米中貿易戦争  本気か茶番か

  • 2019.05.20 Monday
  • 22:06

 

 

米中貿易戦争〜アメリカと中国は本気か茶番か〜

 


トランプが中国に対して最大25%の関税引き上げを実施すると発表。

 

それを受けて習近平は報復措置として6月1日から600億ドル(約6兆6000億円)相当の

アメリカからの輸入品への関税率を最大25%に引き上げると発表。

 

この影響を受けて、ダウ平均株価が600ポイント以上も下がり5月13日の株式市場は急落した。

 

 

おそらく習近平の報復はこれから本格化する。

 

マクドナルド、コカ・コーラ、ケンタッキーフライドチキン、アップル、GM、ボーイングなどのアメリカ企業を、中国国内から追放するであろうことも考えられる。

 

この米中貿易戦争における両国の思惑や行方はどこにあるのか。

 

 

◆昨年12月の米ドル急落との相似

 

 

今回、トランプから一方的に仕掛けた関税措置とそれに対する習近平の報復の構図は、昨年12月の米ドル急落と似ている。

 

・今回のドル急落は誰が何の目的で仕掛けたのか

・NY株式市場暴落の真犯人 〜既に力関係は完全に逆転〜

 

 

上記のエントリーから分かるのは、

 

すでに軍事力や技術力や資本力などあらゆる面で中国はアメリカを上回っているということ。

 

もはや中国には勝てない。そんなアメリカがまたもや中国にケンカを売ったのはなぜぜか。

 


◆流出人材の帰還による中国の生産力急上昇

 

 

るいネットによれば中国が生産力を急上昇させたのは、文化大革命時代の流出人材が帰還したことに起因する。

 

 

「ファーウェイ」の5Gや、いま開発が急ピッチで進められている6G、また量子暗号の人工衛星や量子コンピュータ、そしてAIなどの中国の先端的なテクノロジーは、すでに欧米の水準を凌駕している。


また、半導体製造技術でもそうだ。

 

 

2015年までは「クワルコム」のような世界最先端の工場では、製造可能な半導体の限界は20ナノメートル台だった。

 

2016年からは10ナノ、そして2019年に稼動する最先端工場では7ナノ、2020年には5ナノが稼動すると見られている。

 

 

そのような状況で、昨年までは中国の先端的な工場で製造できる限界は22ナノであったが、2019年には、なんと5ナノの製造が「AMEC」というメーカーですでに始まっているようだ。あまりに急速な発展だ。

 


このようなテクノロジーは、米欧日の水準を越えている。

 

既存のテクノロジーをスパイするだけでは、これを越えるテクノロジーの開発は不可能である。

 

先端的なテクノロジーが急速に開発できた理由は、他にあるはずだ。

 

 

 

●文化大革命と人材の流出

 


筆者はかねてからこうした疑問を持っていたが、それに明確に答えてくれる本があった。

 

それは、『「中国製造2025」の衝撃』 だ。

 

この本は、中国政府が掲げる国家的な発展計画、「中国製造2025」の基盤となっているものが見えてくる。

 


そのひとつは、文化大革命後の人材流出と、1990年代終わりから始まるその激しい帰還の流れである。

 

流出人材の帰還は、高度なテクノロジーだけでなく、中国共産党がアメリカ国内の様々な機密情報をも手中にしたと考えてよいのではないか。

 

それ故、アメリカはもはや中国に何一つ勝てない国家になってしまった。

 

しかし、そんな敗北が中国製品への関税引き上げにつながったのではない(それもあるかもしれないが)。真意はここではない。

 

 

 

◆米ドル崩壊の布石→中国実体経済による覇権確立へ

 

 

アメリカは史上最大と言っても良い金融バブルの状態にあるが、

 

このバブルの維持には日本や中国や諸国がアメリカ債券を買い支えていく必要がある。

 

 

つまり、これら諸国がドルを基軸通貨として貯め込んでいく状態が必要なのだが、

 

今回トランプの取った行動は、(意図的に)これら諸国がアメリカから離れていくように仕向けていると見受けられる。

 

 

この貿易戦争の行く末が、アメリカ金融バブルの崩壊につながるのならば、中国も影響を受けるであろう。

 

しかし、アメリカを凌駕する力を持つ中国は実態経済としての強みから、大きな痛手はない。

 

つまり貿易戦争による金融バブル崩壊は、世界を実体経済に軸足を切り替えていく。

 

そして名実ともに覇権を中国ら新勢力へ引き継ぐことになる。

 

 

http://blog.nihon-syakai.net/blog/2019/05/8828.html#more

 

 

 

 

 

露カリーニングラードの中国提灯祭り

  • 2019.05.09 Thursday
  • 22:13

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

フェスティバルで展示されている作品

 

 

https://jp.sputniknews.com/photo/201905066224725/

 

 

 

スリランカ インドネシア NWOとの闘いの年月

  • 2019.04.27 Saturday
  • 22:26

 

 

 スリランカで4月21日に爆破事件があり、359名以上が死亡したという。


当局の発表によると、地元の武装集団、ナショナル・タウヒード・ジャマート(NTJとも表記される)に所属する7名が自爆攻撃を行ったようだ。


この武装集団の指導者と言われているモウルビ・ザフラン・ハシムはダーイッシュ(IS、ISIS、ISIL、イスラム国とも表記)を支持する発言をしている人物で、

ダーイッシュは自分たちが自爆攻撃を実行したと宣伝している。


このダーイッシュは様々なアル・カイダ系武装集団と同じように「ジハード」の看板を掲げる傭兵


1997年から2001年にかけてイギリスの外務大臣を務めたロビン・クックが指摘したように

アル・カイダとはCIAの訓練を受けたムジャヒディンの登録リスト​であり、組織ではない。


こうした傭兵を使う侵略は1970年代終盤にズビグネフ・ブレジンスキーがアフガニスタンで始めた。

ダーイッシュという名前が売り出されたのは2014年。


その年の1月にイラクのファルージャで「イスラム首長国」の建国を宣言、6月にモスルを制圧した。

その際にトヨタ製小型トラック「ハイラックス」を連ねた「パレード」を行い、その様子を撮影した写真が世界に伝えられ、広く知られるようになったのである。

偵察衛星、無人機、通信傍受、人間によるスパイ活動といった手段を持つアメリカの軍や情報機関は事前にダーイッシュの動きを知っていたはずだが、何もしていない。


黙認していたのだ。


このトヨタ車はアメリカ政府がFSA(自由シリア軍)、つまりシリア侵略のために送り込まれた傭兵部隊へ提供したものだと言われている。


動きを監視していただけでなく、​2012年の段階でこうした展開になることをアメリカ軍の情報機関DIAは見通し、バラク・オバマ政権に警告​している。


シリアで政府軍と戦っているのはアル・カイダ系のアル・ヌスラ(報告書はAQIと同じと指摘している)であり、その主力はサラフ主義者やムスリム同胞団だと指摘、

 


オバマ大統領が言うような穏健派は存在しないとしている報告書が提出された当時のDIA局長は。

マイケル・フリン中将。ダーイッシュが売り出された2014年にフリンは退役に追い込まれている。
 

 


その後、ダーイッシュは残虐性をアピール、アメリカ/NATO軍の軍事介入を誘い、アメリカ主導軍による空爆が始まる


ただ空爆のターゲットはインフラが中心で非戦闘員の犠牲が増える一方でダーイッシュは勢力を急速に拡大していった。


その流れは2015年9月にロシア軍がシリア政府の要請で介入するまで続く。


シリアでダーイッシュという看板を掲げたり、アル・カイダ系武装集団を名乗ったりする勢力が敗走していた2017年5月、

フィリピン南部にあるミンダナオ島のマラウィ市をダーイッシュ系だというマウテ・グループやアブ・サヤフが制圧した。


ここは以前から​ダーイッシュが活動している地域で、市内には500名程度の戦闘員がいると推測されていた​が、アメリカ軍は活動を容認してきた。


こうした事態を受け、ロドリゴ・ドゥテルテ大統領はミンダナオ島に戒厳令をしく。


それに対し、アメリカ大使館はフィリピン政府から要請に基づとして特殊部隊を派遣したが、

ドゥテルテ大統領はアメリカ側に支援を頼んでいないとしていた。


すでにジハード傭兵は中国の新疆ウイグル自治区、ミャンマーのロヒンギャが住む地域などへジハード傭兵を潜り込ませていると言われ、今後、何らかの事件が引き起こされる可能性がある。


インドネシアの場合、普通のイスラム教徒をワッハーブ派へ改宗させる工作が数十年にわたって続けられ、

2016年1月には首都ジャカルタで何回かの爆破と銃撃戦があり、攻撃グループの5名を含む7名が死亡している。



その実行グループもダーイッシュを名乗っていた。

インドネシアから約700名がシリアへ入り、ダーイッシュに加わったと言われている。


1965年9月30日にインドネシアでは小集団の若手将校が6名の将軍を誘拐のうえ殺害、

ジャカルタの主要箇所を占拠、

 

その武装蜂起を鎮圧するという形でスハルトがクーデターを実行、スカルノ体制を倒すことに成功した。


蜂起軍を率いていたウントゥング・シャムスリ中佐は後にスハルトとCIAが1965年10月5日にクーデターを計画していることを知り、先手を打とうとしたのだと主張している。


大統領だったスカルノは将軍殺害に関してコミュニストを非難していない。

そのスカルノをアメリカ支配層は排除し、目障りな人びとの粛清を始めた。


1966年3月まで30万人から100万人が殺されたと言われている。


スカルノやコミュニストが仕掛けたするならば準備ができていたはずで、これほど一方的に虐殺されることはなかっただろう。


CIAがスカルノを排除するために仕掛けたクーデターだと現在では信じられている。


実際、CIAは1950年代からインドネシアに対する秘密工作を進めていた。


1955年の総選挙と57年の地方選挙でスカルノの国民党とインドネシア共産党が勝利、

スカルノ政権は外国資産の国有化をはじめたため、危機感を持ったのだ。


スカルノのイメージを悪くさせるプロパガンダに失敗したCIAは1957年に暴力的な秘密工作を始める。

この工作で沖縄はフィリピン、台湾、シンガポールと同じような訓練基地として使われ、兵站基地としても機能していている。



CIAから武器を供給された武装勢力がインドネシアで最初に蜂起したのは1958年のことで、スカルノが日本を訪問している時を狙って決行された。


反乱グループの中心は旧貴族階級と地主だが、実行部隊はスマトラ島を拠点としていたインドネシア軍の将校。

CIAの爆撃機だけでなくアメリカ海軍の潜水艦の支援を受けていた。この蜂起は結局、失敗に終わるのだが、アメリカは決してあきらめない。


アメリカ支配層はインドネシア社会を研究する一方、貴族階級出身のインドネシア人をアメリカに留学させて訓練(洗脳)していく。


このプロジェクトに協力した大学にはカリフォルニア大学バークレー校、マサチューセッツ工科大学、ハーバード大学、コーネル大学などが含まれ、

「バークレー・ボーイズ」とか「バークレー・マフィア」と呼ばれているようになる。


こうした若者のほか、CIAの手先になったのがイスラム勢力だった。


今後、インドネシアはジハード傭兵の供給源になる可能性がある。


https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201904240002/

 

 

 







 

中国・ロシア製品の世界的販売を開始   春になってダンス・くまさん

  • 2019.04.06 Saturday
  • 22:01

 

 







4.6 中国のAliExpressがロシア製品の世界的販売を開始

ロシア製品は、「アリ・エクスプレス(AliExpress)」のオンラインショッピングで世界中のどこでも購入することができるようになる。


この市場を所有しているアリババグループは、アリ・ エクスプレスを介した中国製品の独占的な販売を拒否していると、ロシアの企業の代表であるアントン・パンテレーエフ氏は述べた。
 

 

同社はすでにこの課題の具体化のためのテストを開始した。


ロシアのメーカーは、同じくアリババグループに属し、 中国国内での販売のみを目的とするインターネットショッピング・ モール「Tモール(Tmall)」への登録を提案された。

 

 

アントン・パンテレーエフ氏は、アリババグループはイタリアとスペインのネットワークと交渉しており、

 

これらの国々の製品メーカーもアリ・ エクスプレスを介して商品の販売を行う可能があると述べた。


以前は、オンラインショッピングへのアクセスはトルコが受けていた。

 

 

 

 

 

4.6  中国の動物園で暮らすクマがダンス 動画に撮影

 


中国東部の天津市にある動物園で暮らすウマグマが、自ら「ダンス」をしている際に動画に撮影された。


動物園の従業員らは、暖かい天候が訪れたことによってウマグマが踊り始めたのだと推測している。

 

 


 

 

 

動画では、雌のウマグマが頭を揺り動かしながら、エネルギッシュな音楽に合わせて梯子の下で飛び跳ねている。

 

 

動物園の従業員らはこの雌のウマグマについて、普段から踊るのが大好きではあるものの、

 

動画が編集された際にウマグマの動きが2倍に速められたと認めている。

 

 

ウマグマについて、研究者に知られていることは非常に少ない。

 

 

手つかずの自然の中では、ウマグマが人間との遭遇を避けるからだ。

 

 

また、ウマグマはワシントン条約(絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約)で、保護の対象となる亜種とされている。



 

ファーウェイ配当を増配   中国の学生 ロボットに宿題をさせる

  • 2019.03.05 Tuesday
  • 22:18

 

 



 

 


3.2  米国が排除狙うもファーウェイ、配当を増配へ


ロイター通信がファーウェイ(華為技術)社筋と独自の試算を基に報じるところ、

ファーウェイは従業員株主への現金配当を3%増やす方針だ。


配当額は数十億ドルになる。


米国が同社製品の不使用を呼びかける中、この措置で従業員の士気が高まり得る。

ファーウェイの株のほぼ全てが、およそ8万人の従業員による自社株となっている。


ロイターによると、現金配当は1.02元から1.05元に増える。


アナリストが見るところ、配当は収益の伸びと、米国からの批判を耐えきれるという確信を示している。

米国が各国政府にファーウェイの通信機器を利用しないよう呼びかけるなか、配当増が決定されたと見られる。


ファーウェイは、同社機器が安全保障の脅威になるという疑惑を繰り返し否定している。


 

 

 

2.24  中国の生徒、自分の代わりにロボットに宿題をさせ話題に【動画】

中国のとある女子生徒が、自分に出された書き取りの宿題をさせるため、ロボットに800元(約1万3千円)を費やした。


サウスチャイナ・モーニング・ポスト紙が伝えている。


女子生徒の母親が、娘の部屋を掃除していた際にロボットを発見。

詐欺師のような行いを働いた娘に教訓を与えるため、このロボットを破壊した


既にこれよりも前に母親には、娘がどのようにして学校の宿題を非常に速くかつ正確にこなすようになったのか、不審に思われていた。


娘の「好成績」に関する謎が解け、母親はがっかりした










 

 

 

 

 

ドゥテルテ  「国名」の変更を望む

  • 2019.02.21 Thursday
  • 22:32

 

 

☆ ドゥテルテ大統領の登場で

 

中国への 主にニツポンからの 尖閣 南シナ海 騒動が ひとまず 頓挫した。

 

 

ニツポンは ばからしく 分かりやすいですね。

 

今 どこを狙って 戦争をしていくような指令を受けているのか。

 

なぜ 分かりやすいのか それは

 

 

マスコミと その下部の兵隊が 一気に 同じ論調で 火病になるからです。

 

 

一人の大統領が変わることにより

 

世界が変わる。

 

ドゥテルテ  文大統領 ・・・

 

 

その上に ロイヤルがいる国は そんな 一時の あるいは 小さな変化さえも難しい。

 

 

それでも 歴史のすべてを 人間はなかなかあきらめきれるものでもなく ・・・

 

 

 

 







2.12  ドゥテルテ大統領、国名の変更を望む=マスコミ

マニラ・ブリティン紙は12日、フィリピンの新たな国名は「マハルリカ共和国」になる可能性があると報じた。


ドゥテルテ大統領はマギンダナオ州での演説で、

祖国の文化に対するスペインの影響を批判し、


「我々の国名は、その旅をスペインの国王フィリペが支払ったマゼランが考えたものだ。

だから愚か者はフィリピンと名付けた。

 

だがいつか我々はこれを変更しよう」と述べた。



またドゥテルテ大統領は、その前世紀の治世時に国名を「マハルリカ共和国」に変更しようとしたフィリピンの

独裁者マルコス元大統領の提案を支持した。


ドゥテルテ大統領は「マルコス大統領は正しかった。

 

なぜなら『マハルリカ』は(我々の同系語である)マレー語の言葉だからだ」と説明した。

 

 

 

☆ マルコスの名が出てきました。

 

天皇の金塊を かすめ取り それで 大統領への切符を手にした ・・・

 

としか 思っていませんでしたが ・・・

 

 

でも

 

天皇の金塊とは

 

大規模な 戦争ビジネスでの 「泥棒」でしかありませんよね。

 

 

はたして

 

当時の マルコスへの報道は どうなのだろうか?

 

 

天皇の金塊も ナチスの金塊も

 

戦争ビジネスの黒幕たちの 財産のようでもあり

 

 

小さな疑問が また 浮かんできました。

 

 

フィリピンに隠された天皇の金塊 ・・・

 

 

(続く)

 

 

 





 

アジアで春節

  • 2019.02.06 Wednesday
  • 22:26

 

 

 

2.5  2回目の新年? アジア各国で春節が祝われる

 

 

 

 

ブタのインスタレーションと子どもたち 香港

 

 

 

 

寺院の赤い灯明と来訪者 マレーシア

 

 

 

 

 

売られている風船もブタ ベトナム

 

 

 

 

 

 

新年の飾りと女性たち フィリピン

 

 

 

 

 

伝統的な龍の舞いの演舞 カンボジア

 

 

 

 

 

祈りをささげる人々 中国

 

 

 

 

2.5 中国、春節を迎える 今年の干支は「己亥」

中国は2月5日、春節(旧正月)を迎えた。

伝統的な獅子舞が披露され、見本市や演劇仕立ての催し物などが開かれている。



2019年の干支「己亥」は、幸福、富、繁栄をもたらすとされている。

「亥」は日本では「イノシシ」だが、中国では「ブタ」

中国でブタは、幸福や成功を意味しており、特に村人にとって常に重要な動物だった。


中国の占星術によると、ブタは実利的で現実的で決断力がある。

ブタは浪費家ではないが、人生を楽しむことを愛し、楽しく過ごす方法を知っており、友人に寛大だという。


中国では新年の最初の5日間は 親戚や友人などの家を訪問し、新年の挨拶を交わし、プレゼントを贈り合ったりする。

休暇期間は2月10日まで。




 

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春節  子パンダ

  • 2019.02.04 Monday
  • 22:17

 

 

2.4 子パンダたちに春節祝う飾り付け【動画】

 

伝統的な中国の装飾で飾り立てられたスペースに、子パンダらが連れられた。



 

 

 

子パンダらは少しの間飼育員の手に抱えられたあと、その後は自由に遊んだ。

 

 

 

中国・ 通訳付きイヤフォン販売開始 3Dプリントした橋 月の裏側画像  

  • 2019.01.16 Wednesday
  • 22:33

 

 

1.14 旅行者に朗報 中国ベンチャー企業が「通訳機能付きイヤフォン」の販売開始【動画】

中国ベンチャー企業「タイムケトル(Timekettle)」社は、通訳機能付きイヤフォンの販売を開始した。価格は2万4千円となる。



イヤフォンを装着することで、リアルタイムで多言語のネイティブスピーカーと自由に交信することができる。

開発資金は、クラウドファンディングを介して調達されたことから、ユーザーたちの大きな反響を呼んだ。

 



 

 

 

タイムケトル社のワイヤレスイヤフォン「WT2プラス」は、形はアップル社の人気製品「アップル・エアーポッズ(Apple AirPods)」に似ている。


タイムケトル社のイヤフォンは、21言語の会話を通訳し、また、英語のアクセントの認識も可能だ。

同ベンチャー企業は、今後さらに15言語のサポートの追加を約束している。

ワイヤレスヘッドフォン「WT2プラス」はスマートフォンと連携する。



会話を始める前にアプリで通訳に使用する言語を選択し、Wi−Fiとブルートゥースがオンになっているかを確認する必要がある。

ただし将来的には、デバイスもオフラインで動作するようになる。

 

 


☆ 「アミ 小さな宇宙人」の場面が 現実になりました。

素敵です

アミの場合は 宇宙人通しの会話でしたが

 

 






 

1.16 世界最長の3Dプリントした橋が完成【動画】

中国・上海北西部にある中央公園で、3Dプリンターでプラスチックから印刷した世界最長の橋が開通した。

素材は高密度で、大気条件および化学物質の影響にも強い抵抗性がある。

橋の長さは15.25メートル、幅は3.8メートル、高さは1.2メートルだ。橋の重量は5300キログラム。

 

 

 

 

 

橋は1平方メートルあたり250キロの負荷に耐える。橋の製造にかかった時間はわずか35日。
 

 

 


中国が世界で初めて撮影した月の裏側の360°全方位画像。

https://twitter.com/XHJapanese/status/1084659402668265472

 

 

米中貿易協議  米朝首脳会談・協力

  • 2019.01.12 Saturday
  • 22:56

 

 

1.10  米中貿易協議:中国商務部が公式声明

中国商務部は米中貿易協議の成果として、両国にまたがる

貿易摩擦の解消のための基礎が築かれたと発表した。

中国外務省の陸慷報道官は今月9日、米中貿易協議の終了を発表した。


陸報道官は「協議の肯定的な結果は中国と米国だけでなく、世界経済にとっても朗報となるだろう」との考えを示した。

一方、ハイテク産業育成策「中国製造2025」を巡り、米中両国は互いに譲らない立場を示している。


米国は、中国が同産業育成策を通じ、不公正な補助金によって対象産業の過剰生産量力を形成しようと試みていると批判。

同産業育成策について、習国家主席は全面的な見直しに反対を表明している。



〇 江沢民は、海航集団を通じてアメリカに資金を移そうと必死になっているのです。

もちろん習近平は、そうは簡単に問屋が卸させません。それ故、アメリカの売国奴、ヒラリーやダイアナファインシュタインなどを通じて米国の国家機密を買い、その裏金を民主党に寄付したり、投資したりしているのです。


https://blog.goo.ne.jp/saiponics/e/11cad6162037fc1b1d63e9205870ae81

 

という情報も。

江沢民勢力の衰退?

 

 

 

 

 

「montée en puissance de la chine (la)」の画像検索結果

 

 

 

1.10  習主席、金委員長と会談 朝鮮半島の非核化へ協力姿勢を示す

新華社通信によると、習主席は


「平和と世界の安全保障を担保するため、

 

われわれは非核化を促進し、朝鮮半島における長期的な平和の維持に向け建設的な役割を果たしていく」との構えを示した。


一方、金委員長は非核化政策に支持を表明し、第2回米朝首脳会談において国際社会から承認を得られる合意に達するよう、尽力していくと約束した。


 

 

 

☆ ヒロヒトは ナポレオンを愛し

 

明治以降は 英国の子供。

 

 

ニツポンがいない アジアは 魂レベルの 本当の繋がりができてきているように見えます。

 

 

 



 

宋家の冷麺 (ソンガネ冷麺) 460g
クリエーター情報なし
宋家

 

 

 

 

 

中国・ 月の裏側に着陸  紫禁城  顔認識システム

  • 2019.01.06 Sunday
  • 22:39

 






1.3 中国の探査機「嫦娥4号」、月の裏側に着陸成功 テレビ報道【写真】

月の裏側を調査するための中国の探査機「嫦娥4号」が3日、月の裏側に無事着陸したと、中国中央テレビが伝えている。


今回の着陸は、月の裏側への人類史上初の着陸成功であると指摘されている。

https://twitter.com/rianru/status/1080723332335579137/photo/1



​同探査機は今後、月の裏側における環境や地表、土壌の調査を行う。

https://twitter.com/nplusodin/status/1080739216525590528/photo/1

 

 

 

 






1.2  2018年に最も訪問されたことで有名な博物館


2018年に最も訪問された博物館は、中国皇帝の冬の居城だった故宮(「古代の宮殿」)、またの名は紫禁城だった。


当局によると、紫禁城は、先週の時点で2018年の訪問者数が1700万人となったが、この数は去年の統計より6.25%多い。

また、訪問者の多くは30歳未満の若者だった。中国中央テレビが報じた。


紫禁城は、世界最大の宮殿複合施設で、北京中心部に位置する。


紫禁城の面積は72ヘクタール、900以上の建物があり、中国宮殿建築のモデルとなっている。


古代には、明と清王朝時代、すなわち1420年から1912年の支配者の居城であった。


紫禁城の名は偶然つけられたのではない。

城内への入場は緩やかで痛ましい死の恐怖の下に、普通の人々に禁止されていた。


宮殿の敷地内にある博物館は1925年に設立された。


ここでは現在186万の品が 展示されているが、これはこれまでの展示品の2%に過ぎない。

2020年まで全コレクションの最大8%を展示する予定だ。

 

 



1.3  中国版Airbnb、民泊物件に顔認識システムを設置

民泊仲介サービス世界最大手「エアビーアンドビー(Airbnb)」の中国版「シャオジュー(小猪)」は、

80%の民泊物件に顔認識システムとスマートロックを取り付ける予定だ。「サウスチャイナ・モーニング・ポスト(SCMP)」紙が報じた。


現在、「シャオジュー」は、中国国内のほぼすべての大都市で50万件の物件を提供している。


また、「シャオジュー」は今日、成都市の民泊物件で顔認識技術のシステム設置をテストしており、将来的には、中国のすべての都市でこのモデルを拡大する予定だ。


スマートロックの設置は住居の安全性を高め、

マンションの所有者がリモートで部屋を貸し出すことを可能にする。


これにより、ゲストが家の近くで鍵を探したり、必要な時に家の所有者と連絡が取れないことから解放される。

 







 

中国企業への英米支配層の動き  2つの視点

  • 2018.12.24 Monday
  • 23:08

 

☆ まず 櫻井ジャーナルさんの記事の引用。

 

 

 

〇 英米による情報支配を揺るがす中国企業への 英米支配層の動き

 

 

​カナダのジャスティン・トルドー首相は今年(2018年)7月にカナダ東部のノバスコシアでアングロ・サクソン系5カ国、

つまりアメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの情報機関幹部と会談​したという。


https://www.smh.com.au/business/companies/how-the-five-eyes-cooked-up-the-campaign-to-kill-huawei-20181213-p50m24.html


 この5カ国の中心はアメリカとイギリス。

 


この5カ国の電子情報機関はアメリカのNSAとイギリスのGCHQを中心にUKUSAと呼ばれる連合体を編成している。


この5カ国は中国のエレクトリニクス技術を安全保障上の脅威だとして取り引きを規制し始め、

12月1日にはバンクーバーの空港でカナダ当局は中国の大手通信機器メーカー、ファーウェイ・テクノロジーズのCFO(最高財務責任者)で、同社の創業者である任正非の娘でもある孟晩舟を逮捕した。
 

 


孟が逮捕された時、アメリカのドナルド・トランプ大統領はG-20サミットで中国の習近平習近平国家主席と貿易問題について話し合っていた。

トランプは逮捕を事前に知らされていなかったが、トルドーは知っていたという。



知りながら、トルドーは逮捕を止めなかったということだ。


UKUSAが編成されたひとつの理由は各国の法律による規制を回避することにあった。

例えば、アメリカで規制されている行為でもイギリスの情報機関は実行できる。

アメリカではNSAだけでなくFBIやCIAも通信を監視してきた。


FBIは1950年代にCOINTELPROを開始、1967年8月にはCIAがMHケイアスを始めている。

いずれも目的は戦争に反対する人々の監視だった。


電話の盗聴や郵便物の開封のほか、反戦集会やデモにスパイを潜入させ、平和運動を支援していた著名人を尾行し、

さらに銀行口座の調査も実施
している。(Anthony Summers, "Official and Confidential," Victor Gollancz, 1993)


Aのプロジェクトを指揮していたのはジェームズ・アングルトンだが、1974年12月にアングルトンをCIA長官だったウィリアム・コルビーがCIAから追い出している。


コルビーによると、CIAが手紙を覗き見するようになったのは1952年で、

ターゲットには平和運動や公民権運動の活動家、例えばジョン・スタインベックやマーチン・ルーサー・キングも含まれていた。

1975年1月にアメリカ上院で情報活動に関する政府の工作を調べる特別委員会が設置されフランク・チャーチ議員が委員長に就任する。いわゆるチャーチ委員会だ。


そのチャーチ議員は1975年にネットワーク局のNBCのミート・ザ・プレスという番組の中で、潜在的な敵が何をしているかを調べる能力を情報機関がアメリカ国民に対して使えば電話での会話やテレグラムなどあらゆるものをモニターでき、人々は隠れる場所がなくなると警告している。


通信技術の発達に比例して通信傍受も盛んになる。


1965年に本格的な商業衛星であるインテルサット1号が打ち上げられるとNSAやGCHQは地球規模の通信傍受システムを開発する。

それがECHELON。これは1966年にNSAが始めたFROSTINGというプログラムの一部だ。


その後、コンピュータが登場、インターネットが発達するとアメリカの情報機関はコンピュータ会社やインターネット関連会社をコントロール下に置き、あらゆる情報を入手する仕組みを作り上げた。

コンピュータ・システムにトラップドアを組み込み、全世界で売るということも行っている。
 

 


この情報支配システムを揺るがしているのが韓国や中国、特に中国のエレクトリニクス関連企業。

そのひとつがファーウェイ・テクノロジーズだ。



アメリカ支配層は中国のスーパーコンピュータ開発にも神経を尖らせているはず。

何しろ、スーパーコンピュータを開発した日本企業も買収のターゲットにしていたほどだ。


https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201812220000/
 

 

 

 

 

◎ 世界最大の都市ってどこかご存知ですか?

 

実は重慶なのです。今まで自分も知りませんでした。なんと人口が三千万人を超え、北海道より大きな街なんですって。

 

その街をロスチャイルドと繋がっている江沢民の子分が、省長として君臨していたのです。

 


ですから省長と言っても、その権力は普通の国家元首程もあります。

 

 

もちろん江沢民は今も海航集団を通じて多くの富を操っていますが、最近、習近平に押されて、その子分たちも、どんどんその地位を追われています。

 

 

それで江沢民は、海航集団を通じてアメリカに資金を移そうと必死になっているのです。もちろん習近平は、そうは簡単に問屋が卸させません。

 

それ故、アメリカの売国奴、ヒラリーやダイアナファインシュタインなどを通じて米国の国家機密を買い、その裏金を民主党に寄付したり、投資したりしているのです。

 

このようにして中国の巨額な富が、中国からアメリカの支配層の懐に流れ込んで行っているのです。

 

 

もちろんトランプやQたちはこの事をよく知っており、自らの諜報組織NSAを使って長い間モニターして来ました。

 

 

今回のファーウェイの創業者の娘が、カナダで逮捕された事にも関わっているのです。と言うのも、彼女も深くロスチャイルドと繋がっているのですよ。

 


一応、習近平は怒っているフリをしていますが、裏ではトランプと連絡を取り合って動いているのです。

 


トランプと習近平、そしてプーチンも、反ロスチャイルドでは共同戦線を張っていますから。

 


ファーウェイは、支配層CIAが作ったNSAの巨大な諜報組織に対抗するための携帯ネットワークを作るための会社です。
以前からこのブログで紹介しているように、CIAとNSAは血で血を洗うような戦いが繰り広げているのです。
その証拠に、ヒラリーたち支配層は、ファーウェイの携帯しか使いません。それでもアメリカでは、全てNSAに盗聴されてしまうのです。

 


支配層がファーウェイに直接、NSAに盗聴されないブロック機能を忍び込ませた携帯を大量に注文しましたが、それらの携帯は全て事前に没収されました。


そしてそれに関わった、ファーウェイの幹部たちはクビになりました。

 

このようにトランプは世界中でロスチャイルドに対して攻勢を強めているのです。

 


ファーウェイにメスが入ったという事は、次は孫氏が絡んでいるソフトバンクや、アリババにもメスが入り、日本にもトランプの手が及んで来るでしょう。

 

日本の売国奴たちは水道事業を、フランスのロスチャイルドに売り渡しましたが、通信事業を先ず押さえるのがトランプの方針なのです。


https://blog.goo.ne.jp/saiponics/e/11cad6162037fc1b1d63e9205870ae81

 

 

 

☆ さぁ どちらが より 真実なのか?

 

サイババブログさんは 日本のロイヤルへの言及は ありません

 

 

例えば 日本にいる 有名陰謀論者 (青い目の人もいる)もそうですね。

 

実は 少し その部分だけは 個人的には 距離を置いています。

 

 

(なので 服部ご夫妻の 引退は 私には とても喪失感があり グタッ ときています。)

 

 

 

中国には 習近平氏の 手が届かない分子がいることは 実際 その通りのはずです。

 

ニツポンから 明治ニツポン 田布施一味が排除されるという奇跡がありうるなら

 

トランプ プーチン 習近平 の トリオの勢力が 

 

悪魔勢力に勝つしかないと かってに 思っています。

 

 

数千年続いた 悪魔ロイヤル 。

 

 

 

 

 

大英帝国の正体と 僕 ニツポン  対中国

  • 2018.12.21 Friday
  • 23:04

 

 

12.21   中国、サイバー攻撃に関する英国の非難はつくり話


中国は、サイバー攻撃に対する英国やその同盟国からの非難はつくり話だとし、二国間協力に害を与えないためにも、中国に対する中傷の拡大をやめるよう求めた。

 


中国外務省が発表した。

 


20日、米司法省は、中国の情報機関のために米国とその他11カ国に対してハッカー攻撃を行ったとして中国人2人を起訴した。


また米国は、サイバー空間における「犯罪活動」を止めるよう中国に求めた。

 


また通信社スプートニクが入手した英外務省の声明では、英国とその同盟国は米国と同調しており、複数の国に対するサイバー攻撃は中国に責任があると考えていると述べられている。

 

 

 

 


12.21  日本、サイバー攻撃について中国に責任ある対応を求める

 


日本外務省は21日、中国を拠点とする「APT10」といわれるハッカー集団による日本国内の民間企業や学術機関等への攻撃が確認されているとし、中国に対して責任ある対応を求めるとした外務報道官談話を発表した。

 


日本外務省は、英国や米国などが「APT10」に関する声明文を発表したとし、

 

我が国としても、サイバー空間の安全を脅かすAPT10の攻撃を強い懸念をもって注視してきており,サイバー空間におけるルールに基づく国際秩序を堅持するとの今般のこれらの国の決意を強く支持する」と指摘した。

 

 

また日本国内でも「APT10」による「民間企業、学術機関等を対象とした長期にわたる広範な攻撃を確認」しているとし、攻撃を「断固非難する」と訴えた。

 

 

 

☆ 外務省はとくに 天皇配下の 伏魔殿ですね

 

エリザベス  イエズス会

 

明治からの 天皇  ガーター騎士団

 

 

ニツポン ですね。

 

 

英国が全面に 露中潰しに出てきて

この 歴史が よく 見えます。

 

 

 

〇 「北朝鮮による」と称する大規模サイバー攻撃の犯人に迫る!

 

https://rakusen.exblog.jp/25807609/

 

 

☆ 世界的によく読まれた 島津論文です。

 

北が正常になり 米との協調をなんとか止めようとする 戦争やが

 

北が サイバーの犯人としたが

 

実際の犯人は ニツポンと 同盟者との解説。

 

 

その通りでしょう。

 

戦争や 親分は 大英帝国でしょうが

 

朝鮮でも 中東でも 

 

戦争ができにくく 

 

今 ロシア 中国への 子供騙しの 非難を始めていて

 

ニツポンも また 配下の作業員も出番ですよ という 動きでしょう。

 

 

 

 

 

 

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