日本はそれに直接関係しているということです。

 

 

 「米軍は世界最大の作戦演習を韓国軍と合同で毎年二回繰り広げています。

 

この軍事演習の過程で、じつに多くのことが予行演習されています。

 

北朝鮮指導部の『斬首作戦』、領土の侵攻と占領、さらにはダミー弾薬を使って核の先制攻撃を加える訓練もしています」(クリスティン・ホン・カリフォルニア大准教授、「世界」2017年6月号)

 

 

 

 「北朝鮮に対する米国の核による威嚇の歴史は、朝鮮戦争の昔まで遡ります

 

 

朝鮮戦争後の一九五八年に、米国は数百の核兵器を韓国に配備しました。朝鮮半島に最初に核を持ち込んだのはこの国です。

 

北朝鮮は一九五〇年代後半からずっと、米国がこれらの兵器を使用するのを阻止する手段を見つけなければならなかったのです。…北朝鮮が抑止力を求めるようになったのは当然のことでした」(ブルース・カミングス・シカゴ大教授、「世界」同)

 

 

 確認しなければならないのは、米韓合同軍事演習も米国による韓国への核兵器配備も、朝鮮戦争の休戦協定(1953・7・27)に対する明確な違反だということです。

 

 

 「ブッシュ政権の対北朝鮮政策を検討したジョン・フェッファーは、米国が韓国軍を巻き込んで実施する米韓合同軍事演習が、軍事演習の範疇で捉えきれないものであって、事実上”演習“という名の戦争である、とした。

 

1953年7月27日に調印された朝鮮軍事休戦協定は、その意味で事実上全く機能していないことになる」(纐纈厚山口大名誉教授、2017年9月16日の文京区内での講演)

 

 

 

 アメリカは朝鮮戦争の休戦協定に違反して米韓合同軍事演習という名の「事実上の戦争」を続けているのです。

 

 

 そして日本は、朝鮮戦争当時に直接・間接にアメリカに従属して参戦したのにつづき、今も横田の司令部や在日米軍基地によって朝鮮戦争の当事国であり続けています。

 

 

 米韓合同軍事演習の実施に固執する安倍首相の言動は、休戦協定に反して、朝鮮半島を事実上の戦争状態に置き続けようとするものに他なりません。

 

 

  それに対し、朝鮮民主主義人民共和国(朝鮮)は、「米韓合同軍事演習の中止」を「米朝会談」の条件にあげ、休戦協定を「平和協定」にして朝鮮戦争を文字通り終結させることを一貫して主張しています。

 

 

 どちらに理があり、どちらが朝鮮半島の平和・統一につながる道なのか。

 

私たちはメディアがつくりだしている先入観を排して、冷静に判断する必要があります。

 

 

http://blog.goo.ne.jp/satoru-kihara/e/c276446581adfad81fdb72b5e13d5e0a

 

 

 

 

◎ マスコミに長くおりました私にしてみると、「首相が散歩して防衛大臣に偶然会った」なんていうどうでもいい情報を各社が報道ネタとしては上ることは、ものすごく異例で異常なことなのです。

 

三浦瑠麗の北のテロリスト潜伏情報拡散の翌日ですので、政府の意図を推し量らずにはいられません。

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/963683235824848896

 

 

 

◎ 巨額の血税を防衛費に横流しされてきた日本人が、

 

「本当は核自爆でしかない核の傘」という在りもしない裸の王様の服を着せられてきたことに、気付いてしまいそうだから、印象操作したのでしょう。

 

これから北との紛争で儲けようとしているのでしょうから。

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/963680321609887744

 

 

 

ロマノフ帝暗殺

  • 2018.02.17 Saturday
  • 00:39

 

 

 

 

 

2.15   エルミタージュ 訪日時の暗殺事件のロシア皇帝の血痕ワイシャツを展示へ

 

 

サンクトペテルブルクのエルミタージュ美術館は今年、ロマノフ王朝最後の皇帝のニコライ2世の血痕入りのワイシャツを展示する。

 

同美術館のミハイル・ピオトロフスキー館長が記者団に明らかにした。

 

 

 

ワイシャツは露日の両国関係に関わりを重要なかかわりを持つ。

 

 

実は「大津事件」で有名な暗殺未遂事件の際に、当時、皇太子だったニコライ2世が着用していたもの。

 

 

1891年4月29日、訪日中のニコライ・アサクサンドロヴィチ皇太子は琵琶湖を見学し、京都への帰路で大津を通過した際に、警官の津田 三蔵に襲われた。

 

 

津田はロシア皇太子にサーベルで斬りかかり、2か所の傷を負わせた。

 

 

傷は軽傷であったものの、この事件後、皇太子は予定を切り上げ、日本を後にした。

 

 

津田は終身刑の判決が下された数か月後、収監されていた北海道の刑務所内で自害した。

 

 

 

☆ 自殺 ・・・ イスカリオテのユダのような ・・・

 

詳しくしらべようとおもいましたが 日本からは 正直な事件の背景 黒幕などは ごく少数以外は 書かれていないだろうと思い ストップしました。

 

 

 

 

コソボの独立と小和田恒   再掲

  • 2018.02.16 Friday
  • 00:32

 

小和田家  

天皇家に嫁いでいった「雅子」は紛れもない創価学会メンバーです。これは非常に大きな問題です。

金融ユダヤの傀儡としか思えない。

「小和田恒」という人物が、金融ユダヤの傀儡としか思えない。



この「小和田恒」という人物が、外務省の「大鳳会」のメンバーだったことは前にも書きました。

 

「大鳳会」とは、外務省内の創価学会のメンバーのことです。


単に創価学会のメンバーであるならまだいいのですが、彼はケンブリッジ大学に研修に行ったり、はたまたコロンビア大学、ニューヨーク大学で客員教授を務めたりと、金融ユダヤと深いつながりがあることは疑いようがありません。



○小和田恆 – Wikipedia(記事の内容を削除されたときのため、一応、魚拓をとっておきました。)

最も決定的なのは、この「小和田恒」が国際司法裁判所の判事になった際、セルビアからのコソボの独立を正式に認めたということです。

 

このコソボの独立は、明らかに金融ユダヤの裏工作でした。


この当時、ロシアはブルガリア・セルビア間に欧州向けの天然ガス・パイプラインを敷こうと計画していました。

 

しかし金融ユダヤは、欧州で石油を売って大儲けしていたので、ロシアの天然ガスがヨーロッパの市場に入ることを阻止したかったはずです。

そこで彼らは、コソボとセルビアで戦争を起こしてロシアの天然ガス計画を妨害することにしました。

 

そして、見事にコソボを独立させて、ロシアの天然ガス・パイプラインが敷設できないようにしてしまいました。
 


まさに現在のウクライナ危機と全く同じことが過去にも起きていたわけです。金融ユダヤはいつも同じ手口ばかり使います。



○ 欧州のロシア産ガス、大半がウクライナを経由。ユダヤ金融資本がプーチンを攻撃するためこのパイプを断絶した。

そして、そのユダヤの思惑に手を貸したのが、この「小和田恒」という人物であり、この功績が買われて、自分の娘を皇太子妃とすることを金融ユダヤから許可された可能性が大です。

 

 

☆ 私の過去記事ですが 引用したurlが不明です。

 

でも結構 有名なことと思います。

 

金融ユダヤの傀儡が 日本という国を治める それが 明治維新。

 


 

(明治維新と同じ)ウクライナクーデター の証言

  • 2018.02.16 Friday
  • 00:31

 

 

 

 

2.14 「マイダンですべての標的に発砲」: キエフでデモ参加者を撃ったグルジア人スナイパーたちの証言

2014年2月20日、ウクライナの首都キエフのマイダン(独立広場)で何者かが狙撃し、抗議デモの参加者49人と治安機関職員4人の計53人が死亡した。

野党指導者や米国及びEUの代表者らは瞬時に「当時のウクライナ大統領ビクトル・ヤヌコヴィチ体制」を非難した。

だが未だに犯人は見つかっていない。


通信社スプートニクの記者は、マイダン(キエフを中心に発生した反政府デモ)の指導者から発砲を命じられたと主張するグルジアのスナイパーらと会った。

彼らによると、さらに集まっている人々を激昂させ、政治的危機を引き起こすために、警官だけでなく、抗議デモの参加者たちをも射撃せよという直接の指令があったという。


マイダンでの狙撃にグルジアのスナイパーらが関与していることについて最初に発言したのは、グルジアのミハイル・サーカシビリ前大統領のきわだった敵対者で、グルジア軍エリート部隊の元指揮官トリスタン・ツィテラシビリ将軍だ。
 

 

ツィテラシビリ氏はスプートニクに次のように語ったー

「マイダンにグルジア出身者がおり、意図的に彼らに発砲を指示したことについて私は2014年の時点ですでに知っていた。

彼らの一部はグルジア軍の私の部下だ。

何人かは今もウクライナ領内におり、戦闘に参加している。グルジアに戻った者たちは、このことを話すのを恐れている!不必要な証人として簡単に抹殺されるからだ」。
 

 


〇 マイダンの参加料金

グルジア軍の元将校コバ・ネルガゼ氏は、その1人だ。同氏はスプートニクのインタビューで次のように語った−

「我々は公式的にはトビリシ(グルジアの首都)で行われたデモでサーカシビリ氏の支持者と反対者が衝突しないよう警備をしていた。

だが実際、我々には反政府デモを鎮圧するという任務が与えられた。必要な場合には、指揮官の指示に従って我が部門の職員らが野党指導者らを殴打した。通常、我々はこのような行動を覆面をかぶって行う」。


またネルガゼ氏は「料金」についても語った。例えば、野党議員の殴打に対して1000ドルが支払われたという。

マイダンのデモ参加者を支援するためにウクライナのキエフに向かったネルガゼ氏のグループには、1万ドルが拠出された。


出張から戻った後にはさらに5万ドルを支払うと約束された。なお、ネルガゼ氏らは他人のパスポートでキエフに到着したという。

またネルガゼ氏によると、「酔っぱらうことがないよう秩序を守り、規律を維持し、政府側の扇動者を特定するという課題が我々に与えられた」という。


同氏は、すでにデモ参加者の管理下に置かれていたキエフのホテル「ウクライナ」で新年を迎えた。

さらにもう1人、騒動の最中キエフに到着した元グルジア兵がいる。それはアレクサンドル・レヴァジシビリ氏だ。

同氏は、グルジア軍で勤務した後、サーカシビリ氏の支持者団体「自由ゾーン」の活動家になった。

 

レヴァジシビリ氏は自ら「野党の中に入り込んで喧嘩や挑発を仕組んだ」と述べている。



〇 「ウクライナの政治家が武器を持ってきた

ネルガゼ氏はインタビューで

「2月14日あるいは15日に上級グループがホテル『ウクライナ』の3階の個別の部屋に集まった」、「兄弟民族を助けよとの命令が与えられた。だがその後、詳細は一切伝えられなかった。

その時までに私はすでにデモ参加者たちが猟銃や拳銃を持っているのを目にした」と述べ、さらに次のように語った−


「2月19日夜、ホテルにセルゲイ・パシンスキー氏(ウクライナのスキャンダラスな政治家)と、大きなバッグを持った数人の若者がやって来た。

彼らは、複数のSKSカービンや7.62mm口径カラシニコフ自動小銃、またドラグノフ狙撃銃1丁と外国製のカービンを取り出した。

パシンスキー氏は我々に、武器は『保護のため』に必要となると説明した。だが『誰から守るのか』という私の質問には答えずに部屋から出て行った」。


その時、ネルガゼ氏は、部隊「グルジア軍団」の指揮官マムラシビリ氏と話をした。


マムラシビリ氏は「特別任務」について、そして「すべての標的に対して武器を使用し、マイダンにカオス(混乱)をつくりだす必要がある」ということについて語り、


すべての標的とされる「デモ参加者と警察に違いはない」と述べ、出張に対するお金は「任務」遂行後に支払うと約束したという。

レヴァジシビリ氏によると、武器は同日、キエフ音楽院に運び込まれた。

また同氏は「パシンスキー氏から射撃位置を選ぶのを手伝ってくれと頼まれた。


私は、深夜に『ベルクト』(ウクライナ特殊部隊)が音楽院を襲撃し、デモ参加者を解散させる可能性があると述べた」と語った。



〇 「発砲が終わった後、我々は去るよう命じられた」

レヴァジシビリ氏はインタビューで次のように語ったー


「午前4時あるいは5時ごろ、私は銃声を耳にした。

パシンスキー氏は飛び起き、無線機をつかんで発砲を止めろ、まだその時ではないと叫び始めた。

発砲はすぐに止まった。午前7時30分ごろ、パシンスキー氏は全員に発砲の準備をするよう命じた。


2−3発撃って、すぐに位置を変えろということだった。発砲は約10−15分続いた。その後、武器を捨てて建物から出ろと命じられた」。

その後、レヴァジシビリ氏はマイダンに戻った。


同氏は人々が激怒し、発砲したのは「ベルクト」だと考えている人たちもいることを耳にした。また発砲したのは自分たちの仲間であるデモの参加者だと考えている人々もいた。


レヴァジシビリ氏は次のように語ったー


「私は理解した。これは悪い結果に終わる可能性がある、私は嫌な話に巻き込まれた、皆が知ったら私は今ここで八つ裂きにされる可能性があるということを。もう(祖国へ)飛び立つ時期だと考え、タクシーをひろって空港へ行った」。



ネルガゼ氏は次のように語っているー

「2月20日午前8時ごろ、音楽院の方向から銃声が聞こえた。

それから3−4分後にマムラシビリ氏のグループがホテル『ウクライナ』の3階の窓から発砲した。

発砲は2人組で行われた。発砲した後、別の部屋に移動してまた発砲した。すべてが終わった時、我々は去るよう命じられた。その日に私たちはトビリシに戻った」と語った。
 

 

ネルガゼ氏は、約束のお金を受け取らなかった。同氏は今、元「同僚」たちからの復讐を恐れている。



コバ・ネルガゼ氏とアレクサンドル・レヴァジシビリ氏は、ウクライナの裁判所で自分の証言の正しさを確認する用意がある。




コバ・ネルガゼ氏





アレクサンドル・レヴァジシビリ氏



https://jp.sputniknews.com/opinion/201802144573995/

 

北・南 と 日米

  • 2018.02.16 Friday
  • 00:29

 

 

2.14   韓国 北朝鮮の平昌五輪参加を受け滞在費など負担へ

 

韓国政府は14日、北朝鮮の平昌冬季五輪参加を受け、北朝鮮の高官代表団、応援団、芸術団の滞在費などとして28億6千万ウォン(約2億8500万円)の支出を決定した。

 

費用には、宿泊費、食事代、競技場への入場券などが含まれるという。

 

 

韓国はこれまでにも同国で開催された大会で北朝鮮の派遣費用を負担しており、2002年に釜山で開かれたアジア競技大会では約13億5千万ウォンを支出した。

 

 

 

 

2.15  日米首脳が電話会談 北朝鮮非核化へ圧力継続

 

安倍晋三首相は14日夜、トランプ米大統領と電話会談し、北朝鮮側から完全かつ検証可能な非核化を前提に対話を求めてくるまで、日米が連携して最大限の圧力をかけ続けることで一致した。

 

 

米韓合同軍事演習の実施が重要だとの認識も共有。

 

延期された演習を韓国・平昌冬季五輪・パラリンピック後に、予定通り行う必要があるとの考えを確認したとみられる。

 

 

五輪を契機に南北融和ムードが高まる中、核・ミサイル開発を強行する北朝鮮への圧力強化を改めて確認した形。

 

北朝鮮の脅威に対して日米同盟は揺るがないとの立場も確認した。

 

 

 

 

◎ NHKが放送した記録映像「爆心地の5人」は、

米国が空対空核ミサイルを保有しているかのように見せる作り物です。

 

https://www.npr.org/sections/krulwich/2012/07/16/156851175/five-men-agree-to-stand-directly-under-an-exploding-nuclear-bomb …

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/963466766914486273

 

 

 

 

◎ 日米の戦後の密約、

俺が殺ったことにしてやるから服従しろ。俺に逆らえば原爆落とすぞ詐欺で世界制覇。 
 
https://twitter.com/tsuruhase/status/850187955188547584



◎ 原爆Atomic Bombは、
米国にとって、ISISの如き大日本帝国に無条件降伏させ、世界に米国の核の脅威を宣伝するはったりのキャッチコピー

日本にとって、原爆を開発し武器としての殺傷能力を実験で証明した昭和天皇を代表とする科学者達に米国から特許を与えてもらうための陸上特攻

https://twitter.com/honest_kuroki/status/920489821751169024



◎ 核兵器は物凄く簡単にできてしまうから、真似されないようにアメリカの高度な技術で日本に投下したと洗脳してきた。

 

本当は日本製。日本が日本人を殺した

https://twitter.com/honest_kuroki/status/870426847535742976



 

 

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