中国で患者が半減 が 危機を煽る 背乗りニツポン  咳

  • 2020.03.08 Sunday
  • 16:36

 

 

COVID-19(新型コロナウィルス)の患者が最初に発見された中国では新たな感染者の人数が減少、その一方で患者は着実に回復している。

 

WHO(世界保健機関)によると、3月5日現在、全世界の確認された患者数は9万5333名。そのうち中国が8万0565名​だが、すでに中国では半数以上が治癒、実際の患者数は4万名を切っていると推測されている。

 

COVID-19による死者数は中国で3015名、中国以外は267名だ。

 

 

 ちなみにアメリカのCDC(疾病管理センター)によると、​アメリカにおける今シーズン(2019年から20年)のインフルエンザの患者数は少なくとも3200万人、死者は1万8000人を超えた​という。その死者の中に新型コロナウィルスの患者が含まれているのではないかという推測もあるが、真偽は不明だ。

 

深刻な状況と言えるが、「COVID-19で危機を煽る有力メディアがアメリカのインフルエンザを気にしていないのは奇妙な話だ」というようなことをカマトトぶって書く気はない。

 

 

 

 クルーズ船ダイヤモンド・プリンセスの艦内で新型コロナウィルスの感染が広がった際、日本の厚生労働省は適切な対応をせず、防護服を着なければならない区域と脱いでかまわない区域が明確でなく、常駐してるプロの感染対策の専門家がいないという状態で、患者を増やすことになった。

 

 政府は無能なのか、あるいは病気を蔓延させたいのかは判断できないが、

 

杜撰な感染管理が批判されるようになった後、

 

反中国感情を煽り、人が集まる情況を作らないようにさせる。

 

学校を休みにしたり、コンサートなどイベントを中止させたのだ。戒厳令の予行演習にも見える

 

 

 

 今回のCOVID-19騒動を細菌戦の予行演習だと見る人もいる。さほど毒性の強くないウイルスを撒き、伝染の仕方と社会への影響を調べ、本番には強力なコロナウイスルを使うというわけだ。脅しの可能性もあるだろう。

 

 

 ​COVID-19は人工的に作られたのではないかという疑惑​を強める研究報告が出てきている。

 

本ブログでもすでに書いたことだが、このウイルスの件ではアメリカ国防省のDARPA(国防高等研究計画局)やDTRA(国防脅威削減局)が注目されている。両機関は2018年からコロナウイルスのコウモリからヒトへの感染に関する研究を進めてきたからだ。DARPAと関係の深いアメリカのデューク大学は中国の武漢大学と提携し、2018年にデューク崑山大学を開設している。

 

 

 アメリカが​ロシアや中国の周辺に細菌兵器の研究施設を建設してきた​ことも疑惑の一因になっている。

 

ウクライナ、アゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアで細菌兵器の研究施設を建設しているとロシア政府は一貫して批判、アフガニスタン、パキスタン、台湾、フィリピン、韓国、そして日本にもアメリカ国防総省の影響下にある細菌に関する研究施設が存在しているとも指摘されている。

 

 

 また、ワクチンの開発についても疑惑を持つ人がいる。例えば​「弱毒化されたコロナウィルス」に関するアメリカの特許​が2018年が認められているが、​特許を申請したピルブライト研究所の主要出資者​はWHO、EC(欧州委員会)、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金などだ。

 

 

 2019年3月にはカナダのNML(ナショナル細菌研究所)から中国へ非常に毒性の強いウィルスが秘密裏に運ばれ、中国当局から抗議され、7月にはそのNMLから中国人研究者が追い出されたとする情報も流れている。

 

 

 昨年10月にジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターが開いたイベントも注目された。

 

世界経済フォーラムやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金と共同でコロナウィルスの世界的流行のシミュレーションをすることが目的で、この会合にコロナウィルスによる病気と関係の深い中国人は招かれなかったものの、アメリカ軍の幹部やネオコンが参加している。

 

 

 その会合の翌日、軍事演習に参加するために300名のアメリカ軍将兵が武漢に到着、その2週間後にコロナウィルスの最初の感染が見つかるのだが、新型コロナウィルスの潜伏期間は14日だ。

 

 

 ワクチンでは​イスラエルのMIGALガリリー研究所が2月末、COVID-19に有効なワクチンを数週間で作り出せると明らかにしている​。彼らは4年間にわたってトリ・コロナウイルスのワクチンを研究してきたが、それがCOVID-19にも有効だというのだ。

 

 

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202003060001/

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

無一文から? あるいは 背乗りという 犯罪人 偽天皇は イルミナティで 確固とした 高位の立場を築いた。

 

そこには 戦争を 煽り 起こし そして

 

原爆の実験をして 放射能の実験を続けているという 功労 が あります。

 

今も そのごとく あるはずです であるなら

 

生物兵器をつくり 実験 そして

 

ワクチンを作っているはずです。 (英米 協力かも)

 

実際 もう つくられているという情報もあります。

 

なので 

 

背乗りは 咳をしても ウイルスに感染しても

 

「大丈夫」でしょうね。

 

 

神の怒りが およばなければ ・・・・

 

 

 

 

 

 

 

 

緊急事態宣言が目的

  • 2020.03.04 Wednesday
  • 20:36

 

 

コロナ積極導入は、人口削減とショックドクトリンが主目的らしい



安倍首相、新型コロナウイルス「緊急事態宣言が可能になる法整備進める」 

 

ニューズウィーク 2020年3月2日(月)12時20分
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/03/post-92553.php



安倍晋三首相は午前の参議院予算委員会で、新型コロナウイルスの感染拡大に対し、緊急事態宣言の実施を可能とする法整備を進める考えを示した。写真は1月20日、国会で撮影(2020年 ロイター/Kim Kyung-Hoon)

 


安倍晋三首相は2日午前の参議院予算委員会で、新型コロナウイルスの感染拡大に対し、緊急事態宣言の実施を可能とする法整備を進める考えを示した。

安倍首相は「最悪の事態を想定し、備える必要がある。政府としてはあらゆる可能性を想定し国民生活への影響を最小化するため、緊急事態宣言の実施も含め、新型インフルエンザ対策特措法と同等の措置を講ずることが可能となるよう、立法措置を早急に進める」と語った。
 



また、緊急対応策の第2弾について、3月10日をめどに速やかに取りまとめると語った。



2012年に制定された新型インフルエンザ等対策特別措置法では、インフルエンザが全国的にまん延し、国民生活に甚大な影響を及ぼす事態となった場合、政府が緊急事態宣言を行い、流行の拡大を防ぐため、外出の自粛などを要請することができる。

++
国民にとって、 晋三が緊急事態 はいまだ変わらない
 




<新型コロナウイルス計画>緊急事態条項という独裁制度と画策される国家倒産計画から日本を守れ
http://www.asyura2.com/20/cult25/msg/166.html
投稿者 国際評論家小野寺光一 日時 2020 年 3 月 03 日 08:31:43: 9HcMfx8mclwmk jZGN25VdmF@Jxo@sluyOm4z1iOo

 


実はこの新型コロナウイルス計画が起動する前から
不思議なことがあった。

 


それは、超富裕層に属する人が去年の10月あたりに
「実は東京オリンピック後くらいに、国家デフォルト(デフォルトというのは、債務が払えなくなり倒産状態になること。

原義は「初期化」という意味)が引き起こされる予定だ」と言っていたのだ。

そしてそのことを知っている政治家のごく一部は
周辺に「今のうちに円を外貨に換えておけ」と
ひそかにすすめていたのである。

 


私はそれを聞いて「オリンピック後」に猛烈な大不況にすることを
画策している連中がいるのかと思っていたが
12月になって不思議なことが起きた。

 


突然米国がイランに対して宣戦布告のように外交官を殺害
それに対してイランが報復を始めた。
そしてここに官邸が勝手に閣議決定をして
自衛隊を中近東に派遣したのである。



国会の承認なしに行ったのである。違憲違法である。

官邸には亡国のイージ〇がいる。本当の総理大臣役はアベではない。

これは「緊急事態条項」で国会の審議をなくしてしまう
ことを前もって行っているのである。

 


しかも中近東に自衛隊を派遣しているため
また某軍が、イランを装って自作自演で自衛隊を攻撃してきたら
簡単に「日本が戦争に巻き込まれる」という「口実」を作りに行っているようなものだ。

自作自演の攻撃を受けて「日本が卑劣にも攻撃された。
不朽の自由作戦を開始する」となるのも時間の問題である。

 


そして今回の新型コロナウイルス騒動だが
この騒動に乗じて、国家倒産(国家デフォルト)を画策しているのではないか?


以前、ギリシャで国家デフォルトが行われたことがあった。
このときに主要な役割を演じたのがゴール〇マンサ〇クスの
国債の大規模空売りである。空売りというのは、相場に「売り」から
入って「買い戻して」利益確定をする手法のことだが「売り」から
入るため、売るものを借りてくる。自分の持ち分はない、つまり「空」
なので、「空売り」という。



じゃあ日本でこのままいくとまずいのは、
この国債の空売りを「大規模にやる」ことが画策されている兆候が
存在していることである。

今回の唐突な「小中高」の休校についても
大規模に国家負債が増大する。

そして多くの商業施設が
客が来ないことにより倒産してしまう。

 


そして1929年の世界大恐慌で大儲けしたのは
米国の中小企業を大倒産に導き 株価を下げて
安く入手したユ〇ヤ財閥であった。

そしてそれを主導したのは、フーバー大統領と
ユ〇ヤ人の財務長官だった。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%B3%E3%83%89%E3%83%AA%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%83%BB%E3%83%A1%E3%83%AD%E3%83%B3

 

 


この財務長官は世界第三位の金持ちとして有名な一族であった。
アンドリューメロン財務長官
メロン財閥のメンバーである。


1月25日(土)2020年・年頭記念講演会
https://www.youtube.com/watch?v=HNDQdJm_mok

 


2003年から、米国のユ〇ヤ人は2020年には世界的な大転換が
起きると予言していた。

特殊情報】「株価暴落」「新型肺炎」の恐怖の向こう側は既に分かっているという衝撃!なぜか?何が間もなく起きるのか?(IISIA 原田武夫)
https://www.youtube.com/watch?v=_d3AzABI-kA
2,757 回視聴

 


新型コロナウイルスの拡大。日本政府の対応は?【『世界丸ごとBird's-Eye』】Vol. 3#新型肺炎https://www.youtube.com/watch?v=xlsoKy5jcvg
6,088 回視聴

1月25日(土)2020年・年頭記念講演会
https://www.youtube.com/watch?v=HNDQdJm_mok
39,075 回視聴

 


以上は参考となる動画である。

以下は緊急事態条項のこと

「緊急事態条項」とはナチスが利用した「非常大権」のこと。

憲法に「緊急事態条項を入れる」ということは

具体的には、「緊急事態」が起きたときに

(アベ)総理大臣が、国会にも断らず、
自分勝手に法案をつくり、閣議決定をしたら、
そのまま何の国会での審議もなく 法律として実行化すると
である。

つまり完全な「アベノ独裁」が可能になる。
国会は「不要」となる。なぜなら官邸での「閣議決定」で決まった
法案が「国会の審議無しに」無条件で法律化されるからである。


そしてさらに恐ろしいことには、
総理大臣が、「非常事態ですね」と非常事態宣言をすれば
「選挙は延期できる」ようになるのである。

 


何回も延期できるため
「選挙もない」
ようにすることができる。

実はこれを考え出して完全独裁を樹立したのが
有名なヒトラー政権である。

ヒトラーとまったく同じことをやろうとしている。

 


<不可解な>コロナウイルスの発現に先行して突然上昇していたある株価<なぜ知っていた?>
http://www.asyura2.com/20/cult24/msg/612.html
3687
<恐怖の館>新型コロナウイルスが出現する1月23日より前1月6日から9日にかけて猛烈に株価があがっているのはなぜか?
http://www.asyura2.com/20/cult24/msg/613.html

 



殺人鬼か<本澤二郎の「日本の風景」(3613)  2020年03月03日  (引用注:殺人鬼は地下鉄毒ガス事件の頃から既知です)
http://jlj0011.livedoor.blog/archives/23779013.html

<「五輪のために」(「」は引用者)「使える法律を隠し、感染者を野放しにした」大罪

 今日の房総半島は春爛漫、梅の花が半分も散って、狭い庭に斑点ができている。昨日は寒空で一日部屋に閉じこもっていたため、夕暮れ前にラジオで国会中継を聞いて、ふと思ったのだが、それは「安倍は殺人鬼か」ということだった。
 国民の生活重視は口先だけ、健康など考えていない。彼の頭は五輪開催一筋、そのため生きられるお年寄りが、どんどん亡くなっている。報道されている死者はごく一部なのだ?

 この日のために、用意されていた法律に蓋をしていたことを、有能な医師で参院議員の足立信也追及で、しっかりと理解することが出来た。

<足立信也追及で判明した安倍の独断専行に非難ごうごう>

 足立議員のいう「特措法をなぜ適用しなかったのか」という、穏やかだが鋭い追及質問に目が覚めた。
 彼こそが政治屋でなく、人間に命を守るための政治家なのだ。特措法とは何か、調べると、それは「新型インフルエンザ等対策特別措置法」(平成24年)のことだった。

 なぜ厚労省はこれを使わなかったのか。大臣は安倍家の御用人で知られる加藤勝信、加藤の義母と安倍の母親は、切っても切れない関係にある。安倍が後継者にしようとしている人物だが、今回の事件処理で失墜した。安倍4選に向けて加藤も、この特措法を、安倍と共に封じ込めたのだ。「国民を殺しても、五輪・4選を優先させた」と国民は怒り狂うしかない!

 特措法は「緊急事態宣言」も明文化、真っ先に国と都道府県は「医療機関の提供」をしなければならない。肺炎の疑いのある市民は、都道府県の、対応する窓口に行けば、検査してもらえる。当然、感染者は大量に見つかるのだが、このことが五輪開催阻止につながる!

 安倍はこれを作動させず、自身の独断専行で、一律に学校の「休業」宣言をして、日本列島を大混乱に陥れている。そのための休業補償だけでも2兆円超、安倍が用意した予備費2700億円では対応不能だ。超軍拡予算の5兆円を削るしかない。どうするシンゾウ?

<児童生徒の集団感染は武漢でもなかった!>

 参考までに指摘すると、児童生徒の集団感染は、中国でも見られない。お年寄りや持病持ちの人たちが被害者だ。
 安倍官邸に、まとわりつく専門家も承知しているはずである。「子供が感染の主役」とする科学的根拠は、これまでのところ不明である。

 安倍の独断に、地方では反乱が起きている。当然であろう。

<肺炎死者のなかに相当数の感染者がいる!>

 問題は、検査を希望する市民を排除してきたことである。

 肺炎で亡くなっている高齢者は多い。「感染者ゼロ」でいいのか。誰もが疑問を抱いている。常識的に見て「相当数の感染者がいる」と推認できる。そこからまた感染が拡大している。

 新型肺炎の予防体制が出来ていない中小の病院の中には、休診する病院も出ている、との報告もあるようだ。

 医療体制の完備を怠ったツケであろう。特措法で対応すべきだった。今からでも遅くない。突然「新法で」と安倍は言い出した。化けの皮がはがれた証拠であろう。

 繰り返す、特措法で対応せよ、である。

<三木武夫長女(78歳)の肺炎死が気になる>

 先日、ネットで三木武夫元首相の長女が肺炎死した、と報じられていた。彼女の夫は、首相秘書官で医師だったのだが。
 しかと検査をしていたのかどうか、が大いに気になる。
 新型肺炎による感染死を、単なる肺炎死で処理して、事態を小さく見せようとしている安倍の対応は、狂気の沙汰である。

 


 トランプも慌てている。ボールを副大統領に投げた。代わりの副大統領を準備しているという。韓国の駐留米軍を心配しだした。株は史上最大の暴落で、トランプの魔術も、アベノミクス同様、はげ落ちてしまった。11月大統領選は民主党の78歳のリベラリストのバーニー・サンダースの芽が確実に出てきた。

 殺人鬼の汚名をそそげるか、不可能に近い。

 


 

https://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/ad8c2acd58c71f304f028be118a7ea96

 

 

 

 

 

 

731が「加計」で開発し 武漢に放たれたコロナウィルス

  • 2020.02.19 Wednesday
  • 22:29

 

 

【超ド級】東大の河岡教授のを元にした新型コロナウイルスが新しい731部隊(今治加計学園)で開発され

武漢に放たれた(ジャパンタイムズ元編集長の島津洋一)

 

 

 

誰が、どこで、どういう目的でこのバイオ兵器を作り、どうやって感染を広げたのか?

 

 

安倍晋三(天皇)らは中国に対し「オリンピックをボイコットさせない」目的で

今治加計学園(岡山理科大学獣医学部)で新型コロナウイルスを開発し、

コウモリにウィルスを感染させ、

そのコウモリを中国の揚子江流域に飛来させ、川や養魚場の魚を感染させた。

 

この作戦をここでは「奄美ー琉球コウモリバイオ作戦」と呼んでいる。

そのことで、中国の養魚市場は現在、壊滅状態に陥り、日本の技術的援助や投資が必須で、

そこに付け込んで、その「オリンピックをボイコットしない」条件を提示する、と言うのだ。

 

 

 

 

 

 

【新・島津レポート(6日付)】

 

 

 

 


仝汽献礇僖鵐織ぅ爛此ΕΕぁ璽リー編集長、島津洋一さんが新しい「コロナ・レポート」

武漢コロナウイルスが日本人科学者がつくったHIV(エイズ)/Flu(インフルエンザ)キメラ(怪物)を基にした

生物兵器であることに今や何の秘密もない」

 

 

◆嵎謄Εスコンシン大に実験室を置くこの日本人科学者(原文実名)は2016年、

米国立衛生研が実験室に調査の目を向け始めると、この致死的な研究を東大、北大、そして岡山大との協力下にある、

安倍晋三の加計獣医学部に移した」

 

 

E臘斗琉譴気鵑蓮当面のステップとして日本人研究者の在米スタッフに対して米国当局が尋問を行い、

裁判所から令状をとって、研究者を日本から米国に移管するよう呼び掛けています 

 

罪状は大量殺人 生物兵器禁止条約違反、ハーグの国際法廷で裁かれることになるかもと

 

 

づ臘鼎気鵑鷲雋組避難機ANA1952便と船内集団発生した「ダイヤモンドプリンセス」号のミステリーにも注目 

 

こういう事態では日米防衛プロトコル下、バイオ検査設備のある成田に着陸する手筈だそうですが羽田に。

安倍政権が米軍に(自衛隊にも)知られるのを嫌った?

 

ANA1952便の成田でなく羽田着陸には、もうひとつの理由があると島津さんは指摘 

それは「ダイヤモンド・プリンセス」。

 

この豪華船の空き部屋に、武漢避難者を入れたかったのではないかと

 

(隔離船にして東京は安全、五輪も大丈夫としたかったが感染続出で思惑外れ?

 


ε臘鼎気鵑砲茲襪函◆屮瀬ぅ筌皀鵐鼻Ε廛螢鵐札后廚魯蹈好船礇ぅ襯俵箙圓大株主の企業の子会社だそうですが、

その船に横浜から「80歳の乗客」ついてどこの誰か、情報なしです 香港で途中下船、ふつーはあり得ないことです

(★ まさか、船内でCoVを……)

 

 

島津さんの新レポートには、さらに驚くべきことが書かれています。

 

オウムの麻原が1992年に南京入りしたとき、信者なりすまし工作員が武漢に入り、

人民解放軍の司令官に武装蜂起資金数百万ドル手渡したと 工作は失敗、オウムの地下鉄サリン攻撃の1か月、50人が銃殺

 


日本人科学者によってつくられ、オキナワ・コウモリ⇒テラピア(揚子江養殖魚)⇒

人間ルートで感染が爆発的に拡大したCOVですが、早くも第2、第3世代で怪物化するこは、

想定外のことではなかったのか?――とは島津さんの推測です。(★ だから、この混乱?)

 


今回のレポートは、またもなかなかの長文 ほかにも驚くべき情報が満載です 

 

島津さんは最後に「人類を絶滅から救うために、第一歩として東京五輪の国際ボイコットを」

と呼び掛けています 

 

 

https://rakusen.exblog.jp/28831119/

 

 

 

☆ 在日本 自称日本の 背乗りは

 

「偽旗のパイオニア」

 

 

 

 

 

 

 

 

311を 別な角度から考察   ユダヤ・偽ユダヤ

  • 2019.09.21 Saturday
  • 21:39

 

 

 

☆ wanton さんの 記事です。

 

ユダヤ ニセユダヤに関しては この通りか どうか わかりません。 が 

 

なぜ 沖縄を虐めるのかと見てみると

 

沖縄には ユダヤの歴史が 残っているのですよね。

 

 

また 

 

ニセユダヤは ユダヤに こだわっています。

 

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ロスチャイルドジャパン元社長フランシス・パイク氏はタイム誌で、

 

明治政府が天皇のユダヤ教の神としての役目を再強調したとhttp://time.com/3993973/emperor-hirohito-myths/TIME拙訳≫

 

日本の新政権は、living Godとしての天皇の役目を再強調し、新しい公立学校教育制度の思想教化の核とした

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/907196512387477504

 

 

☆ TIMEの記事も もちろん 消去ですが。

 

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ニセユダヤは 真ユダヤの10部族(の一部)の末裔が多く住む東北を まず 狙い 日本を壊滅させてから イラン戦争を発端に 大3次世界大戦へ もっていく つもりでした。 しかし 失敗しました。

 

 

2012-01-15 削除された記事 ↓

 

3.11前に電力株を空売りして数兆円も稼いだ人達!ttps://ameblo.jp/64152966/entry-11136738197.html

 

 

 

日本は核の廃棄場と化している。是非、以下の動画を見て欲しい。是非、以下の動画を見て欲しい。

 

 

 

 

 

2011年は、大きな地震発生が圧倒的に三陸沖に集中している。ほとんど大部分といってよい。

 

311の少し前からと、311当日、そして、それ以降に非常に多くの核が三陸沖で爆破処理された可能性が疑われる。

 

 

何故、三陸沖なのか???黒潮と親潮が銚子沖でぶつかり、汚染物質を含む海水のほとんどが太平洋に向って拡散されるのだ。つまり、証拠隠滅が出来る。

 

 

 

 

 

 

https://ameblo.jp/64152966/entry-12519406248.html

 

 

 

☆ 聖書早わかり という本も たまに読みます。

 

本当のユダヤとは ・・・  系図は 少しは 分かりましたが けれど 出エジプト を 読んでも 本当のユダヤは 神を信じないで 失敗し また 神を呼び また 失敗し を 繰り返しています。

 

 

ので 真性 という言葉は その 範囲のことと 写ります。

 

 

けれど

 

ザビエルが 日本は滅ぼす と したこと

 

維新が 日本を 滅ぼすことに 目的が あったこと

 

現 ニセ天皇配下の 李 が

 

日本の 文化を 消し 日本人の 底にある 畏れの意識を 消そうとしています。

 

 

ニセユダヤとは

 

ハザール ロス茶 英王室 と 限定したものではなく

 

 

明治からの ものたちも そうでしょう。

 

 

日本が これだけ 狙われるには わけがある、 そして 沖縄も そうです。

 

 

人間の脳 では ないでしょうか?

 

 

まさしく 最低限の人間の脳 を 消そうとしているのではないでしょうか?

 

 

 

また 10部族が 東北に多いというのも

 

そこだけに集中 ということでは ないかもしれません。

 

 

 

 

 

マハティール氏  MH17狙撃 ロシア非難に疑いをもっている

  • 2019.09.10 Tuesday
  • 21:50

 

 

 

9.9  マレーシアは、MH17便撃墜事件をめぐりロシアを非難するのに十分な根拠が存在することに疑いを抱いている

 

=マレーシア首相

 

 

 

マレーシアのマハティール首相は、通信社スプートニクのインタビューで、2014年にウクライナ東部でマレーシア航空機MH17便が撃墜された事件について、

 

非難そのものは西側とロシアの関係が悪いことに起因しているとの考えを表した。

 

 

マハティール首相は、西側諸国の合同調査班がロシアを非難するための根拠について

 

「我々はロシアを非難するのに十分な根拠が存在することに疑いを抱いている。

 

 

第三者として、また外部のオブザーバーとして、

 

複数の調査結果は、マレーシアの大勢の人々と同じように、私には正しくないように思われる」と述べた。

 

 

 

また首相は「ロシアは現在、(西側と)最高の関係を有していないと思う。

 

 

責任のある国を見つける必要性は、(被害者の親族への)保険金の支払いに関連している」と語った。

 

 

 

なお首相は、実際にロシアに責任があることが明らかとなった場合、ロシアは賠償金を支払う必要があると述べた。

 

 

首相は「我々には調査を行うことができる真に中立的な機関が必要だ」と語った。

 

 

 

事故の犠牲者の多くはオランダ人だったため、ウクライナは国連、国際民間航空機関、国家間航空委員会、マレーシア、オーストラリア、ドイツ、米国、英国と協力して調査する権利をオランダに移譲した。

 

 

 

ロシア国防省は、ロシアの地対空ミサイルシステムは「ロシアとウクライナの国境を一度も越えていない」と発表、

 

MH17便の撃墜に関与したのはウクライナが保有する「ブーク」だとの完全な証拠を提示した。

 

 

 

プーチン大統領は、ロシアはMH17便撃墜事件の調査への参加が認められなかったと指摘し、

 

 

調査に完全な形で参加できるのであれば、ロシアはその結果を受け入れるとする声明を表した。

 

 

 

 

 

 

 

ゲーム・戦争ビジネス  ドイツ ポーランド 英国 米国

  • 2019.09.07 Saturday
  • 21:35

 

 

 

 今から80年前、つまり1939年の9月1日にドイツ軍がポーランドへ軍事侵攻、

その2日後にイギリス、フランス、オーストラリア、ニュージーランドが宣戦布告した。


一般的に、第2次世界大戦はここから始まると言われている。



しかし、そこから半年ほどの間、本格的な戦闘は行われていない。


ドイツは戦争を拡大しようとせず、イギリスやフランスも動かなかった。

 

 

この時期は「奇妙な戦争」と呼ばれている。


イギリス軍やフランス軍はドイツ軍の電撃作戦で敗北したわけではなかった。



ドイツが軍事侵攻したのはポーランドとの領土問題がこじれた結果だ。


第1次世界大戦でドイツが敗北したことを受け、その約4カ月後の1919年3月にポーランドは「大ポーランド」構想を打ち出す。



1919年6月に調印されたベルサイユ条約ではドイツとポーランドの領土問題を平和的に住民投票で解決することが決められたが、


ポーランドはポーランド系住民を扇動、クーデターで領土を獲得しようとする。


それに対してドイツの義勇兵や警官隊が武装蜂起を鎮圧、1921年3月に住民投票は実施されてドイツ系住民が勝利した。



そこでポーランド政府は炭田地帯のシロンスク(ドイツ語ではシュレジエン)で住民に蜂起させ、


住民投票から2カ月後の5月にポーランド軍を侵攻させて支援した。


そうした侵略行為に対してドイツのワイマール政権は何もできない。


イギリス、フランス、アメリカからポーランドに抵抗するなと命令されたからである。



アドルフ・ヒトラーがナチスの党首になったのは、この1921年のことだった。



ナチスの戦争犯罪を研究しているクリストファー・シンプソンによると、


1920年代の後半になると、ドイツ企業への融資という形でアメリカから多額の資金がドイツへ流れる。


カネの流れを見ると、例えばITTはドイツの通信産業を、GMは大手自動車メーカーのアダム・オペルを、GEはエレクトロニクス関連のAEGやジーメンスをそれぞれ買収、


またフォード・モーターはケルンに大規模な工場を建設、スタンダード石油は巨大化学会社のIGファルベンと合弁事業を展開している。



アメリカ商務省の統計を見てもヒトラーが台頭してからアメリカの対ドイツ投資額が急増している。


ヨーロッパ大陸全域でアメリカの投資額が激減しているにもかかわらず、1929年から40年の間に約48.5%増えているのだ。


アメリカからドイツへの投資はディロン・リードとブラウン・ブラザーズ・ハリマンを中心とする金融機関を通して行われた。(Christopher Simpson, “The Splendid Blond Beast”, Common Courage, 1995)


ブラウン・ブラザーズ・ハリマンは投資会社のブラウン・ブラザーズをWAハリマンが買収して生まれた。


ユニオン・パシフィック鉄道で有名なハリマン家のW・アベレル・ハリマンが所有していた。


WAハリマンが創設された際、社長を務めたジョージ・ハーバート・ウォーカーはジョージ・H・W・ブッシュの母方の祖父にあたる。


言うまでもなく、Hはハーバートの、Wはウォーカーのイニシャルだ。ちなみに、ジョージ・H・W・ブッシュ父親はプレスコット。

ブラウン・ブラザーズの代理人を務めていたサリバン・クロムウェル法律事務所の共同経営者にはジョン・フォスター・ダレスとアレン・ダレスの兄弟も名を連ねていた。


このビジネス上の関係からアレン・ダレスとプレスコット・ブッシュは親しくなったという。


本ブログでは繰り返し書いてきたが、こうしたアメリカの巨大金融資本、いわゆるウォール街は1933年から34年にかけてフランクリン・ルーズベルト大統領に率いられたニューディール派を排除するためのクーデターを実行しようとした。


それは海兵隊の伝説的な軍人であるスメドリー・バトラー退役少将が阻止、議会で計画について詳しく証言している。


少将から話を聞いて取材した記者によると、クーデター派はファシズム体制の樹立を目指していた。これも本ブログで何度も書いたことだが、関東大震災以降、日本はウォール街の影響下にあった。


ドイツでは「民主的」と言われたワイマール体制が倒れてヒトラーが率いるナチス体制へ移行するが、そのナチス体制のドイツとポーランドの関係は1939年の初めまで友好的だった。


第1次世界大戦後にドイツ本国と東プロイセンの間にポーランド領(ポーランド回廊)ができた。


つまり東プロイセンは飛び地になった。


その問題を解決するため、ドイツは住民投票を実施してドイツへ回廊を返還する意見が多ければ返還、その際にドイツはポーランドに鉄道やバルト海へ通じる高速道路を渡すという案を出した。


その案をポーランドは受け入れ、1939年3月21日に同国のジョセフ・ベック外相がドイツの首都ベルリンを訪問することになる。
が、姿を現さなかった。


ロンドンへ向かったのだ。


その日、ロンドンではコントロール不能になったヒトラーをどうするかについて討議するため、各国の指導者が集まっていた。


参加国はドイツに共同して対抗するかどうかを議論、フランスはすぐに同意、ソ連はフランスとポーランドが署名することを条件に同意したが、ポーランドのベック外相はドイツよりソ連が脅威だという理由で24日にそのプランを拒否した。


そして26日にポーランドはドイツに対して回廊を返還しないと通告する。


軍事的な緊張が高まる中、7月23日にイギリスはソ連に交渉を申し入れるが、イギリスの動きは鈍く、交渉が始まったのは8月11日。

しかもイギリスは書類に署名できる立場の人間を送り込まなかった。



歴史的にポーランドはイギリスの属国であり、ポーランドの動きはイギリスの指示に基づいていることは間違いないだろう。


この主従関係は現在も続いている。



その一方、5月11日にノモンハン付近で満州国警備隊と外モンゴル軍が交戦、

日本側は関東軍が「陸軍省と参謀本部の方針を無視して」戦闘を続ける。


それに対して外モンゴル軍との相互援助条約に基づいてソ連軍が派兵。


8月下旬にはソ連軍の機械化部隊が攻勢、日本軍は大敗した。


ドイツとソ連が不可侵条約を締結するのは8月23日のことである。


https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201909050000/

 

 

 

 



 

闇は あきらめないし 活動中 エボラ

  • 2019.08.31 Saturday
  • 21:35

 

 

 

 

 

 

8.31   コンゴ エボラ熱の死者2千人を超える 感染者は3千人

 

 

30日、コンゴ東部の北キブ州とイトゥリ州で昨年8月から続くエボラ出血熱流行の死者が2千人を上回ったと明らかになった。感染者は3千人を超えた。コンゴ政府が伝えた。

 

 

世界保健機関(WHO)は国際社会に支援を呼びかけていてる。日本のマスコミによると、日本政府も専門家の派遣やおよそ5億5000万円の資金協力をすることになっている。

 

エボラ出血熱とはどんな病気で、どこから発症?

 

 

 

エボラ出血熱は2018年7月末から8月初めにかけてコンゴ民主 共和国で発生した。

 

病気のウイルスは野生動物から人間に伝播する 。感染すると高熱、筋肉の痛み、頭痛、 喉の痛みなどの症状が現れ、続いて嘔吐、下痢、発疹、 腎臓及び肝臓の機能低下が始まり、 出血や内出血に至るケースもある。

 

 

コンゴででのエボラ出血熱の流行はすでに10回目を数える。 またエボラ出血熱は2015年には西アフリカで流行し、 主にギニア、シエラレオネ、リベリアの3カ国に拡大した。

 

 

 

 

〇 国内はエボラ輸入とかしてるし


あそこの研究所には加計関係者もいて怪しさ満点


日本は これから 生物兵器で のしあがろうとしている。

 

https://twitter.com/JBc2LaY964JCncA/status/1151313685349953536

 

 

 

 

〇 #安倍 が #トランプ に契約させられたのは #エボラウイルス の輸入じゃないの?

 

 

どのメディアも輸出国を報じないのはなぜ?

 

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/1136528950308380672

 

 

 

 

 

 

 

アマゾン 森林火災の茶番

  • 2019.08.30 Friday
  • 21:40

 

 

ソルカ・ファール情報:“地球の肺”アマゾン森林火災の茶番、

気候変動詐欺を暴いた判決の隠蔽に利用される



転載元) WhatDoesItMean.com 19/8/26


http://www.whatdoesitmean.com/index2965.htm




――【ロシアの森林では】この夏、驚異的な大規模火災に見舞われ、11,500平方マイル以上もが破壊されてしまいました


※グリーンピースはこの数値に疑問を呈しており、2万1千平方マイル近くが焼失したと言っています)。



――この事態を受け、欧米の首脳陣の中でロシアに支援を申し出たのは、【無情にも】ドナルド・トランプ大統領ただ一人でした。


――その反対にブラジルは、欧米の支援など必要ですらありません。


というのも、アマゾンの大規模森林火災と闘うべく、自国軍【の兵士】4万3千人を既に送り込んでいるからです。



こうなると、

 

欧米が突如としてアマゾン火災の茶番劇を始めたことの唯一の合理的な説明となるのは何かというと、欧米諸国の一般市民に自分たちの気候変動シナリオが詐欺だったと暴露してしまう先週の惨憺たる判決を隠しておきたかったからに他なりません。



https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=209962

 

 

 

 


ネプスター氏によると、2019年のアマゾンでの火災件数は、確かに昨年 2018年よりも 80%多いが、

過去 10年の平均と比べると、わずか 7%多いだけだという。



 

 

 

なお、記事の最初のほうで、

 

「アマゾンの火災の写真だとして、著名人たちがツイッターなどで共有した写真」で、実際はそうではなかったものは、たとえば、以下のようなものです。


下は、フランスのマクロン大統領や、俳優のレオナルド・ディカプリオさんたちが共有した写真で、

 

これは、20年以上前の火災の写真だそうです。




フランスのマクロン大統領が共有したのは20年以上前の火災の写真 





 

 


https://indeep.jp/the-truth-of-amazon-forest-fire-2019/


 



 

モスクワ 第2次世界大戦の資料展始まる  戦争はヤラセ

  • 2019.08.21 Wednesday
  • 21:52

 

 

 

8,20   モスクワで第二次世界大戦の資料展始まる


モスクワの連邦資料展示室では20日、先の大戦の歴史を伝える資料の展示会「1939年:第二次世界大戦の始まり」がスタートする。


ロシア歴史学協会の広報部が明らかにした。


モスクワで執り行われる展示会のオープニングセレモニーにはナルィシュキン対外情報庁長官とラブロフ外相が出席する。



展示会で公開される資料はおよそ300点。


その中には、貴重な文書資料のオリジナルや、映像資料、写真などが含まれる。



来場客はこれらの資料を通じて、先の大戦が発生するに至った経緯や、


ソ連を加えた対ヒトラーの同盟が早急に成立しなかった理由、


さらには当時の国際状況におけるソ連の戦略について知ることができる。




中でも注目を集めるのが、1939年の6月から8月にかけてモスクワで開かれた英仏ソの政治・軍事協議に関する展示だ。


この際に調印された英仏ソ協定によって開戦前の欧州における戦力分配が決定されたことから、第二次世界大戦の趨勢を決めた重要な協議として知られている。






〇 これは昭和天皇もヒトラーもCIAエージェントだった事を暴露する、最も重要な部分


トランプは、トルーマン時代のCIA機密資料を公開し太平洋戦争はヤラセだったと暴露しており


昭和天皇や岸元首相は
CIAエージェントだった事も暴露しています。



なぜ、これを日本で報道しないのか?



https://twitter.com/kodai555/status/1144719469081583617

 

 

 

 



 

天安門事件  香港デモ  米内部の対立

  • 2019.08.08 Thursday
  • 21:41

 

 

 

香港で大規模な抗議活動が続いているが、その背後でアメリカとイギリスが蠢いていることは本ブログでも指摘してきた。


中国政府が新自由主義路線を修正しようとしていた1989年に学生による抗議活動があった。


その背景として同年1月にアメリカ大統領となったジョージ・H・W・ブッシュの存在を忘れることはできない。



この人物はジェラルド・フォード政権の時代、1976年から77年にかけてCIA長官を務めている。


同政権のデタント派追放の一環でウィリアム・コルビーがCIA長官を解任されたことにともなうものだ。


当時、ブッシュを情報活動の素人だとする人が少なくなかったが、実際はエール大学時代にCIAからリクルートされていた可能性が高い。



ブッシュが親しくしていたCIA高官のジェームズ・リリーもエール大学の出身。そのリリーをブッシュは1989年4月に中国駐在大使に据える。



ちなみに、その前任大使であるウィンストン・ロードもエール大学の出身で、

 

3人とも学生の秘密結社スカル・アンド・ボーンズのメンバーだったと言われている。



リリーが大使に就任する5日前に胡耀邦が死亡、それを切っ掛けにして天安門広場で大規模な抗議活動が始まる。


その活動には投機家のジョージ・ソロスから中国改革開放基金などを通して資金が流れ込み、


リリーをはじめとするCIA人脈が関係していたことがわかっている。



その際、中継地になったのが香港。


そこからフランスを経由してアメリカへ逃れた。



今回の抗議活動で隠れた形になっているが、アヘン戦争の象徴的な存在でもあるHSBC(香港上海銀行)のCEOだったジョン・フリントが解任され、約4000名が解雇されるという。理由は不明である。



香港の混乱の背景には中国と米英の対立があるわけだが、アメリカは中国に対して経済戦争を仕掛けてきた。


それに対して中国はアメリカ産農産物の輸入規制を打ち出し、アメリカは通貨戦争を始めた。



そのアメリカでイスラエルのモサドやアメリカのFBIと関係していると伝えられているジェフリー・エプシュタインが逮捕された。



このエプシュタインの経歴を調べていくと、FBI長官を長く務めたJ・エドガー・フーバーに近く、レッド・パージで重要な役割を演じ、ドナルド・トランプの顧問弁護士を務めたロイ・コーン、

 

さらに禁酒法時代に大儲けした大手酒造業者のルイス・ローゼンスティールなどの名前が出てくる。



つまり、通常ならエプシュタインの事件はもみ消されるか有耶無耶にされる。


エスタブリッシュメントを揺るがすことになりかねないからだ。


そのエプシュタインが逮捕され、厳罰に処される可能性が出てきたのはなぜか?



アメリカと中露との対立だけでなく、アメリカ支配層の内部での対立が強まっている可能性がある。
 

 


https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201908060000/

 

 

 





 

ヤクザ工作員国家 「エボラ輸入ビジネス」

  • 2019.08.04 Sunday
  • 21:47

 

 

国内はエボラ輸入とかしてるし

 


あそこの研究所には加計関係者もいて怪しさ満点


日本はこれから生物兵器でのしあがろうとしている

 

 

https://twitter.com/JBc2LaY964JCncA/status/1151313685349953536

 

 

☆ 輸入しているのなら 輸出している国がある

 

原爆の密約ビジネスは 繰り返される ビジネス

 

 

 

 

〇  8.4   埼玉の70代女性 エボラの疑いで検査

 

 

 

 

 

 

ロシアを転覆・森林火災  火病がいいねボタン  プーチン・トランプ会談

  • 2019.08.02 Friday
  • 21:54

 

 






8.1 プーチン大統領とトランプ大統領が電話会談 貿易について協議=ホワイトハウス


ロシアのプーチン大統領と米国のトランプ大統領は7月31日、電話会談し、

二国間貿易やシベリアの森林火災について協議した。米ホワイトハウスが発表した。



ホワイトハウスは


「ドナルド・トランプ大統領は本日、ウラジミール・プーチン大統領と会談し、

 

シベリアに苦しみを与えている大規模な森林火災への懸念を表明した。


両首脳は二国間貿易についても協議した」と発表した。



先にロシア大統領府は、トランプ大統領がシベリアの森林火災への支援を申し出たと伝えた。


プーチン大統領はトランプ大統領の申し出を、将来的に露米関係が完全に正常化する印として評価した。






 

香港とCIA

  • 2019.08.01 Thursday
  • 21:54

 

 

アメリカやイギリスは以前からクーデターの前段階として大規模な抗議活動を演出してきた。
 

 

1991年12月にソ連が消滅した後、その抗議活動とプロパガンダでプレッシャーをかけ、体制転覆につなげる「カラー革命」もしばしば使われている。


かつて、CIAは労働組合を抗議活動で利用していたが、中国では若者が使われているようだ。


香港でも今年3月から大規模な抗議活動が展開されている。

 

 

勿論、これもアメリカ政府と連携、3月や5月に活動の指導者、例えば李柱銘(マーチン・リー)がアメリカを訪れ、マイク・ポンペオ国務長官やナンシー・ペロシ下院議長らと会談している。


香港は中国(清)がアヘン戦争で敗北して以来、侵略と犯罪の拠点として「発展」してきた。


それを「民主化」と呼ぶ人もいる。


すでにイギリスから中国へ返還されたことになっているが、イギリスやアメリカの支配システムは生きている可能性が高い。


2014年9月から12月まで続いた「佔領行動(雨傘運動)」の際、李柱銘はワシントンDCを訪問、NEDで物資の提供や政治的な支援を要請している。


そのほかの指導者には香港大学の戴耀廷(ベニー・タイ)副教授、陳日君(ジョセフ・ゼン)、黎智英(ジミー・ライ)が含まれ、余若薇(オードリー・ユー)や陳方安生(アンソン・チャン)も深く関与していた。


黎智英はネオコンのポール・ウォルフォウィッツと親しいとも言われている。



本ブログでは繰り返し書いてきたことだが、

NEDは1983年にアメリカ議会が承認した「民主主義のための国家基金法」に基づいて創設された組織で、

政府から受け取った公的な資金をNDI(国家民主国際問題研究所)、IRI(国際共和研究所)、CIPE(国際私企業センター)、国際労働連帯アメリカン・センターへ流しているのだが、


そうした資金がどのように使われたかは議会へ報告されていない。


その実態はCIAの工作資金を流す仕組みなのだ。


ここに挙げた組織が登場したら、CIAの工作だと考えて間違いない。


現在、ロシアではウラジミル・プーチン大統領の西側に対する忍耐強い政策に対する不満が少し前から高まっている。


プーチンが支持されてきた大きな理由はボリス・エリツィン時代の新自由主義的な政策に対する怒り。

別にプーチンが「独裁的」だからではない。


そうした政策を速やかに捨て去り、西側による軍事的、あるいは経済的な挑発や攻撃に対して強く出ろというわけである。
 

 


そのロシアより10年ほど前から新自由主義的な政策を導入したのが中国。

この政策の教祖的な存在であるミルトン・フリードマンは1980年に中国を訪問、レッセフェール流の資本主義路線を採用させ、88年には妻のローザと一緒に中国を再び訪れ、趙紫陽や江沢民と会談している。


新自由主義は小平、胡耀邦、趙紫陽を軸に進められたが、

フリードマンが中国を再訪した当時、すでに労働者たちから新自由主義に対する怒りが噴出し、中国政府も軌道修正せざるをえなくなる。


それに対し、新自由主義的な政策の継続を求める学生が抗議活動を展開、それを理由にして胡耀邦が1987年に総書記を辞任させられ、89年には死亡した。


そして天安門広場での大規模な抗議活動につながるわけだ。


その当時、カラー革命を考え出したジーン・シャープも中国にいたのだが、中国政府は国外へ追放している。


1989年にホワイトハウスの主が交代している。


新しい主はジョージ・H・W・ブッシュ。ジェラルド・フォード政権が実行したデタント派粛清の一環として1976年1月からCIA長官を務めた人物。


ロナルド・レーガン政権では副大統領として安全保障(秘密工作)分野を指揮していた。


大統領になったブッシュは中国駐在大使に個人的に親しいと言われるCIA高官のジェームズ・リリーを任命。

ふたりとも大学で秘密結社のスカル・アンド・ボーンズに所属していた。キャンパスでCIAにリクルートされた可能性が高い。

 

 

1989年6月に天安門広場で学生が虐殺されたと西側の有力メディアは主張しているが、そうした事実がなかった可能性が高いことは本ブログで繰り返し書いてきた。


天安門広場から少し離れた場所で治安部隊と衝突した人びとはいたのだが、その大半は労働者で、学生と主張は違った。


この衝突では双方に死傷者が出ている。


中国では小平がアメリカと一線を画し、カラー革命は押さえ込まれたのだが、
 


ソ連ではミハイル・ゴルバチョフが1991年夏まで欧米信仰を捨てず、ボリス・エリツィンによるソ連解体へつながった。
 



アメリカには限らないが、分割統治は支配の基本である。


人種、民族、宗教、宗派、思想、性別などを利用して分断し、

対立させ、支配者へ矛先が向って階級闘争へ発展しないようにするわけだ。


アメリカの支配者は中東を細分化する計画を持ち、それを実現しようとしてきた。

アラブ統一を掲げたエジプトのガマル・ナセルを西側の支配者が憎悪した理由もそこにある。


当然、中国の細分化も考えているはずだが、それを口にした日本の政治家がいる。石原慎太郎だ。


この人物は口が軽いようで、どこかで聞いた話を自慢げに話すのが好きらしい。


石原は2000年4月、ドイツのシュピーゲル誌に対し、中国はいくつかの小さな国へ細分化する方が良く、それは可能性があるとしたうえで、


そうした流れを日本は精力的に促進するべきだと語っている。


日本はともかく、


アメリカとイギリスは精力的に動いている。

 

香港におけるアメリカ政府の工作も中国細分化策の一環だろう。


https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201907300000/

 

 


 

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