黒田官兵衛 → 日銀黒田 → 麻生 → イエズス会 日本乗っ取り

  • 2017.03.23 Thursday
  • 07:54

 

明治維新で実現した、黒田官兵衛の恐るべき遺言?

 

 

磯田:歴史学者にとって官兵衛で困るのは、「養生訓」を書いた貝原益軒という人が「黒田家譜」を書いていますから、われわれが見ている官兵衛は、3分の1は貝原益軒の思想が入っている。

 

 

「この時代はこういうふうに動いたんだ」と司馬さんの作品によって刷り込まれているんです。

 

 

磯田:黒田官兵衛は子どもの長政に、黒田家が天下を取るための作戦を授けていた可能性がある。黒田長政は遺言状を残しています。


「このままここを領有していたら――」。博多です。中世最大の国際貿易港。「天下の富の大半はこの町に集まる。よく考えろ」と書いている。

 

中国相手、朝鮮相手の貿易が制限されなかった場合、貿易の王者の博多黒田家ができあがる。貿易で得たカネで、徳川が弱ったときにとどめを刺しにいく。

 

 

 

    

 

 さて黒田日銀総裁が黒田官兵衛の子孫であることは、下記の様に本人が言ってる事から間違いありません。

 

 

黒田日銀総裁が三重県総務部長をされてた時に、藤岡和美氏が三重県久居(ひさい)市長をされ、奥さんも含めた家族ぐるみの付き合いをして、「ご先祖は戦国時代の智将、九州の黒田藩主・黒田官兵衛(後に如水)と伺っています。」とブログでも書かれていますから。

それは間違いないでしょう。

http://blog.goo.ne.jp/kazu_fujioka_goo/e/67367c5b80111e0c9d675901e0

 

 

ちなみに黒田官兵衛の妹(虎:後に妙円)はWikipediaによると、福岡(筑前)の麻生家に再婚して嫁いでいますので、そのすぐ近くの飯塚市も支配していた麻生太郎氏一族も子孫だと思われます。

 

http://www.geocities.jp/kazzuki2005/zyosei.html

 

 

 

https://youtu.be/dilREPis4GU

 

 

 

 

麻生太郎氏も2014年現在、副総理兼財務大臣、金融担当大臣ですから、日本の金融は黒田官兵衛の子孫、即ち、天皇一族に支配されてる、と言っても過言ではないようです。

 

 

なお官兵衛らの恐るべき遺言が週刊朝日2014年3月14日号に掲載されていましたが、「中世最大の国際貿易港 博多を支配し、その富で徳川家を滅ぼし、天下をとれ!」と。

 

http://tweettvjp.blog.fc2.com/blog-entry-481.html

 

 

 

それは明治維新で実現されました。

 

その意味では軍師官兵衛の子孫らはイエズス会や博多の豪商らと組み、薩長や吉田松陰、高杉晋作らテロリスト集団を使い、日銀を作り、世界のグローバルな金融ネットワークに日本を組み入れた陰謀だった可能性があります。

 

 

さすが、策士としての面目如実、黒田官兵衛!

って、言うか、もっとここら辺を切り込んでいく必要がありますね!

 

 

 

その切口が1591年官兵衛らが親しくしていた博多の豪商 神屋宗湛とその子孫らです。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%A5%9E%E5%B1%8B%E5%AE%97%E6%B9%9B

 いや、大賀宗九の方かな?

http://members3.jcom.home.ne.jp/romantic-hakata/rekishi-goushou.htm

 

 

 

なお明治維新はグラバーらロスチャイルドによって起こされた歴史は解明済みです。なので、後は具体的に、誰が明治維新で黒田官兵衛チルドレン&イエズス会らの金融マフィアの座にいたかを解明します。

 

 

すると明治維新で高杉晋作や坂本龍馬ら維新の連中を匿い、奇兵隊の直接的なスポンサーにもなっていた下関の廻船問屋(貿易商の海運業者:日本財団の大元?)の白石正一郎が浮かび上がってきます。

 

 

また高杉晋作が功山寺挙兵で最初に制圧し協力を得たのが、出身は和歌山で、江戸時代には根来忍者や伊賀・甲賀忍者は新宿の百人町に住み鉄砲を扱う特殊忍者の鉄砲組百人隊を構成していました。

 

 

まあ、元々、吉田松陰は「ウラ毛利」の忍者部隊の部隊長 であることは知られていましたから。

 

 

これら最新兵器を扱える特殊忍者部隊ら精鋭部隊が奇兵隊に加わり、黒田官兵衛らイエズス会と繋がった博多の豪商や豊富な資金力を持つグラバーらロスチャイルドが連携して、この明治維新の内乱が始まっているのです。

 

 

なお黒田官兵衛の黒田家の本業は神社ネットワークを通じた目薬や大麻(お札)の製造販売とその儲けたお金を貸し付ける、いわば金融業だ、と言う旨の紹介がNHKで放送され、びっくりしました。

 

 

その意味では黒田家や麻生家は変わらないんだなー、とも思いました。

 

 

これで天皇の子どものさやかさん(紀宮清子)が都庁職員の黒田慶樹氏に嫁いだのも、あっ、やっぱり、と。


実際、「黒田慶樹家系図」に書かれている様に、秋月子爵とつながりがあり、そこは吉田茂→麻生太郎と、やっぱり黒田官兵衛チルドレンにつながっていました。

 

 

 

逆の見方をすると、天皇家も黒田官兵衛の一族や麻生家の一族の庇護を受け、言わば天皇家は時の権力者を閨閥に取り込んで祭祀族の権威と権力を維持し続けているのです。

 

ただ既に黒田さやかさんのお母さん自体が黒田家との可能性もありますけどね。
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q109281810

 

 

 

ところで、つい最近、わかったことは、やっつけられたと思ってた徳川家と黒田家は、実はしっかり欧米の金融マフィアのロスチャイルド家と繋がっていて、裏で取引していたことです。それが先日、開催された「徳川家とロスチャイルド家の世紀のトーク&コンサート:日本史と世界史がリンクした」を元にしたブログで語られていたのです。

 

 

なぜ今「ロスチャイルド家と徳川家」なのか? 明治維新の真相とそれが導く明日の世界

http://bylines.news.yahoo.co.jp/haradatakeo/20140317-00033597/

 

 

     

 

 

 

 

徳川幕府はそれ以外の国内諸勢力と語らって、国内外が「納得のいく」体制転換劇を演じることにした。それが明治維新の真相である

 

 

●「明治維新後、影響力を失った」とされることの多い徳川家であるが、そうした認識は決定的に誤っている。

 

なぜならば戦前期の我が国が最も円熟し、新しい大国としての威信を持つに至った1913年から1933年までの実に20年にもわたる時期において、貴族院の議長を務めていたのは徳川家達だったからである。 

 

当時の貴族院は現在の参議院とは大きく異なり、実質的に政治的な決定を下す機関として機能していたことから、その影響力は極めて大きかった。そして正にこの時期にロスチャイルド家は我が国に対して盛んに投資を行い、利益を上げていたのである。

 

 

しっかりと明治維新後も黒田家と徳川家はタグを組んで天皇の貴族院で政治の中枢に入り込み、天皇ビジネスのオリンピックや日本赤十字社のトップを務めているのだ。その天皇一族を中心とした支配構造は現在も変わらないだろう。

 

 

 

また、ここにも明治維新の真実を語るブログがある。
http://saigaijyouhou.com/blog-entry-227.html


このように明治維新後もしっかり徳川家は貴族院議長(現在の参議院)を務め、皇室とも結びつき、金融ビジネスなどを通じ、庶民からお金を吸い上げる支配体制に組みしていたのです。


うーん、寄らしむべし、知らしむべからずか!
普通の人にはすぐ理解できないわなー、この金融による支配体制は。

 

 

 

https://youtu.be/iqlxMp3dR7Q

 

 

 

 

 

https://youtu.be/Oax8zZjCOGQ

 

 

 

☆ 日本史のなかに 日本人がいない気がしています。

 

はるか 昔の 米国の原住民のように 追いやられた民族 そんな 気がしてきました。

 

 

先日 「エカテリーナ二世」の記事を読んでいた、彼女は ドイツから来た 外国人だった。

 

でも ロシア人よりも ロシアを愛した。

 

民族の違いというよりも、日本の とくに 維新後は 「日本を売り物にするNWO」、イエズス会との連携ができあがり、そのことを 日本人は おめでたくも 知らない ということですね。

 

 

知るはずはありません、そんなこと 権力者が教えるはずはない。 だから、数千年続く 単一民族を嘘を教えた。

 

 

 

 

 

 

 

悪徳金融業者  日銀

  • 2017.03.14 Tuesday
  • 07:42

 

ディズニーランドに閉じ込められた奴隷たち:

 

日本の税収の43%は天皇日銀の儲けに  目覚めよ、日本人!

 

 

 夢のディズニーランドはたまに行くから面白いけど、実は今の日本は金融マフィアらが私達を国債という形で天皇日銀から借金をさせていて、その利息だけでも税収の43%にも達しており、企業も含め、日本人全体が借金奴隷の状態なのです。

 

 今回、翻訳した記事のポイントは下記の部分です。

「約1000兆円の債務レベルは、それは今年の利息ぶんだけの支払いのために、政府税収の43%を占めるほど高いのです。債務返済の税収に対する割合はどんどん増えており、もうこれ以上は持続不可能だと言われています。」

 

 

     

 

 

 大まかに言えば、この意味は借金して毎年返済している金額は税収の半分で、それは利息分でした、って事。

 

 

なおこれら利息はすべて日銀などの銀行家の利益、儲けにつながっているのです。
結局、天皇日銀と言う悪徳サラ金業者の詐欺に国民が騙されているのです。

 

 

      

 

 

 

    

 

 

 

ただ、巧妙に仕組まれた、この詐欺システムの実態を知られないために、TVやゲーム・スポーツなどの娯楽を通じ、あたかも夢のディズニーランドで生活しているかのように錯覚させています。

 

ジェットコースターでスリルを味わったり、夢のようなお城やショーを見たりして、楽しんで生活してるつもりなのだけど、それにはお金だけではない、かなりの代償(健康やスキンシップや時には戦争による命)を私達は犠牲にして支払っているのに、金融マフィアらは、その事に気づかれないようにしてきているのです。

 

 

 

天皇日銀の金融マフィアらのこんな叫び声が聞こえてきそうです。

国民を借金地獄に追い込み、奴隷化させろ!
国民には適当に安上がりのTVを見せて、おもしろおかしく人生を過ごさせて、
まるでディズニーランドにいるような気にさせておけ!

 

そして国には借金をどんどんさせて、
国民にもCMをどんどん流して、
どうでもいいような商品をどんどん買わせ、
借金のローンで働かざるを得なくさせろ!

そんな警告をしている英文記事を、例によって、翻訳し下記に掲載します。
http://www.hangthebankers.com/japan-43-of-tax-revenue-spent-to-cover-interest-on-debt/

出典は「銀行家を吊し上げろ」と言う英文サイト
 

 

 

約1000兆円の債務レベルは、それは今年の利息ぶんだけの支払いのために、政府税収の43%を占めるほど高いのです。債務返済の税収に対する割合はどんどん増えており、もうこれ以上は持続不可能だと言われています。でも日本の大企業は律儀に、政府から悪者に思われないよう、義務のように、日本の国債を買い増し続けています。

 

 

これは、金融的根回しと言うもので、自分の取引相手に恥をかかせないような配慮ともいえます。

 

しかし、これも変わり始めています。積極的にインフレを起こすことによって、日本国債をもっている誰もがお金を失うことを、逆に政府が保証してしまってるのです。

 

 

これはもはや国債が投資や商品価値をもたず、単なる慈善事業のための寄付みたいなものになってしまっています。せいぜい、いい意味で言って、国に対する税みたいなものにすぎないのです。

 

 

企業、起業家、投資家はすべて日本からシンガポールにお金を移動しているのです。

 

逆にお金が日本から出ていくに従って、日本の銀行は積極的に拡大しているのです。

 

資本逃避の漏れの滴りが洪水に変わる時、資本の規制が効かなくなる時で、まさにそれが起きつつあるのです。

 

実は同じようなことが世界のあちこちで起きつつあり、世界が現在、注目しているのはギリシャ、南ヨーロ​​ッパの国々です。

 

しかしながら、日本は世界第3位の経済大国がありながら、最もひどい債務状態なので、日本こそが最も注目すべき国なのです。

 

 

http://rakusen.exblog.jp/22902188/

 

 

 

 

☆ いつも思うのですが、天皇の 後ろの 絵 ・・・ あれは きっと 天皇家の 「神」を表しているはずです。

 

いったい 正体は ?

 

 

 

 

 

 

 

沖縄を独立させる会/30佑賄たる?予言/フィリピンにある金塊/山下財宝

  • 2016.10.28 Friday
  • 09:33

 

沖縄を独立させる会

 

キャンペーン 「宮古島への自衛隊ミサイル部隊配備を止めてください」に 賛同を お願いします

ー  Sandar

 

 

         

 

 

http://helios40.blog.fc2.com/blog-entry-2246.html

 

 

 


世界の予言2016年〜2017年
スピリットマン、ジョセフ・ティテル(Spiritman Joseph Tittel)
2016年10月14日(金)【ジョセフ・ティテル氏】
 
真実が明らかにされる年

 

数年前の予言で私は「真実が明らかにされる」とお話ししていました。その発言の直後、エドワード・スノーデン氏が大きな真実を持って現れたのです。2016年を含む数年の間、真実が明らかにされますが、これは始まりにすぎません。
 

 

アメリカ、その他の国の人たちの頭は大量の毒物、フッ素が原因で霧がかかったような状態になっています。

 

フッ素は水道水やペットボトル水にさえ含まれており、私たちの頭上で航空機から散布されているケムトレイルに由来しています。しかしその霧を通してでさえ、人々は真実を見通し始めるでしょう。
 

 

911に関する真実の公開

 

ディック・チェイニーとブッシュ政権の真実もまた、少しずつ明らかにされます。

 

彼と先任者たちは911事件で本当に起きたことの責任を負っていますが、まさに今この時点でも彼らが計画していることにも関与しています。彼らには大きな計画があり、それを成功させるためには何をするのも厭わないでしょう。彼らが成功するかどうか、あらゆることは機密にされています。

 

 

 

逃げ隠れるエリート層

 

少数の億万長者のエリート層による殺人が明らかにされ始め、カルマが動き出しそうです。

 

これによりエリート層は恐怖に陥り、私たちの政府が内密ですでに施している安全対策と同様の、ハイテクな防御態勢で自らの身を囲み、その一部は専用の地下都市深くに潜入し隠れるでしょう。

 

http://ameblo.jp/wake-up-japan/entry-12212994119.html

 

 

 

 

 

◎ 10.27   三笠宮さまご逝去、皇室最高齢の100歳

 

 

◎ 10.26  ベルギー国王、父系の件で裁判所に召喚 © AP Photo/ Olivier Polet

 

デルフィーヌ・ボエルさんの父親を決定するため、ベルギー王アルベール2世は裁判に出席する必要がある。ボエルさんは、アルベール2世の非嫡出子の娘だと断言する。 

 

サイト「Le Soir」が指摘するところ、裁判所は初めて国王に、聴聞会に出席する義務を課した。聴聞会は2017年2月21日に予定されている。

 

 

裁判は2013年6月、アルベール2世が国家元首として不可侵特権を有していたときに、ボエルさんによって始められた。7月にはアルベール2世が退位し、息子であるフィリップ国王へと王位継承された。RTが報じた。 先に伝えられたところによると、サウジアラビアでトゥルキ・ビン・サウダ・アリ・カビル王子の処刑が執行された。 

 

 

 

 

天皇の金塊

 

高橋五郎著『天皇の金塊』を読んでいる。この本によると、 

 

陸軍中佐竹田宮恒徳氏は、日本軍がアジア12か国で略奪した金塊などを隠したフィリピンの山奥で最後まで生き残った人物であるという。 

 

フィリピン全域に175か所地下貯蔵サイトを設け、それぞれ責任者には陸軍の将官がついた。 

 

 

それぞれのサイトは出入り口を爆破して、1945年6月1日最後に残った8号サイトにその175人の将官全員が集合した。 

 

その出入り口も爆破したのだが、175名の将官全員は、生き埋めにされて死んだ。 

 

口封じのために消されたのだ。 

 

 

 

爆発直前に地下倉庫からエレベーターで地上に戻り、地鳴りを感じながら山道を足早に去る3人の男たちがいた。 

 

そのうちの一人が竹田宮であった。残りの2人は、山下奉文大将と、フィリピン人ベン・バルモス・ハーミン。 

 

 

山下は戦犯として処刑され、この証言はハーミンによるものである。2003年発刊の著書『ゴールド・ウォリアス―山下財宝のアメリカ秘密回収』(未邦訳)でハーミンの証言を公開したのは、アメリカ人報道作家スターリングとペギーのシーグレーヴ夫妻たち。 

 

これら175か所に蓄えられている金塊の総量は、CIAとMI6の推定によると、14万1000トン。 

 

バチカン名義分14000トン、皇室名義分24000トン。 

 

 

 

世界の金の公称総生産量は年間1900トンだから、世界の総生産量の74年分ある。 

 

日本は、戦争において敗戦国であるにもかかわらず、実質、世界最大の成金大国になっていた。 

 

 

しかし、高橋氏によると、これらの金塊の本当の所有者は、戦争事業主である国際金融資本家、さらにその上にいるロイヤル・ファミリーの私有物である。 

 

 

私の仮説とは、 

 

日本は、明治維新においてイルミナティに乗っ取られ、その計画にしたがって、汚れ役をやらされた。 

 

である。 

 

イルミナティは、日本軍を利用して、略奪を行い、731部隊で人体実験を行ったのではないか。 

 

 

あくまでも推測にすぎないが、皇室の一部は、世界のロイヤル・ファミリーと通じてイルミナティと同じ利益集団であり、戦争を通じての世界政府樹立のために、これらの謀略を行ったのかもしれない。 

 

 

 

ロックフェラーがリーマンショックのときに、相場に失敗して、ほぼ壊滅的な打撃を受けたときに、なぜ天皇陛下を訪問したのか。 

 

 

よく政治家が口にする「埋蔵金」はこの金塊について言っているのではないか。 

 

 

 

故マルコスフィリピン大統領は、この地下サイトから秘密裡に回収した金を換金し、1兆6300億ドルを手に入れた。 

 

しかし、大量換金は相場を動かし、世界の金本位制の構造を揺さぶり、世界経済の屋台骨を壊しかねない。 

 

ロンドンで金やダイヤの価格相場を決定するのは産地の権益を支配するオッペンハイマー家やロスチャイルド家である。 

 

 

 

「この家族商法の世界は特に外敵に敏感で世間に対しては高い塀を建てて、商売の内部を窺わせない。たとえ国家元首であれ、相場決定の権益に手出しはできない。一介の大統領にすぎないマルコスが自在に換金できる世界ではない。」(60ページ) 

 

しかし、マルコスは換金に成功した。 

 

つまり、これらのファミリーに承認されたのだ。 

 

われわれの知らない世界が最上部にはある。 

 

トップはすべてつながっているとの印象を受ける。

 

http://www.millnm.net/cgi-bin/page.cgi?url=../qanda4/20NIaEbciKTg33316.htm

 

 

 

 

山下財宝

 

日本に持ち込もうと思ったけど、今無理そうだから隠しとこって思った場所がフィリピンだったんですね。

 

余談ですが、山下将軍はイギリスのヴィクトリア女王の甥だって。で、ヒトラーと異母兄弟らしい。

 

イギリスのヴィクトリア女王と二卵性双生児だったトラノ王子が世界中を旅してたときに各国の女性と出会い生まれたと。

 

 

      

 

http://mikenekotiger.com/yamasitazaihou-firipin-732

 

 

 

      

 

 

 

 

 

 

日銀は何でしょう / 富裕層 / トランプ

  • 2016.10.02 Sunday
  • 09:47

 

「BFからの引用でもあるようなので かなり ためらいました(笑)が、このブログでは 大室寅之助 と はっきりと言及してあり、櫻井ジャーナルさんも紹介しているので ・・・」

 

 

 

日本銀行って他の欧米流の中央銀行と同様に特別な存在だ。

 

建前の世界では日本銀行法に基づいて作られた半官半民な特殊組織だ。お金を自分達で作って、その量を経済規模に合わせて市場に出す。あまりたくさんのお金を作るとインフレが起きるしあまり絞ると経済が冷え込むという。この建前の話誰でもわかる

 

 

しかし陰謀論の世界では日本銀行や他の中央銀行は世界の秘密政府の人間を家畜のように扱うための道具だという。

 

 

 

僕は20年以上金融ジャーナリストの経験から総合すると真実はこの二つの定説の間にあるとおもう。

 

日本銀行の広報部に問い合わせると株の55%は財務省(日本国家)のもので39%は個人のものだという。残りの部分は金融機関や公共団体だという。個人投資家の名前を公表してない。「制度所個人が政策に影響を与えることがありえない」という。

 

 

「 これは どうなのでしょうか? ロスチャイルド と 天皇家 の所有が 書かれていませんが ・・・」

 

 

 

「以前日本銀行の元理事二人に日本の皇室が株を持っていると言われたことがあります。当然その個人の名前にロスチャイルドやロクフェラーがはいている事も推測できる。デヴィドロクフェラー本人が僕に日本の天皇系とロクフェラー系が依然からなかよしたと言った。 BF」 

 

 

私も1980年代ごろ日本銀行担当記者も経験をしている。基本的に日本銀行の役員が財務省どうように東大法学部など卒業生が国家公務員の試験を経得て入る。日本銀行総裁は代わりばんこで財務省の天下りか日本銀行の這いぬきで決まっている。そうして金融政策の大枠の決め方がいろいろな経済データに基づいて景気やインフレのバランスをみながらかじとる。

 

 

しかしその建前の裏はまた別です。アメリカと同じように大枠は基本的に透明だ。インフレが起きないようにお金の全体量を管理する。問題の作ったお金のばら撒き方だ。どうやってだれにそれを配るか?

 

 

それが陰謀論の基本だ。それを理解するために明治時代にさかのぼる必要がある。ペリー艦隊が来てからイギリスのロスチャイルド系が別の艦隊を送り込んで薩摩と長州を完敗させた。その後日本の天皇を暗殺しておおむらとらのすけという16歳のボーヤを天皇にした。 その後いろいろな専門家を派遣して日本銀行を通じて日本の発展のためのお金の投資方を決めた。見事に日本を近代化させた。
 

 

 

<明治天皇:大村寅之助>

 

 

<京都での明治天皇・皇太子時代(暗殺された皇子>

 


 

ロスチャイルド系はすでにヨーロッパの隠れの王室だった。

彼らがヨーロッパ各地にいいところを持ち込んだ。

海軍はイギリスから学んだ。

陸軍がドイツから学んだ。

 

各産業も同じように欧米各地から一番いいやり方を入れた。結果として日本が奇跡的に発展をして、のち日露戦争で勝利をした。

 

 

 

今度第二次世界大戦の時 軍事政権がアジアを支配するために日本銀行を乗っ取った。軍の司令部の命令に従って大蔵省が日本銀行にお金の配り方を決めさせた。

 

 

今でも神田などの古本屋さんで戦時中の国債を買うことができる。国債の上に戦車や戦艦の絵が描いている。日本のお金はやっぱり全部軍にそそがれた。

 

 

 

戦後は大蔵省(現在財務省)が通産省の支持の元で日本銀行が作ったお金のばら撒き方を決めた。

 

いろいろな銀行が専門分野を持っていた。たとえば日本興行銀行が大手製造業にお金を貸すのは専門だった。日本は資本主義の顔をした社会主義経済だった。役所が決めた5年計画の中でお金が各業種に銀行を通じてばらまかれた。これが日本戦後の見事な経済発展の秘密だった。

 

 

影ではロクフェラー系がロスチャイルド系に代わって日本の裏のドンだった。かれらが外交さえ米国追従型なら基本的に介入しなかった。

 

次の大きいな分岐点は1980年代だった。その時日本が脅威だった。

 

 

 

大量の貿易黒字で日本がアメリカを乗っ取るのではないかということがおそれられた。貿易黒字を下げるためにあの手この手を使ったけれどもうまくいかなかった。日本人の勤勉さときよさにアメリカが負けた。

 

 

そこでプラザ合意ができた。日本の売国奴の宮沢喜一をはじめに当時の政府の幹部たちが急激な円高を容認した。日本の強みの製造業がやむをえなくアジアに進出した。同時に超低金利でバブルが発生した。

 

 

じつはバブルというのは昔からのロスチャイルド系やロクフェラー系の上等手段だった。相手を大量のお金でよっぱらして踊らしてそうしてバブルをはじけるときに潰す。日本が見事にこの罠にはまった。

 

 

 

勿論バブルがはじけた時に日本銀行が2−3年でその問題を整理する能力があったし日本国家がそれに耐える体力があった。しかし日本の政界が自分たちの汚いやくざぐるみの裏騒ぎを隠すためにその問題の整理をずっと後回しにした。おそらくうらでロクフェラー系の影響もあっただろう。

 

 

 

結果てきに水面下で問題がどんどん大きくなった。そうして1997年のアジア危機が始まった。そのきっかけが北海道拓殖銀行の破産だった。

 

ロスチャイルド系などが作ったBISのルールに従うためにすべての日本の銀行が急にアジアからお金を引き上げるようになった。ロスチャイルド系の息のかかったジオルジソロスなどがすぐ乗っ取りに来てアジア各国の金融業が乗っ取られた。この罠を見抜いたのはマラジアのみだった。

 

 

 

日本の金融業の砦でも落城が始まった。北海道拓殖の次は日本長期信用銀行。ロクフェラー系などが10億円で買ったときにデヴィドロクフェラー本人が勝利を味わうために来日した。その後税金を払わずに1兆円で株を売りながら影で支配権を持ったまま。

 

 

 

日本の金融界の乗っ取りの本番は 小泉 竹中の売国奴政権の時だった。彼らが歴史に残る裏切り者として見られるのは間違いない。

 

 

小泉は日本初のやくざ総理で ブッシュ一族とお父さんの代から中よくしている。

竹中平蔵はデヴィドロクフェラーの右腕のヘンリーキシンジャーの弟子で日本経済を売り渡すために育てられたとしか思えないような行動をとった。

 

 

彼らはまず年金のルールを変えて日本企業の総合持合いを解消させた。そうして次に竹中が「銀行が大きいからつぶせないことはない発言をした」その後みんなが日本の民間銀行が全て国有化にされて株が紙クズになると思った。

 

 

銀行株がもちろん下落した。その時にやっぱりロクフェラー、ロスチャイルドの息のかかった外資をどんどん買った。そうして 竹中が株資本を守りながらどんどん日本人の血税を銀行につぎ込んだ。

 

 

小泉が米国のお金や広報会社を使って、911詐欺選挙をやった。いかに民営化賛成か反対=改革賛成か反対に見せかけて日本人のテレビしか見ない一般市民を見事にだました。

 

 

 

現在日本の民間金融の株主を見ると必ず支配権のある3割以上が外資のものだ。しかもその外資がほとんどロクフェラー系、ロスチャイルド系の息のかかったものばかりだ。日本乗っ取りが一段と深刻になった。

 

次の段階はやっぱり日本の銀行からお金をゼロ金利で借りて、日本人のお金を使って日本の強みの製造業を乗っ取ることをたくらんでいる。

 

 

中国の政府は賢くて悪質な外資金融の古くから使われているバブルの罠にはまるつもりはない。

 

結論として、日本銀行そのもの中立的な機関であってもその裏にある民間金融をよく監視しないと大変恐ろしい人類を家畜にしたい勢力がチャンスを待って動き出す。

 

参考

日銀はだれのものか

http://plaza.rakuten.co.jp/HEAT666/diary/200606240000/

 

 

 

 

経済リスクで現金保有を増やす超富裕層

 

15.08.2016

 

 世界経済が低迷しているなか、資産10億ドル(1090億円)以上を持つ「世界の超富裕層」は2,473人で、億万長者の数は過去最多である。

 

「2015-2016年億万長者一斉調査」によれば、その超富裕層も世界の経済危機リスクに対応して、総資産の22.2%を現金で保有している。現金保有率は資産研究機関のウェルス−X が2010年に調査を初めて実施して以来、最も高い水準にある。   

 

 

 

超富裕層の富は7.7兆ドルで、ブラジルGDPに相当する規模である。

 

2014-2015年に企業買収は過去最多、世界の株式市場も過去最高値を更新したが、超富裕層は2015年後半から現金の保有比率を高く保つ傾向に変わった。

 

株式や不動産の比率を下げ、「流動性」の高い現金を増やす、「現金こそ王様」の現状である。保有する現金は総額1.7兆ドル、総資産の22.2%と、リーマン・ショック金融危機後の水準にまで増加している。

 

http://blog.goo.ne.jp/zabuyamato/e/dab5c6a8cfbe351b826e346b0b874b93

 

 

 

 

 

【2016年9月16日】 トランプが当選後どんな政策を実際に進めるか不透明だ。

 

政策の詳細を明言せず、大きな裁量を残したまま当選を狙っている。民主主義に反しているが、軍産や石油利権など圧力団体の介入を受けずに大統領になれば、ゆがんだ政治から脱却できる。

 

その一方でトランプは、自身の発言と食い違う方針の軍産や石油利権の代理人を顧問に招き入れ、選挙を邪魔されないようにしている。その結果、トランプは得体の知れない候補になっている。

 

(田中宇)

 

 

 

○ トランプの外交・安全保障アドバイザーはレプティリアン軍のトップ

 

 

ヘリテージ・ファウンデーション(Heritage Foundation)って米国爬虫類組織の操り人形の石原慎太郎が、よく出入りしていた軍事爬虫類組織だよ。

オバマ大統領に首にされたレプティリアン軍トップの爬虫類男。

 

http://reptilianbuster.blogspot.jp/2016/09/blog-post_67.html

 

 

 

☆ ヒラリーは 超真っ黒  オバマは 黒  トランプが 1パーセントに反逆し ロシアと連携しようとしている 白。

 

大半が このような 視点ですが、なんとなく すっきりしないのです ・・・

 

 

 

輸血・日本赤十字/北朝鮮/アインシュタインの手紙 /ロシア・トルコ

  • 2016.06.24 Friday
  • 07:41

 

輸血

 

輸血は、近代医学最大の失敗であり洗脳である。 血液製剤も同罪である。

 

そこには空前の誤解と膨大な利権が巧妙に絡み合っている。

 

 

 輸血と血液利権、そして赤十字の闇を追っていたとき、われわれでさえも愕然とする最大の洗脳がそこにはあった。
 現在、日本だけで、毎年約120万もの人が輸血を受けている。
そして膨大な輸血・血液製剤の利権の背後で、輸血・血液製剤という毒により、おびただしい生命が奪われ、医原病に苦しめられている。

 

 

その悪意による薬害の犠牲者、被害者たちは原因を一切問われることなく、暗黒の闇に葬られている。
 輸血で殺していることに医師は気づかず、遺族も世間も知らされていない。

 

 

エホバの証人の輸血拒否事件を題材にしたドラマ「説得」にも医学的な裏が隠されていた。
その子どもは輸血をしなくても十分に生き残るチャンスがあったのだ。
しかし、この驚愕事実もまた闇に塗り込められている。
 

 

救命するはずの輸血が、命を奪っている……。
その衝撃事実ですら、ほとんどの医師たちは知らない。
その無知は医学教育(狂育)の欠陥に由来する。

 

 

 

さらに、輸血・血液製剤は、感染症の爆発点、蔓延の温床である。
エイズ、肝炎などなど……、輸血・血液製剤に巧妙に秘められた“目的”は感染症による新たな病人の大量生産であった。

 

 

 

 

さらに輸血時に免疫拒絶反応で急死するGVHD(移植片対宿主病)や感染症防止などの名目で導入された、血液への放射線処理は、さらなる悲劇を生み出した。

 

 最大50グレイという致死量をはるかに超える照射は血球細胞の染色体をズタズタに裂断し、死んだ血球細胞が抹消血管、肺や腎臓のフィルターを詰まらせる。
 

輸血性肺障害、腎不全などで、新たな大量死が続出する。
 輸血のさらなる暗部が免疫力低下だ。
 輸血の42%はガン患者に使われている。
すると、免疫が損なわれ、ガン再発が加速される。
 喉頭ガンの場合、輸血すると再発率は平均4・6倍にも跳ねあがる。
 輸血は、まぎれもない発ガン医療なのだ。
 

 

 

以上の衝撃事実に気づき、世界的に無輸血手術に取り組む医師たちが増えている。
 

 

血液を失っても浄化した海水のミネラル濃度を調整して注入すれば、生命は活性化する
 

 

1897年、奇跡の真実を証明したのがフランスの生理学者ルネ・カントンだ。
 犬による動物実験で証明している。

 

“カントンの犬”は、血液を失っても水分とミネラル分の補給で、助かることを証明した。

 

それは――体細胞が血球に戻る――という千島・森下学説を裏づけるものだ。
たとえば顆粒球は1時間に2、3倍の勢いで増殖。
そして、血球は他の血球に自在に変化する。
 約50年前に闇に葬られたこの学説こそ、輸血の闇を暴き、新たな医療の光明をもたらす
 さらにリンゲル液をもしのぐ海水療法(タラソテラピー)についても未来医療への可能性として問題提起してみたい。

http://www.sangokan.com/book/ketsueki.php

 

 

 

 

日本赤十字社は、1952年、日本赤十字法という法律で設立された認可法人である。

 

 

その主要業務が献血の推進と、輸血・血液製剤の製造・供給なのだ。

 

突然、愛の人道組織が、血生臭くなってくる。

 

その「事業内容」は、日本赤十字法に基づく病院施設等の運営、災害救援活動など」である。従業員数は5万9042人の大所帯である(2010年4月16日現在)。

 

「名誉総裁は皇后、名誉副総裁には、代議員会の議決に基づき、各皇族が就任している」。代表者である社長は、近衛忠輝である(旧公爵、近衛家当主。夫人は崇仁親王第一女子である近衛やす子)。

 

 

 

 ここまで皇室と表裏一体となっている民間組織は他にない。

 

皇族が組織の長を占める理由がどこにあるのか? 理解不能だ。戦前に回帰したかのようだ。その異様なアナクロニズム。日赤の表の顔は博愛だ。しかし、裏の顔は実に奇怪だ。

 

 

さらに、その血液ビジネスは、醜悪を極める。かつて、「愛の献血が売られている」と告発されたこともある。しかし、売られるどころか、それが日赤の暴利を支えているのだ。日赤は、『献血、輸血こそが人々を救っている』と、大衆を騙して、医猟産業に暴利をもたらす牋緡電枸讚瓩鬚弔り続けてきた。

 

 

ウソにもう騙されてはいけない。輸血は人間を牋緡電枸讚瓩砲垢襪燭瓩忙伝箸泙譴生物兵器剤の罠なのだ。

 

他人の血液は入れられた人にとって、大変な異物、毒物であり、体中に負担をかけ、病気を作り出す猛毒。

 

医薬品の本当の正体が『病気をつくりだす』発病剤であるのと同様に、輸血も騙されている。

 

さらに輸血は猛烈な発ガン物質である。告発された日赤の裏の顔は、まさに、悪の顔。そして、表は愛の顔……。その落差に、目まいを覚えるだろう。

 

 

輸血は患者を殺すだけではない。生き延びても重篤な副作用に悩まされる。輸血による肝炎やエイズ感染もその一つ。赤十字社は、その正体と意図を偽装するため、地球上のどの団体より、崇高に美しく、人道的な団体であるか人々に思い込ませておく、必要があったのだ。

 

http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/1947220.html

 

 

 

 

北朝鮮が、またしてもミサイルを発射するという。あの国の日本に対するいやがらせ、不思議なくらい自民党を支援するタイミングで行われてきた。どう考えても、あの国、宗主国のもう一つの傀儡国家だろう。
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2016/06/post-cebf.html

 

 

 

 

 

アインシュタインの手紙

 

ルーズベルトにあてた手紙  はっきりと 搭載は無理と書かれている

 

 

 

 

http://blog.goo.ne.jp/zabuyamato/e/700394547c78664a6ff9ee7b9dd38f00
 

 

 

 

 

 

6.22   ロシア 2035年までにテレポーテーション実現の試み
 

現在もはやテレポーテーション(瞬間移動)は、ファンタジーの世界の出来事ではなく、近未来には到達可能な進歩の対象とみなされている。

 

 

プーチン大統領の委任により戦略的イニシアチブ機関が作成した今後20年の「ロードマップ」の中では、ロシアは2025年までに、5Gモバイル標準用インフラの他、一連の開発がなされなくてはならないと述べられている。

 

 

また「ガイドマップ」の中では、2035年までにロシアでは、ニューロン型インターフェイス、量子コンピューティングそしてテレポーテーション、さらには情報を伝達するために自然現象のようなものを利用する事、などが導入される必要があるとされている。

Almaz Capital Partnersの創設者アレクサンドル・ガリツキイ氏は、新聞「コメルサント」のインタビューの中で「スタンフォード大学では、近距離での分子レベルのテレポーテーション実験が成功した。20年前にはファンタジー映画の産物だったものが、今ではその多くが現実のものとなっている」と指摘した。

 

 

☆ もうすでに 宇宙をテレポーテンションしている エイリアンは、今、ここに、いるでしょう。 なぜ、地球にしがみついているのだろう ・・・

 

 

 

6.23  マスコミ報道:トルコが対シリア国境に新たな対空防衛システムを配備

 

 

 

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日銀/ハトヤマクニオ/英国のEU離脱は/メルケル/血

  • 2016.06.23 Thursday
  • 07:59

 

日銀

 

 

「日銀は、もはや巨大なヘッジファンドのような存在」その通りです。 日銀法を読めば日銀が巨大なヘッジファンドだと云う事は、理解出来ると思います。


  
 橋口健一 HP ( 53 大阪 技術者 ) 16/06/10 PM10


 

「No. 1151 日銀が大株主に」より

2014年10月31日、日本銀行は金融政策決定会合において株価連動型上場投資信託(ETF)を年3兆円買い入れることを決定した。

 日銀による株の買い入れはそれ以前から始まっていたが、当初の方針は年間1兆円の買い入れというものだった。さらなる異次元金融緩和政策により買い入れ額は一挙に3倍に増額され、それ以後は日経平均株価が下落すると日銀が買い入れるというのが暗黙の目安になった。

 

 

日本株の3割は外国人投資家が保有しており、売買比率はさらに大きい。そのため海外勢が日本株を売ると株価が下がっていたが、これにより状況は一転した。株安になっても株式市場に日銀の大量の資金で買いが入り、その結果株価全体を押し上げていったのである。

 

 

 

去る4月、経済・金融情報を配信する米国の情報サービス会社であるブルームバーグが、日銀はこの「爆買い」によって日本の主要上場企業の株式への影響力を強め、日経平均株価を構成する9割の企業で日銀が実質的な大株主になったと報じた。

 

 

公開されている情報によれば、2010年から2016年3月までに日銀が買い入れたETFの累計額は時価ベースで8兆6千億円になる。

 日銀が大企業の株式を買い入れても日本の経済は一向に回復する気配はないにもかかわらず、なぜ日銀はそれを続けるのか。

 

 

日本がデフレから脱却できないのは、日銀が株式を買い入れている上場企業を含め、企業で働く労働者の賃金が上がらないこと、そして正社員の代わりに非正規の労働者を企業が採用していることが、日本の消費を停滞させる最大の原因なのである。

 

 

また企業は生産拠点を日本からより賃金の安い海外へ移転し、研究開発などの投資を控え、その代わりに余剰金で自社株買いをして人工的に株価を上昇させている。もちろん株価は短期的にしか上がらないから、日銀は株式を買い入れ株価を支える必要があるのだろう。そしてこれらすべてが、長期的に日本経済をさらに悪化させているのである。

 

 

 

日銀とは、資本金1億円の民間企業であり、日本政府はその最大の出資者でもある。しかし日銀には株主総会はなく、従って日本政府は日銀の政策に介入することはできない。その一私企業である日銀は貨幣流通や銀行への貸出金利の決定権を持ち、日本国民の生活にかかわるさまざまな経済政策を取り仕切っているのである。

 

 

 日銀を国有化すべきだという議論になると、必ず「中央銀行の中立性」が持ち出され、政府ではなく民間企業が持つべきだという主張がなされる。しかし日銀によるETFの年3兆円買い入れという政策だけをみても、株価が上昇して利益を得るのは一部の富裕層、投資家であり、中立な政策とはとても言えない。国民の大多数である一般勤労者に益となる政策をとらせるためにも、日銀は国有化されるべきである。


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(資本金) 

出資比率 

 政府 55%

 天皇 20.8%

ロスチャイルド 24.2%

 2420万の出資で、毎年何百兆と云う金を持ち去るロスチャイルド。

 

 

 

☆ この記事を あるところでコメントしたところ、そのコメントに目がいかないように、長い、長い、文章が載っていました(笑)。

きっと、日銀の出資者は、隠したいのではないでしょうか。

 

 

 

 

ハトヤマクニオ

 

ある2,3のサイトでだけ、死亡記事が載っていました。 この頃、なんだか、あちら側とこちら側が、直接対決しているような空気を、コメント欄でも感じます。

イワノフ氏逝去とハトヤマクニオ死亡、なんだか、とっても、こだわりを感じてなりません。

 

世田谷の家族殺害事件 などなど ・・・  脅かしではないかなぁ・

敵は、国内にいる ・・・  ヤクザ、創価の殺人部隊は、権力者の傭兵 ・・・

 

 

 

 

英国がEUに残留するかどうかを問う国民投票が6月23日。まで10日に迫った。

 

世論調査では数日前から急に、残留派が減り、EUからの離脱を求める人々が過半数になっている。

 


とはいえ、まだ6月23日の投票で離脱派が勝つと決まったわけではない。2014年にスコットランドで行われた、英国からの分離独立を問う住民投票では、投票日の11日前に発表された「独立派優勢」の世論調査を見て、独立反対の人々が危機感を持ち、棄権せず投票に行く傾向を強めた結果、独立が否決されている。

 

 

英国の政府やエリート層、マスコミには、英国はEUに残らねばならないという考えが強い。残留派の市民に危機感を持たせるために、投票日まで2週間を切った段階で、離脱派優勢という歪曲した世論調査をわざと出したとさえ考えられる。 (スコットランド独立投票の意味)

 

 

 

 

投票結果が出てから分析を始めた方が良い、ともいえる。

 

だが投票日後になり、もしEU残留が決まると、英国がEUを離脱した場合の意味を考えることができない。逆にもしEU離脱が決まると、英国がEUに残留する意味を考えられないが、すでにこちらは以前に記事にした。だから、あえて今のうちに、英国がEUを離脱した場合の意味を考えてみる。 (英国がEUに残る意味) (Bracing for the Turmoil of a Potential Brexit) (United Kingdom withdrawal from the European Union From Wikipedia)

 

 

 

英政府が今回、国民投票を行う理由は、EUの先導役であるドイツとフランスが、EU加盟各国の国家主権(財政や安保などに関する議会の決定権)の剥奪を強めることになる政治統合を加速したいからだ。

 

 

英国の上層部(特に今の与党である保守党)には、EUに参加して主権を剥奪されることに反対する勢力が以前から存在する。彼らは、このまま英国がEUに残留すると国権を剥奪されるので、その前に国民投票をやってEU残留で良いかどうか民意を問え、という主張を通し、2017年末までにEU残留の可否を問う国民投票を実施する法律を2015年に作った。 (Margaret Thatcher's 1988 "Bruges Speech" Explains Why Brits Should Brexit) (European Union Referendum Act 2015 - Wikipedia)

 

 

 

英国は、EUの前身であるEECに加盟した2年後の1975年、国内の加盟反対派の要求を受けて国民投票を行い、EEC残留を決めた。今回はそれ以来41年ぶりの、欧州統合への参加可否を問う国民投票だ。英国は、国権剥奪を意味する欧州国家統合に参加しつつも、ユーロを通貨として採用せず、国境検問をなくすシェンゲン条約にも入らないなど、うまいこと国権剥奪を回避し続け、国権を残したまま、国家統合によって力を増す欧州中枢部の政策決定に関与し、英国に都合の良い戦略(対米従属やロシア敵視など)を欧州にとらせてきた。 (多極化に圧されるNATO) (米欧がロシア敵視をやめない理由) (欧州の対米従属の行方)

 

 

 

欧州(独仏)の国家統合は、終戦直後からの米国(国連P5体制を作ったロックフェラー系などの多極派)の要望なので、英国はそれに反対できないものの、

 

ドイツの台頭や欧州の対米自立(親露化)を防ぐため、英国はEUを腑抜けにしたい。

 

英政界で「国権剥奪のEUを離脱すべきだ」と叫ぶ勢力は、英国の狡猾戦略を知った上で反対しているのだから、米多極派のスパイの疑いがある。

 

英国の対EU戦略は裏表があるので、英政府はできれば国民投票などやりたくない。しかしイラク侵攻後、米国の覇権衰退が始まり、独仏は欧州統合を加速(対米自立)する意志を強めている。しかも、米国は英国を嫌う傾向を強めている。英国は、欧州統合を邪魔するのでなく、前向きに参加せざるを得なくなっている。 (資本の論理と帝国の論理) (米覇権下から出てBRICSと組みそうなEU) (Draft paper: Germany to boost military role on world stage)

 

 

 

国民投票でEU離脱派が勝つと、英国の国家戦略の大失敗になる。

 

独仏の中枢には、米国の軍産複合体と結託して巧妙に動く英国が、無理な東欧諸国の加盟や対露敵視、エルドアンの横暴への許容など、EUを戦略的に失敗させているという不満がある。

 

 

英国内の離脱派は「EUは英国を必要としている。英国が国民投票でEU離脱を決めたら、EUは焦り、今よりもっと良い条件でEUに加盟し続けてくれと提案してくるので大丈夫だ」と言っているが、大間違いだ。英国が離脱を可決したら、独仏は喜んで英国抜きで国家統合を加速するだろう。 (Why leaving the EU really does mean Brexit) (UK's Referendum, a prerequisite to restarting Europe)

 

 

 

 

国民投票で離脱派が勝っても、英政府はすぐにEUに離脱申請をしないかもしれない。離脱申請をすると、その日から2年後の離脱がEUのリスボン条約(50条)で定められており、あとに引けなくなる。英政府は、非公式な交渉をEUと始めたがるかもしれないし、保守党内で現首相のキャメロンを辞めさせて離脱派のボリス・ジョンソンが新首相になる党内選挙が先に行われるかもしれない。 (If it were done - There is some dispute over the mechanics of how to leave the EU) (Anatomy of a 'Brexit': What the aftermath would look like)

 

 

 

しかし、どちらにしても、国民投票で離脱派が勝つと、その後、英国はEU中枢での意思決定から外される。今のEUは実質的に、独仏英伊などの有力諸国の首脳の間の非公式協議で重要政策が、正式提案の前に決まってしまう非民主体制で、従来の英国は、ここに食い込んでEUを振り回してきた。

 

 

国民投票で離脱派が勝つと、英国は離脱の道をたどり始めたことになり、EU中枢の非公式協議での発言権を失う。 (Brexit vote is about the supremacy of Parliament and nothing else) (No single market access for UK after Brexit, Wolfgang Schauble says)

 

 

 

最近のEUはひどく弱い状態だ。覇権衰退が加速する米国の勢力が、EUが統合を加速して対米自立(対露接近)していかないよう、全力で邪魔をしている。

 

 

軍産複合体は、NATOを使って延々とロシア敵視策をやっている。米連銀は、欧州中央銀行(ECB)にQE(債券買い支え)やマイナス金利といった金融放蕩策をやらせ、欧州を米国の債券金融システム延命に協力させている。

 

 

金融財政の放蕩を嫌うドイツは欧州中銀を止めようとしたが失敗し、ユーロはすでに出口のない危険な、金融的に麻薬中毒の状態にさせられている。

 

 

対米従属一本槍の日本政府は、米国より先に自分らが潰れてもいいと思ってQEをやっているが、ドイツ(EU)はそんなつもりがないのに、ドルの身代わりになってユーロが潰れる道をたどっている。大馬鹿だ。 (Draghi Just Unleashed "QE For The Entire World"... And May Have Bailed Out US Shale) (Russians rally to the Brexit flag in Britain’s EU referendum)

 

 

 

エルドアンのトルコは、米軍産(国務省のビクトリア・ヌーランド次官補ら)に入れ知恵され、シリアなどから来た難民をEUに流入させ、欧州統合の柱の一つであるシェンゲン体制を破壊している。

 

EUではトルコへの反感が強まっているが、対米従属が強いEU上層部は、米国(軍産)から「NATOの一員であるトルコを大事にしろ」と圧力をかけられ、エルドアンの言いなりになっている。

 

国民の間でのEUの支持率は、ドイツが50%、スペインが47%、フランスでは38%しかない。 (Ahead of Brexit vote, support for EU falls across Europe) (2 in 3 Germans want Merkel out after next year's elections) (Something is going on in France. A New French Revolution?)


 

 

 

EUへの支持が半分を切っている国が多い中で、英国が国民投票でEU離脱を決めると、他の諸国の政界でも「うちでも国民投票すべきだ」という主張が強まり、相次いで国民投票が行われて離脱派が勝ち、EUが解体しかねないという懸念が出ている。 (If 'Brexit' wins, fear gets into the marketplace: Bill Gross) (EU referendum: Swedish foreign minister warns Brexit 'could cause break-up of European Union')

 

 

 

 そうした懸念はあるが、逆にだからこそ、英国の国民投票で離脱派が勝ったら、英国勢がEUの政策決定に口出しできなくなることを利用して、独仏は全速力で財政や金融などの面の国家統合を進めようとすると予測できる。


 6月23日の国民投票で、英国全体ではEU離脱派が多数を占めたとしても、スコットランドでは住民の過半数がEU残留を支持する公算が強い。

 

その場合、スコットランドとその他の英国で民意が相反することになり、スコットランドは英国からの独立を問う住民投票を3年以内に行うことになる。14年の投票では否決されたが、あの時は英国がEUに加盟していた。次回は独立派が勝つだろう。英国がEUから離脱すると、スコットランドは英国から独立してEUに加盟する道を歩む。 (Brexit would trigger second Scottish referendum within three years, Alex Salmond warns)


 

 

英国は、アイルランド系住民が多い北アイルランドを支配している。

 

従来は、アイルランドも英国もEUに加盟していたので、北アイルランドとアイルランドの間は自由往来できたが、英国がEUを離脱すると条件が変わり、北アイルランドの分離独立運動が再燃しそうだ。

 

 

英国はEUを離脱すると、スコットランドに独立され、北アイルランドも紛争に逆戻りする。国際金融におけるロンドンの地位低下も不可避だ。すでにロンドンの金融界では、外国銀行が業容縮小の準備を始めている。 (Brexit: Banks prepare for City exodus in wake of vote)


 6月23日の国民投票でEU残留支持が勝てば、これらの英国の自滅への道は出現しない。その代わり、EUの国家統合に参加する動きになり、英国の国権がEUに剥奪されていく傾向が強まる。


http://tanakanews.com/160613UK.htm

 

 

 

 

◎ 6.17  プーチン大統領「世界経済の構造的問題が残っている中で成長はできない」

 

ロシアのプーチン大統領は、サンクトペテルブルグでの国際経済フォーラムの恩会議で演説し「グローバル経済における構造的諸問題が残っている中では、今のところ成長はできないだろう」と述べた。

 

「2008年から2009年にかけての危機のあと、債務増加問題を克服できなかったにもかかわらず、財政収支を部分的に切り詰め、制限し、金の流れをより透明で監督されたものにすることができた。しかしグローバル経済に蓄積した構造的問題は、今も残っている。これでは経済を再び成長へと向けることはできないだろう。」

 

 

 

 

メルケルのシェイプシフト

 

http://reptilianbuster.blogspot.jp/2016/06/blog-post_62.html

 

 

 

 

6.22  日本、人工血液の大量生産開始計画

 

日本の株式会社メガカリオンの学者チームが商業規模で人工血液の生産を開始するつもりだ。このプロジェクトへの投資家は探されているところだ。
近い将来、高齢化、つまり潜在的ドナーの不在により世界にドナー血液の不足が訪れる。さらに、輸血センターが稼動するための状況が作られていない居住区でも人工血液は使用することができると、テクノロジーの開発者は語った。

 

 

☆ これ、レプのための飲料でしょう。

 

 

 

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陰謀論/日銀

  • 2014.12.21 Sunday
  • 10:54

 陰謀論に誘導されない

911 311などははっきりとした説明 証拠によってだけ自分で受け入れる 納得することができる。 けれど今 それだけではすまない事柄が多い。 そうなったとき 多分に記事を書いている人の感性が現われる。

例えば選挙であるが ・・・ この国のシステムを陰謀論で知るにつけ 行ってもむだ 闇の勢力の力関係で結果は決まっている 行くだけ無駄である とする。 この人の今までの記事に多少でも納得している人は それでは行かないとすることもできる。

事実は多くの人が知っている けれどあえて行こうとする人もいる。 さらに不正の証拠をなんとかして公表しようとする人もいる。 それを司法にもっていっても ここもまた田布施システムであり 朝鮮族 闇の権力によって潰されると予想はしているが それでもそのような行動を何度も繰り返す。

行ってもむだ と高みから言い放つことは書き手の結論であり そのまま受け入れるのも自由である。 けれどそれでいったい 事実は何が動いていくだろうか。

陰謀論とはまるで今まで知らなかったなぞを知るための道具ではないと思う。 困難なこの国のなかでそれでも民主的にしようとするための手段であると思う。

陰謀論者のすべての記事が間違っているということはあり得ない。 けれど全てが絶対的に真理であることもあり得ない。 あえて触れないこともあり そのことに疑惑をもつことがある けれどそれでその人の記事のすべてを否定することも短絡的であると思う。

BRICSがドル崩しをしているという偉大な事実よりも これらの国はあるサイドの世界支配をしようとしているのだという結論は あくまでも書き手の主張である。 この場合 それでは米の一極支配を崩そうとしている 誰もなしえない業績まで まるで見えないようになり これらの国は闇の勢力でしかないと 結果的には誘導している。

これらの国が世界支配をしているかどうかは 神のみぞ知ることであって 今の段階で一介の人が断定することなど あり得ない。 それは分からないのだ。

ある時点までの説明から 極端な結論が出される ある意味その結果を導くような独特な論法が展開する。そしてそれは絶対の真理などでは決してない。

書き手をカルト宗教の教祖のように崇めて すべてを受け入れるという段階を超えていくことが今必要と感じる。 すべての記事が間違いであることもないし また 書き手の主張が多いものに関しては 自分をなくして引きずり込まれないことが必要と思う。

今このとき 不正選挙を実際的に抗議し拡散していくことは 高みから見物しているよりもはるかにすばらしいと思う。 たとえそれが最悪徒労に終わるにしてもである。

出来事に対してそれがどの勢力からのものかと分析するよりも どの派からであってもだめなものはだめと主張する市民達であるべきである。 BRICSは今偽ユダヤを潰そうとしていることは事実であり そこからNWOを造るのだというのは 今は全く分からないことなのだ。


日銀

日銀とバチカン銀行は両陣営の権力者の牙城であり 闇の権力者が巧妙に隠されているようにそこにある資産や利用している人々は守られ 公表されない。 以下古い記事であるが 今もずっと体質はこのままであるだろう。

「カレイドスコープ」Thu.2012.11.29 の記事より、抜粋、転載
いつまで続けるのか日銀!不可解な亡国の金融政策

日銀は、「三井−ロスチャイルド」の牙城

日銀の客員研究員だったリチャード・A・ヴェルナー氏と、元日銀マンの石井正幸氏との対談形式で書かれている本−福井日銀危険な素顔の中で、「日銀のプリンス」と言われていた福井俊彦が、どのようにして30歳代で将来の日銀総裁になることが決められたのか、その内幕が暴露されています。(絶版なので、こちらの記事から抜粋)

「失業率8%は当然」国民が苦しんでいても何とも思わない人

ヴェルナー:
昨年(2002年)の11月に福井さんに会った時、彼は「失業率は8%を!目指すべきだ」と耳を疑いたくなるような言葉を口にした。

福井さんが実際にそうした政策を行うかどうかは別問題だが、基本的には福井さんは失業率が高くなっても平気な人だ。

石井:
失業率8%でもなんとも思わないという意識は論外だ。だから、福井さんは国民が不況に苦しんでいてもなんとも思わない。

ヴェルナー:それが日銀のプリンスのやり方だ。国民のことは全然考えない。

この本によると、日銀の総裁はバカでもなれることになる。
「円の支配者」に忠誠心を示せば、30代ですでに将来の日銀総裁が決定していることになるのです。日銀の「独立性」とは、日本国民のために「通貨と物価の安定を第一考える」ためではなく、「円の支配者」の望むとおりの金融政策を実行することになります。

二人の会話は続きます。
●福井総裁就任は30年前から決まっていた
ヴェルナー:
今から30年以上も前に、日銀の内部の偉い人たちが集まって、2000年あたりの総裁は福井俊彦にしようと決めていたからだ。
こうした計画が実は1960年代の終わりからあった。それ以来、福井さんはずっと日銀のプリンスと呼ばれていた。
●プリンスの条件は能力ではなく忠誠心

ヴェルナー:
総裁の選び方はどう考えてもおかしい。若いうちに、たとえば32〜33歳で65歳から70歳の時期の総裁を決めるのは、どう考えても能力主義ではない。
同期や同世代の人たちに「おれが総裁だから、君たちはどんなにがんばっても総裁になれない」という逆インセンティブを与えてしまう。こんなやり方は、どう考えてもやはりおかしい。

石井:
若いころからプリンスを決めるのは、日本の将軍の選び方と同じだ。
ヴェルナー:
そう。それは貴族杜会にも当てはまる。早い時期に後継者を選ぶことにはちゃんとした合理的な理由がある。後継者選びの条件として、能力よりも重視しなければならないことがある。それは忠誠心だ。忠誠心は早く選ばないと植えつけることができない。
つまり、現在のプリンスは自分に対して忠誠心のある人を次のプリンスに指名したい。
なぜなら、プリンスは長期的に影響力を保ちたいから、白分の意見や政策を支持する人を跡継ぎにしないと困る。政策を変えずに、ずっと現在の政策を続けてくれれば、影響力を高めることができる。

これは昔の王様・将軍、独裁者の後継者選びと同じやり方だ。自分たちの王朝体制を長く続げるという視点で後継者を選んでいる。

そうすると、望ましい人物像は自分の考え方や政策を守ってくれる人だ。合理的なやり方だが、能力主義の選び方でない。

円の支配者が、プリンスたちが次のプリンスを早く選んで「あなたは30年後に総裁になる、私のおかげで」と告げる。

そうすると、次のプリン スに指名された人は、そこまで支持してくれるのだから「先輩のいうとおりにがんばります」と感謝する。
それで、歴代のプリンスたる先輩の考え方、政策を支持するようになる。戦後の日銀の金融政策が一貫しているのは、プリンスの条件が忠誠心だったからだ。

早め早めに次のプリンスを選ぶことで、20年、30年といった長期計画をつくって導入、実施できる。


12.20 日本銀行総裁「ロシアで1998年のような通貨危機再来はない」
黒田総裁は「原油の世界価格の急激な落ち込みが、ロシア経済に有害な影響を与える可能性はあるが、ロシアの石油あるいはガス企業が、債務によるデフォルトの危機に瀕しているとの話は聞いたことがない。1998年の危機が繰り返されるとは思わない」と述べた。「ウォールストリート・ジャーナル」が伝えた。
☆ 日銀の決定とは この国の政府と同じ どこか上からの通達を読み上げているということです。 時には正義の味方のようではあるが 。。。


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