平和条約  香港の暴動

  • 2019.09.03 Tuesday
  • 22:01

 

 


中国工作員というデマに気を取られると、


なぜ英領に戻りたい香港学生が日本語で発信するのか、見えてきません。



ロシアが結ぼうとしている日本との平和条約には、遠慮なく英領日本と記されるでしょう。


その時、英領に戻りたいお隣さんの嘆きと暴動を目の当たりにしていたら、日本の統治者は安泰かも?



https://twitter.com/honest_kuroki/status/1168510514911006721



 

 

香港デモも ロシアの爆発もデモも 政権転覆を狙うディープステートの陰謀

  • 2019.08.14 Wednesday
  • 21:45

 

 

 

6.14  ロシア軍実験場の事故 クレムリンで米国メディアの報道にコメント


ロシアのドミトリー・ペスコフ大統領報道官はアルハンゲリスク州の軍実験場の事故について言及し、


米国メディアの情報からではなく、ロシア機関の公式データから事態を把握するよう要請した。



12日、米国のドナルド・トランプ大統領は自身のツイッターで


「ニューヨーク・タイムズ」紙の記事から、


セベロドビンスクの実験場の事故原因は原子力巡航ミサイル「SSC-X-9スカイフォール」の爆発によるものとコメントした。


北大西洋条約機構(NATO)は、巡航ミサイル9М730「ブレヴェスニク」をこのように呼び、原子力推進の採用で射程距離が事実上無制限だと説明している。



​ドミトリー・ペスコフ大統領報道官は、実験場での試験実施機関はすでに今回の件に関し声明を発表し、


事故原因について説明していると強調した。


米国メディアの情報に触れながら、ペスコフ大統領報道官は記者団に対し、


「私は我われの機関が発表した情報で判断するようにみなさんに要請する」と述べた。



8日、アルハンゲリスク州のロシア国防省の実験場での液体燃料ジェットエンジンの実験中に燃焼により爆発が発生した。


事故のためロシア国営原子力企業ロスアトムの従業員5人が犠牲になった。


ロシア国防省と地方当局は、放射能レベルは平常値であると発表している。










8.14  モスクワの抗議行動 政治危機を示すものではない 大統領報道官


ロシア政府は、モスクワ市議会議員選挙をめぐるモスクワでの抗議行動は、政治危機を示すものではない考えている。


この点でロシア大統領報道官ドミトリー・ペスコフ氏が表明した。



ペスコフ氏は、同様の抗議行動は世界各地で行われており、それらは具体的な問題によって生じていると指摘した。



ぺスコフ氏は、


「欧州の首都や世界中で抗議行動が行われており、時にはこうした行動にはさまざまな性格、抗議する、散歩する、楽しむということが混在することがある。


こうした共生が生まれることから、そこで起こっていることを十分適切に評価する必要がある」と述べた。



デモは何から始まったのか?



7月の中旬から、モスクワでは、市選挙管理委員会に立候補を承認されなかった、モスクワ市議会選挙の無所属候補者を支援する運動が行われている。


立候補が却下された公式な理由は、候補者が立候補のために集めた署名の多くが無効だとされたためである。



立候補できなかった候補者と彼らを支持する活動家は、実在の人物の署名も無効とされたと主張している。



モスクワ市議会議員選挙への立候補が認められなった候補者を支援する集会が7月14日、7月27日、8月3日にモスクワで行われた。


これらの行動は市当局の許可を得ていなかった。


警察は集会で合計1万7千人を拘束した。


8月10日には当局の許可を得た集会が開催された。



ロシア大統領府付属の市民社会および人権発展委員会は2度にわたり集会参加者への警察の暴力行為について問題を提起している。





☆ ザビエルだって 標的は ロシア 中国。 


イエズス会のターゲットは 露中。 本丸に食い込んだ という ところですね。


プーチン政権を 倒して オリガルヒ 支配にしたいのだと思います。 


また ニツポンが 目をつけられたのは その 目的に 良いから。 日清 日露 戦争もしてくれた。 今も その 立ち位置は 同じです。
 

 

 

 


 

プーチンサイドへのフェイクを準備中

  • 2019.07.15 Monday
  • 21:58

 

 






7.13  英米情報機関、プーチン大統領の側近に関するフェイクを準備中


ロシアのRIAノーボスチ通信が軍事外交関係筋の話として報じたところ、


英米の情報機関はプーチン大統領の側近と露国防省上層部の偽情報を準備しており、


新たな対露制裁の根拠としてその情報を用いる方針だ。


関係筋は、このキャンペーンが大筋では、2015年に西側メディアでタックスヘイブン(租税回避地)の利用者に関する情報を記したパナマ文書が公開されたことに関連するスキャンダルを繰り返したものだと説明する。



つまり、西側に都合の良い情報を人工的に形成し、国務省と提携した非営利団体を通じてメディア空間にその情報を放出する。


その後、これらフェイクニュースがメディアに入る。


その荒唐無稽さに関わらず、米ホワイトハウスは新たな制裁措置の根拠としてこれらの情報を利用する。



 

隠し続ける 日本は英国の植民地

  • 2019.07.06 Saturday
  • 21:57

 

 

明治政府設立前に、日本は英国系の金融資本が侵入してきました。

 

銀行設立のメソッドは、もともと江戸時代にはありませんでした。

 

明治政府は英国系金融資本が株主の会社と同じです。

 

https://twitter.com/masa_okaji/status/1146650672961482752

 

 

 

 

日本は英領だとうことが英国官報に記されています

 

英国や米国の大学ではこの枢密院勅令を公開しています。

 

秘密にしてきたのは日本だけ

 

どうやって秘密にしたか  米国にお金を払って米軍を駐屯させ、米領っぽく見せた

 

 

英領日本の真実を拡散すると米軍基地が無くなります

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/1147071869117296640

 

 

 

 

#London Gazette

October 28, 1881

https://www.thegazette.co.uk/London/issue/25032/page/5289 … …

Her Majesty the Queen has power and jurisdiction in relation to Her Majesty's subjects and others in ... and the dominions of the Mikado of #Japan

 

女王陛下は 陛下の主題などに関して 権力と管轄権を有しています...そしてミカドJapanの支配

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/1146842326087553024

 

 

 

 

 

天木直人 さんは元外交官ですから、日本が英領であることを知っている数少ない日本人です。

山本太郎 は知らない。

 

この選挙が英国の植民地を維持するための選挙であることを有権者に告げないおつもりですか?

 

オリーブの木 #憲法9条 #参議院選挙 #安倍晋三 #れいわ新選組

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/1147092661641175040

 

 

 

 

日本が英領であることを記した枢密院勅令は、大英帝国の植民地に発せられた法ですから、枢密院勅令によって廃止されなければ失効しません。

 

戦後の対日理事会も、日本は英領であることが前提の会議でした。

 

千島列島は英露の問題。日本の領土云々の主張は、英領の維持拡大のための奴隷活動ですよね。

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/1146931332410310656

 

 

 

 

この英国官報に記されていることの和訳:

1881年10月28日発行

25日付け枢密院勅令

 

「英国女王は、女王陛下の民、ならびに中国皇帝の領土と日本の帝の領土の民に対して、権能と管轄権を持っている。」

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/1147074422915756033

 

 

 

 

◎ グラバー(私はロスチャイルド血流だと判断しています。)

と日本人女性の子供=倉場富三郎が日本人女性に産ませた子供が岸信介と佐藤栄作で、

 

岸家と佐藤家にもらいっ子(もらい子)として育てられたのです。

 

 

その岸信介が支配した満洲帝国と同じ方法で現在、日本を支配して(李家支配と言われている。)います。

 

イスラエルは英国の出城であり、米国も英国のでけ〜?出城なんです。

 

日本を支配(米国も同様です。)してんのはあくまでもーーー 英 国 ーーーであることを前提にみてください。

 

https://blog.goo.ne.jp/j4goocast/e/1a9726eca6d209f0965a95adf507aa19

 

 

 

 

◎ エリザベス2世女王は、ロスチャイルド家の表向きの隠れみのである。

彼女は、地球で最大の土地所有者である。

彼女はイギリス、他の31の国と植民地の国家代表であり、


66億エーカーの土地(地球の地表面積の6分の1)の合法的な所有者である。


彼女の主な所有財産は、カナダ(地球で2番目に大きな国)で24億6700万エーカー、オーストラリア(地球で7番目に大きな国)で、19億エーカー、パプアニューギニで114 000万エーカー、ニュージーランドで6600万エーカー、英国で6000万エーカーである。

エリザベス・ウィンザーとロンドンの彼女の秘密のシンジケートは、かなりの差をつけて世界最大の土地所有者である。

 

 

 

☆ なぜ エリザベスが 地球で これほどの力があるのか?

 

ディープステートの戦いは ここまで 本当にいくのか?

 

ロス茶の血は ハザール ニセユダヤの血で エリザベスに繋がると思います。

 

〇〇 王朝とか 言っていても。

 

 

つまり これだけ力があるということは エイリアンなのかなあ と ・・・

 

 

トランプさんの ニツポンへの 時に闘い 時に

 

ニセ天皇を放置するなどの よくわからないやり方は

 

英王室の 力の影響か? なのかなあ。

 

 

ニツポンのソウリに ロス茶の血があるなら これは

 

悪の力が かなり強い ということでしょうね。

 

 

でも とにかく

 

英王室は なんだか 得体がしれず 恐ろしいです。

 

 

 



 

 

 

大英帝国支配下のカナダ  ロシア人入国拒否

  • 2019.07.04 Thursday
  • 21:55

 

 






7.3  カナダ ウクライナ東部出身のロシア国籍者は入国拒否


カナダはウクライナ東部のルガンスク人民共和国、およびドネツク人民共和国在住でロシア国籍を所有する者の入国を認めない。

カナダのフリーランド外相が記者会見で明らかにした。


ブリュッセルで開催された6月の欧州首脳会議では、東ウクライナのドネツク人民共和国在住者に発給されたロシア国籍を国際的に承認しない方向で決定した。



一方、ロシアのグルシコ外務次官は、

EUがキエフの政権による対ロシア系住人の差別的政策を無視し、不当な制裁に加担しているとして、その政策を批判した。


こうしたなか、カナダのフリーランド外相はドネツク人民共和国が発給したロシア国籍を所有するウクライナ人は入国させないことを明らかにした。

そのうえで、その他の国々にも同様の対応をとるよう求めた。



ロシアのプーチン大統領は4月24日、ルガンスク人民共和国とドネツク人民共和国の住民にロシア国籍を付与する審査を簡略化する法案に署名した。


プーチン氏はこれを人道目的とし、ウクライナに問題を引き起こす望みはないとしていた。




☆ カナダも 大英帝国配下

イエズス会配下なので こうなりますね。

 

 



 

アングロサクソンとニツポンと中国  明治維新・日米安保

  • 2019.06.29 Saturday
  • 21:56

 

 

アメリカの支配層は自分たちの意に沿わない国、組織、人物をさまざまな手段を使い、攻撃してきた。

1991年12月にソ連が消滅するまでは一応、国連を尊重していたが、

それ以降は単独行動主義を打ち出している。


日本では国連中心主義を主張していた細川護煕政権が潰されてしまった。

1994年4月のことである。


勿論、細川政権が成立するはるか前から日本とアメリカは軍事同盟を結んでいた。日米安保条約だ。

この条約によってアメリカ軍は日本占領が認められている。


アメリカが日本を占領し続けたい理由は、日本が侵略のための重要な拠点だからだ。

その日本がより積極的にアメリカの戦争に加担することを求められたのである。



細川政権が設置した諮問機関の防衛問題懇談会はその年の8月に「日本の安全保障と防衛力のあり方(樋口レポート)」というタイトルの報告書発表したが、ネオコンはこの報告書を問題視する。

国連中心主義に基づいて書かれていたからだ。


このレポートを最初に問題だと主張したのはマイケル・グリーンとパトリック・クローニン。


ふたりはカート・キャンベル国防次官補(当時)を説得してジョセイフ・ナイ国防次官補(同)らに自分たちの考えを売り込む。

そしてナイは1995年2月に「東アジア戦略報告(ナイ・レポート)」を発表。

 


そこには在日米軍基地の機能を強化、その使用制限の緩和/撤廃が謳われていた。


ナイ・レポートを境にして日本はアメリカの戦争マシーンへ組み込まれていく。



そうした動きを後押しする出来事も引き起こされた。例えば


1994年6月の松本サリン事件、95年3月の地下鉄サリン事件、その直後には警察庁長官だった國松孝次が狙撃されている。

國松は1994年7月に城内康光から引き継いでいた。


1995年8月にはアメリカ軍の準機関紙と言われるスターズ・アンド・ストライプ紙が日本航空123便に関する記事を掲載、その中で自衛隊の責任を示唆している。



その一方、日本の支配システムを揺るがす出来事も相次ぐ。


株式相場の暴落直後の証券スキャンダルでは興銀と東洋信金が関係した不正取引も明らかになった。

この取り引きはマネーロンダリングだったという疑いも持たれている。


1995年の大和銀行ニューヨーク支店の巨額損失発覚、98年には長銀事件だ。

銀行の業務には大蔵省(現在の財務省)が深く関与、不正行為に官僚が無関係だとは言えないだろう。

この推測が正しいなら、アメリカの支配層は日本の金融システムの弱みを握り、自由に操る体制ができたと言える。



第2次世界大戦の終盤、1945年4月にアメリカのフランクリン・ルーズベルト大統領は急死、ホワイトハウスの主導権はウォール街が奪還して大統領はハリー・トルーマンになる。


トルーマン政権は中国に国民党政権を樹立しようとするが、失敗。破壊工作機関のOPCも1949年には拠点を上海などから日本へ移動させている。


その年に国鉄を舞台とした怪事件、つまり下山事件、三鷹事件、松川事件が引き起こされたのは興味深い。



中国は19世紀にイギリスから侵略されている。


1840年に勃発したアヘン戦争と56年に始まった第2次アヘン戦争だ。

 

香港はその時にイギリスが中国から奪った場所。


その後、略奪の拠点として機能する。



イギリスやアメリカが香港を手放そうとしないのはそのためだ。

アメリカが麻薬取引と深く関係していた蒋介石の国民党に肩入れしたのもそうした背景が影響しているのだろう。




アヘン戦争と第2次アヘン戦争でイギリスは勝利したが、それは海戦。運輸の中心である海をイギリスに押さえられた中国は苦境に陥るが、イギリスには内陸部を支配する戦力はない。


アヘン戦争に投入されたイギリス軍は5000名。7000名はインドの兵士だ。


第2次アヘン戦争でイギリス軍は兵士の数を増やしたが、それでも1万3127名。フランスから7000名ほどが参加している。


圧倒的にイギリスは戦力が不足している。そこで目をつけられたのが日本。

 

明治維新はそうした側面から考える必要がある。


ちなみに日清戦争で日本軍は24万人が投入された。


明治維新以降、日本は大陸侵略の拠点であり、日本人はアングロ・サクソンの傭兵としての側面がある。



この構図が揺らいだのはフランクリン・ルーズベルトが大統領だった1933年3月から45年4月。


当時、日本を支配していたウォール街がホワイトハウスの主導権を奪われていたのだ。


ただ、それでも1932年にJPモルガンの中枢にいたジェセフ・グルーが駐日大使なっている意味は小さくない。


なお、大戦後に日本の進路を決めたジャパン・ロビーの中心にもグルーはいた。


GHQや吉田茂は日米主従構造において脇役にすぎない。

主役はウォール街と昭和天皇だ。



戦争が終わった直後、ウォール街の代理人を務めていた人物がジョン・フォスター・ダレスにほかならない。


アヘン戦争以降、アングロ・サクソンにとって東アジアで最も重要な侵略ターゲットは中国。

現在、中国と同盟関係にあるロシアも重要な獲物だ。



1991年12月にソ連が消滅した直後に作成されたウォルフォウィッツ・ドクトリン、アメリカが唯一の超大国になったと認識したネオコンが描いた世界制覇プランを実現するためにもアメリカは中国とロシアを屈服させる必要がある。


そのプランを放棄しない限り、ドナルド・トランプがどのようなことを書き込もうと、彼らが日米安保条約を放棄することはありえない。


https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201906270000/

 

 

 

☆ トランプさんに あるいは その 政策に対する目線は

 

櫻井ジャーナルさん や 田中宇ブログでは 微妙に異なります。

 

それぞれを読んでの 自分の 判断になりそうですね。

 

 

 









 

ニツポンのような「ポーランド」  緊張を煽る役目

  • 2019.06.24 Monday
  • 21:39

 

 

 

アメリカはロシアを締め上げるため、ポーランドに電子情報機関や軍の施設を建設しつつある。


ポーランド人は昔から反ロシア感情が強く、イギリスと結びついてきた

 


ウクライナが破綻国家化する中、アメリカにとってポーランドの重要性が高まりつつあるようだ。


最近行われた会談の結果、​アメリカはポーランドへ地上部隊1000名を増派​することになった。

すでに4500名のアメリカ兵がポーランドに駐留している。


ドナルド・トランプ大統領は記者団に対し、2000名をポーランドへ移動させる可能性があるとしていたので、さらに1000名が派遣されるかもしれない。

アメリカ軍の基地を建設することでも合意したようだ。


2013年からポーランドにはアメリカの電子情報機関NSAの要員が入り、情報活動を続けている。
 

 


主なターゲットはロシアの飛び地であるカリーニングラード。

そこにはロシア海軍のバルチック艦隊が司令部を置いている。



日露戦争が始まった1904年にはポーランドで反ロシア運動を率いていたユゼフ・ピウスツキが来日、

 

運動へ協力するよう説得しているが、このピウスツキは25年にプロメテウス同盟という地下組織を編成した。



ピウスツキの後、ポーランドの反ロシア運動で大きな影響力を持つのはウラジスラフ・シコルスキー。


1939年9月にドイツ軍がポーランドへ軍事侵攻、その直後にイギリスとフランスがドイツに宣戦布告するが、その月の終わりにシコルスキーはパリへ脱出して亡命政権を名乗り、

翌年6月にはイギリスのウィンストン・チャーチルと会談、ポーランドがイギリスと一緒に戦うことを約束、

亡命政権はロンドンへ移動する


シコルスキーの側近のひとりだったユセフ・レッティンゲルは大戦の前から

ヨーロッパをイエズス会の指導の下で統一しようと活動していた人物で、

戦争が終わった後の1952年にオランダのベルンハルト(ユリアナ女王の夫)に接近し、

その人脈を利用してアメリカのハリー・トルーマン政権やドワイト・アイゼンハワー政権につながった。


そして設立されたのがビルダーバーグ・グループ。



イエズス会はカトリックの一派だが、カトリックの内部にはバルト海とエーゲ海で挟まれた中央ヨーロッパをカトリックで統一しようという動きがあった。


インターマリウムだが、この組織はイギリスやフランスの情報機関から支援を受け、国家間の勢力争いと深く結びついていた。


また、1922年には中央ヨーロッパの統一を目的としてPEU(汎ヨーロッパ連合)がオットー・フォン・ハプスブルク大公やウィンストン・チャーチルらによって創設されている。


ポーランドは2014年2月にウクライナで実行されたネオ・ナチによるクーデターでも重要な役割を演じた。


このクーデターで排除されたビクトル・ヤヌコビッチは2010年の大統領選挙で勝利している。


このヤヌコビッチを排除するために西側の支配層はまずNGO(非政府組織)を使った。


CIAの資金を受け取っていたNGOは2013年11月にキエフのユーロマイダン(ユーロ広場、元の独立広場)でカーニバル的な集会を開き、約2000名を集める。12月に参加者は50万人に達したと言われている。


年明け後に広場ではネオ・ナチのメンバーが前面に出てきて暴力行為がエスカレートしていく。


2月18日頃から棍棒、ナイフ、チェーンなどを手にしながら石や火炎瓶を投げ、ピストルやライフルで銃撃を始めた。


このネオ・ナチは2004年以降、バルト3国にあるNATOの訓練施設で軍事訓練を受けたと言われている。

ポーランド外務省は2013年9月にクーデター派の86人を大学の交換学生を装って招待、ワルシャワ郊外にある警察の訓練センターで4週間にわたり、暴動の訓練を受けたという。


これまでポーランドはイギリスやアメリカにさまざまな工作の拠点を提供してきた。



秘密工作、情報活動、そして軍隊の配備でポーランドは重要な役割を果たしているが、

それだけ国は危険な状態になっているということでもある。


https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201906200000/

 

 

 


 

イギリス  国が丸ごと乗っ取られ 今に至る

  • 2019.05.26 Sunday
  • 21:59

 

 

 

ヴェニス人が東方貿易の競争相手を破滅させようとして始まったのが十字軍遠征であり、

 

騎士団は彼らヴェニスの黒い貴族たちとゲルフ家(後の英王室ウィンザー家)たちが交易拡大のために作り出した略奪集団であった。

 

 

そして彼ら金貸しによって仕組まれた「イスラム教徒は残虐」というでっちあげから十字軍遠征

 

今のエリザベス女王につながるウィンザー家はヴェネチアの黒い貴族の系譜であり、

 

 

彼らは、もともとローマ・カトリック教会(バチカン)を騙して、十字軍遠征を演出し、

中近東からの略奪を繰り広げた。

 

 

 

しかし16世紀、金貸しが台頭してくるとローマ法王庁は、次第に金貸しに対する批判を強めるようになる。

 

 

それに対抗すべく、ヴェネチアの黒い貴族たちがたてた戦略が、

 

 

一方では、内部にスパイ勢力というべきイエズス会を作り出し、

他方では、拠点を(ローマから離れた)イギリスに拠点を移す戦略であったという。

 

 

はじめはドイツを中心に宗教革命を引き起こし、バチカンからの独立を図るとともに、南米・アフリカ・インド交易に有利な海洋貿易の拠点としてイギリスを押さえにかかったのであろう。

 

 

そしてこの黒い貴族たちが、ヴェネチア→ドイツ→イギリスと拠点を移し変えるのに、付き従いながら、新参ものの宮廷ユダヤたる、

 

ドイツ出身のロスチャイルドも、その拠点を、イギリスに移していった。

 

 

以下太田龍のサイトより引用

 

 

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「島のクラブ(クラブ・オブ・ジ・アイルズ)」とは、英国王室を核とする秘密世界政府であり、ルーツはヴェネツィア寡頭権力(=ヴェネツィアの黒い貴族)

 

16世紀初頭、黄金のルネッサンス運動が起こり、イエス・キリストの教えにより純化されたヨーロッパの列強とローマ法王庁(バチカン)は、ヴェネツィアの寡頭権力(オリガルキー)を邪悪なるものの元凶、高利貸し、あらゆる種類の腐敗、謀略の巣窟として告発した。

 

 

そのとき「ヴェネツィアの寡頭権力」の立てた対策は、

 

 

(1)「彼ら」の主力をロンドンに移し、ロンドンを新しい「彼ら」の世界帝国の首都に育成する

 

(2)そのために、英国の国家を丸ごと乗っ取る長期作戦を実施する

 

 

(3)「彼ら」の力の一部をローマ法王庁とイタリアに残し、バチカンのなかに「彼ら」の「トロイの木馬」を埋め込む(「イエズス会」はその一つである)と伝えられる。

 

 

ロンドン(そして英国)は、「彼ら」の思惑どおり、200年(16世紀初頭〜18世紀初期)にして「彼ら」の手の内に落ちた。

 

 

G・コンタリーニはルター、カルヴィンを操作し、キリスト教会の分断と破壊を目的として、いわゆる宗教改革騒動を起こさせた影の張本人だという。

 

 

「イエズス会は、1601年に北京に布教の根拠地を確立したが、イエズス会(北京)は同時に、麻薬を含む極東貿易の中心勢力としても機能した。

 

 

英国東インド会社が、ヴェネツィア寡頭権力の前線部隊であると同時に、麻薬貿易による莫大な黒いカネは、ヴェネツィア陣営が18世紀の6〜70年のあいだに英国の国家簒奪を完成させるのに貢献した」

 

 

また、「1783年の、シェルバーン卿によるクーデターによって、英国の国家権力は、アジア阿片貿易の当事者である金融・政治勢力[これはもちろん、ヴェネツィア寡頭勢力の一派であろう]の手に引き渡された」(同前)という。

 

 

つまり、この「シェルバーン・クーデター」によって、英国東インド会社とその麻薬貿易が、そっくり英国の国家機関(英国外務省、陸海軍、植民地管理にかんする部局、そして英国諜報部など)に移行したものと見られる。

 

 

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また、太平洋や、大西洋に出て行くには、地中海奥深くのベネチアよりも、大航海時代(海洋貿易)の拠点としてイギリスは適していたからだ。

 

 

http://blog.nihon-syakai.net/blog/2014/05/2946.html

 

 

 

明治から イエズス会という大樹の下で政策を続けて 今

  • 2019.05.07 Tuesday
  • 22:10

 

 

 

☆ イルミナティ イエズス会 という 地球を支配している 地上の悪魔

 

その嘘の権力を 保つためには

 

「天皇教」でなければならず 大英帝国 米ウォール街の政策 つまり 戦争やの政策と一体でなければならない。

 

 

 

「天皇家 ガーター騎士団」の画像検索結果

 

 

 

 

〇 安倍晋三政権は追い詰められている。

 

アメリカの戦略に従って中国、韓国/朝鮮、ロシアを悪魔化した幻影を国民に信じさせてきたが、

 

その戦略が日本を破滅させつつある。

 

 

それは以前からだが、そのスピードが速まり、日本に余裕がなくなってきたのだ。

 

本ブログでは繰り返し書いてきたが、日本の経済界は​矛盾​に耐えられなくなっているように見える。

 

 

彼らが服従しているアメリカの支配層が急速に弱体化、その傲慢さや強欲さを隠さなくなった、いや隠せなくなり、

 

アメリカの命令に従うと日本は近い将来に破滅してしまう情況になっているのだが、

 

 

アメリカから自立しようとすると日本で支配者面している人びとは自らの地位と財産/収入を維持できなくなる。

 

この矛盾を天皇の交代で解消することはできない。

 

 

第二次世界大戦で降伏する前も後も日本は天皇制官僚国家である。

 

 

そのシステムを作り上げたのがいわゆる「明治維新」にほかならない。

 

 

イギリスを後ろ盾とする長州と薩摩が手を組み、徳川体制を打倒して天皇制官僚システムを作り上げたわけだ。

 

その新体制を「明治王朝」と呼ぶ外国人もいる。

 

 

関東大震災のあった1923年から日本はウォール街の巨大金融機関、JPモルガンの強い影響を受けるようになる。

 

 

1933年3月から45年4月まで、ウォール街と対立していたニューディール派のフランクリン・ルーズベルト政権の時代は日米主従関係が崩れるが、

 

駐日大使はルーズベルトが大統領に就任する直前に送り込まれたモルガン人脈のジョセフ・グルーだ。

 

 

この人物は大戦後、日本の「民主化」、

 

つまり民主主義的な衣をまとった天皇制官僚システムを形作ったジャパン・ロビーの中心でもある。

 

 

1991年12月にソ連が消滅、ネオコンはアメリカが「唯一の超大国」になり、誰から咎められることなく軍事力を行使できるようになったと考えた。

 

このネオコンは欧米の金融資本とも深く結びついている。

 

 

そうした考え方に基づき、国防次官を務めていたポール・ウォルフォウィッツが中心になり、

 

1992年2月に作られた世界制覇プランがウォルフォウィッツ・ドクトリン。

 

そのドクトリンに基づいて日本をアメリカの戦争マシーンへ組み込む出発点が1995年に出されたナイ・レポートだ。

 

 

そのドクトリンの前提はアメリカのライバルだったソ連の消滅とロシアの属国化。

 

西側巨大資本の傀儡だったボリス・エリツィンの時代はパクス・アメリカーナは実現しそうに見えたが、

 

21世紀にロシアが再独立に成功、ウォルフォウィッツ・ドクトリンの前提は崩れた。

 

 

そこで、ネオコンたちは力でロシアを再属国化しようとしたが、成功していない。

 

その間、アメリカは自らの傲慢さ、強欲さ、そして弱さを明らかにしてしまった。

 

 

中国、トルコ、韓国、朝鮮などの政策変更はこうした情況の変化も影響しているだろう。

 

傀儡と見られているドイツの首相もアメリカの言いなりにはなっていない。


https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201905040000/

 

 

 

☆ 日本を潰す NWOの政策をしていれば

 

ニツポンの明治王朝は それだけで 成功といえると思うのに

 

その日本の衰退が

 

自分たち ニセ日本の衰退につながらない ということは

 

本当に 難しいことのようです。

 

 

世界の悪魔というのは バカなのか 利口なのか 分かりません w

 

 

 

 

 

エリザベス ロスチャイルドと縁を強化する、新一万円札の渋沢栄一 

  • 2019.04.10 Wednesday
  • 22:13

 

 

 

〇 日銀の歴史〜ロスチャイルドの番頭、渋沢栄一〜 

 

エリザベス女王 ロスチャイルド家と縁を強化する、新一万円札の渋沢栄一 一万円札。

 

https://twitter.com/ly80q1VnjWn8WNG/status/1115577882523230210

 

 

 

〇 トランプ米 Qがディープステートと戦っているのなら 結局 行先はここしかないと思っていた。 

 

https://twitter.com/chirumini/status/1115735702954582016

 

 

 

 

◎ 日本金融史10〜ロスチャイルドの番頭、渋沢栄一

 

 

 

 

イギリスの金貸し(=ロスチャイルド家)が維新後の日本のマーケットをどのようにコントロールしていったのか、そして日本という国がどう変わっていったのか気になりますね 

 

そこで、イギリスに倣って新産業興隆、富国強兵政策を推し進めた日本に焦点を当ててみます 

 


まず、明治時代の殖産興業を主導した人物として筆頭に挙げられるのが渋沢栄一です。

 


さて渋沢栄一とはどういう人物だったんでしょうか  

 

三井総本家には三野村利左衛門という人物がいました。

 

この人が明治はじめの三井の大番頭です。

 

三野村は、優れた幕府重臣だった小栗忠順(上野介)の使用人だった人ですが、三井家をよく支えて幕末維新期を上手に切り盛りしました。

 


明治期に入り最初に日本との関係を深めた金貸しはロスチャイルド家でした。

 

 

ロスチャイルド=三井を結びつける政界の窓口は長州藩出身の内務卿、井上馨。実務能力のない井上に代わって実務面の采配を振るった官僚のトップが渋沢栄一です。

 

 

渋沢は生涯をかけて日本産業興隆に尽力した人物で、91歳まで生きて約500もの会社の設立に関わります。


日本の金貸し支配への変貌を探るにあたり、この『渋沢栄一』の生涯を追ってみました 

 


 生い立ち


1840 天保11年 2月13日武蔵国血洗島村(現埼玉県深谷市)に生まれる。幼名は市三郎。

 

のちに、栄一郎、篤太夫、篤太郎。渋沢成一郎は従兄。

 

 

渋沢家は大農家で原料の買い入れと販売を担うため、一般的な農家と異なり、常に算盤をはじく商業的な才覚が求められた。

 

14歳の時からは単身で仕入れに出かけるようになり、この時の経験がヨーロッパ時代の経済システムを吸収しやすい素地を作り出し、後の現実的な合理主義思想につながったとされる。

 

 

 徳川慶喜の家臣・幕臣として

 


1858 安政5年 18歳の時に惇忠の妹千代と結婚。
1861 文久元年 江戸に出て海保漁村の門下生となる。

 

 

また北辰一刀流の千葉栄次郎の道場に入門し、剣術修行の傍ら勤皇志士と交友を結ぶ。

 

その影響から尊皇攘夷の思想に目覚め、高崎城を乗っ取り、横浜を焼き討ちにして、幕府を倒す計画をたてる。

 

しかし、惇忠の弟長七郎の説得により中止する。

 

1864 元治1年 一橋慶喜に仕える。
1866 慶応2年 慶喜が将軍となったのに伴い、幕臣となる。


1867 慶応3年 パリで行われる万国博覧会に出席した慶喜の弟徳川昭武の随員として、フランスを訪れる。パリ万博を視察したほか、ヨーロッパ各国を訪問する。

 


大蔵省出仕〜実業家時代


1868 明治1年 帰国し、静岡藩に出仕することを命じられるが、フランスで学んだ株式会社制度を実践するため断る。


1869 明治2年 商法会所を設立するが、大隈重信に説得され、大蔵省に入省する。

改革案の企画立案を行ったり、度量衡の制定や国立銀行条例制定に携わる。

 

 

1873 明治6年 予算編成を巡って、大久保利通や大隈重信と対立し、井上馨と共に退官


1875 明治8年 官僚時代に設立を指導していた第一国立銀行(現:みずほ銀行)の頭取に就任。

七十七国立銀行など多くの地方銀行設立も指導。多種多様の企業の設立に関わる。
 

 

社会活動


1885 明治18年 養育院の院長を務める。


社会活動に熱心で、他にも東京慈恵会、日本赤十字社、癩予防協会の設立などに携わり財団法人聖路加国際病院初代理事長、財団法人滝乃川学園初代理事長、YMCA環太平洋連絡会議の日本側議長などもした。


1923年 大正12年 関東大震災後の復興のために、大震災善後会創立、副会長になる。

 

 

商業教育にも力を入れ商法講習所(現一橋大学)、大倉商業学校(現東京経済大学)、早稲田大学、二松学舎(現二松学舎大学)、学校法人国士舘、同志社大学の寄付金の取り纏めに関わった。

 

また、女子の教育の必要性も考え、女子教育奨励会、日本女子大学校、東京女学館の設立に携わった。

 


1927 昭和2年 日本国際児童親善会を設立。他にも中国で起こった水害の水災同情会会長を務め、民間外交の先駆者としての側面もある。


1931 昭和6年 11月11日永眠。

 

 

 

渋沢栄一は「私が私利私欲に走れば、三井も三菱も相手ではない」という言葉を残しています。


そのとおりに受け止めていいと思いますが、それを言わせるバックボーン(=ロスチャイルドの後ろ盾)があったのだと思われます。

 


1867年のパリ万博の時にフランスに渡った渋沢は銀行家のフリュリ・エラールから銀行業、近代の金融業を学んでいます。

 

このエラールのボスがアルフォンス・ド・ロスチャイルド伯爵で、フランス・ロスチャイルド家の総帥だったんです 

 


渡仏中に日本では大政奉還があって幕府が倒れ、帰国した渋沢は、維新後の明治新政府に招かれます。

 

実務能力のない政府要人に代わって采配をふるうのですが、沼津兵学校出身者など元幕臣の俊才たち(前島密、赤松則良、杉浦愛蔵、塩田三郎ら)を呼び寄せて実務を担当させました。

 


明治6年、大蔵省を退官した渋沢は三井組を筆頭株主とした日本最初の銀行「第一国立銀行」(のちのみずほ銀行)を設立してます。


明治15年、日本銀行が誕生し、第一国立銀行は第一銀行となりました。

 

日本銀行が出来るまでは渋沢の第一国立銀行が紙幣を発行していたそうです 

 

 

渋沢を三井の大番頭と書いている書物もありますが、

 

三井の大番頭(三野村利左衛門、中上川彦次郎、益田孝ら)を意のままに動かしたロスチャイルドの番頭というほうが的を得ているのではないかと思います 

 


渋沢は第一国立銀行を拠点に多くの会社を興しました。

 

王子製紙、東京海上保険、東洋紡、日本郵船、東京ガス、サッポロビール、帝国ホテル、石川島播磨重工業、渋沢倉庫……等々、どれも始まりが国営(官営)企業だった大会社の多くを渋沢が創ったんですね!

 


これらのほとんどはロスチャイルド=三井系企業と考えれられ、現在に続いているわけです

 


こうして日本では渋沢栄一らの働きにより新産業が続々と登場してきましたが、経済の興隆と歩調を合わせて国家も変貌していきます 


この日本金融史シリーズもそろそろ大詰めです 

 

 

http://www.kanekashi.com/blog/2008/12/762.html

 

 

 

 

アソ〇 という日本人?  過去記事 

  • 2019.04.01 Monday
  • 22:16

 

 

☆ 結局 悪魔たちの集団ですね

 

天皇財閥

 

これは 朝鮮の人々が 完璧な 「被害者」です。

 

 

 

 

● マスコミが書かない麻生財閥の深い闇

戦前の麻生炭鉱で10,000人の強制連行朝鮮人を強制労働させ賃金をそっくり搾取することなくしては、現在の麻生財閥はありえず、


戦前の麻生炭鉱での劣悪な労働条件の実態は、下記URLの調査報告書「麻生炭鉱の強制労働」(戦時強制労働の調査「人権平和・浜松」)に詳しく書かれています。

http://www16.ocn.ne.jp/~pacohama/kyosei/2asou.html



「納屋の布団は万年床で真っ黒であり、交替制で誰かが寝た。

人繰りが毎夕入坑の督促をし朝鮮人が危険なところを担当した。

低賃金で遅配が多く、食事も衛生も悪かった。納屋の頭領は賃金の三割ほどをピンハネした。

労働災害があっても朝鮮人には適用されなかった。


納屋では独身坑夫が死んでも朝鮮の故郷に知らせないことが多かった。

 

遺族に弔慰金や補償金を支払うのが惜しく、アリラン集落の下の無縁墓地に埋めて知らん顔だった。」


また、朝鮮労働者がどのように強制連行されたのかの具体的な証言も書かれています。

また、炭鉱周辺には朝鮮人女性が性の奴隷として連行されていた事実も次かれています。


又炭鉱事故等で多数の朝鮮人労働者が死亡したが、死者に対する麻生炭鉱の対応も次のように書かれています。


「赤坂の請願巡査だった松藤要吉さんはつぎのようにいう。


死者が出ても、炭鉱は石炭がもったいないと火葬しないで無縁墓地に穴を掘って埋めた。


馴れない労働でずいぶん命を落とした。

朝鮮式の土饅頭がたくさんできた。労務が勝手に処分して知らせない状態だった(『林・記録』四〇三頁)。」
 

 


日本のマスコミは、このおぞましい麻生財閥の暗い過去を意図的に報道しないでいます。

「イギリス人ジャーナリスト(ガーディアン紙の元アメリカ特派員)のクリストファー・リードによると、


麻生一族による強制労働の記事を掲載することを多くのメディアが拒否したという。

しかも、その中には「左翼」と見なされている日本の媒体(そんなもの存在しないというのが筆者の感想だが)も複数、含まれていた。


日本で掲載したのは英語紙の「ジャパン・タイムズ」だけだ。・・・・」 (調査ジャーナリスト桜井春彦氏)


https://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/f8a7c348d2cc74b5e6e93ef3117484da

 

 

 

☆ 被害者としての 朝鮮の人々を

 

すべて 嘘だとするのは

 

先導するのは 在日のものが多いでしょう。

 

 

日本の明治からの 天皇も 政治やも

 

悪魔そのものです。

 

そして その傀儡となっている 自称日本人は (多くは 在日が多いでしょう だって 特権がある)
どうみても

 

普通の 朝鮮の人には 見えません。

 

 

朝鮮の人々  韓国の人々  日本の人々と

 

自称日本人という実態を 知ることが 本当に必要と思います。

 

 

もちろん すべてが同じではありませんが

 

背乗り という身分は 

 

なにか

 

ロシアに巣食った 自称ロシア人の ニセユダヤと 同じです。

 

 


 

ET?  vs プーチンロシア

  • 2019.03.13 Wednesday
  • 22:04

 

 





3.11  国際陸連ロシア選手の出場停止を継続へ

国際陸上競技連盟(IAAF)は「未解決の2点」があるとして、国際大会出場資格停止中の全ロシア陸上競技連盟の処分継続を決定した。

ロシア選手は中立旗の下で協議に挑める。ロイターが報じた。

IAAFが説明するところ、第一に、モスクワにある反ドーピング研究所からデータを依然として受け取っていない。

続けて、ロシアがスキャンダルに起因する損害に関する賠償金をまだ支払い終えていないと指摘した。

IAAF作業班トップのルネ・アンデルセン氏は「この2点が解決されれば、ロシア陸連復帰に関してIAAF理事会に提言できる」と述べた。








3.11  米哨戒機 露海軍船の上で低空飛行、旋回

米海軍の対潜哨戒機「P8Aポセイドン」は11日、大西洋上で、ロシアの最新鋭ミサイルフリゲート「アドミラル・ゴルシコフ」率いる北方艦隊の上空で低空飛行を行い、旋回した。


報道によると、ジブラルタルの海域を進む「アドミラル・ゴルシコフ」の上で旋回中、
ポセイドンは最低高度160mにまで下がった

 

 





3.10  米大使館職員、モスクワ空港で砲弾持ち込みを試みる

 


ロシア外務省は、モスクワにあるシェレメチェボ国際空港で、

米大使館職員が手荷物に入れて砲弾を運ぼうとしたと発表した。

外務省の発表によると、9日午前、米国人男性の手荷物をスキャンした際に迫撃砲弾に似た物体が確認された。


「呼び出された爆発物処理班は、確かに信管付きの迫撃砲弾だが、内部に痕跡はあるものの爆薬がない状態であることを確かめた」

この職員は出張終了に伴いロシアを離れるところで、

空っぽの迫撃砲弾は「個人的なコレクションのため」だったと述べている。


この男性は予定していた便に遅れたため、新たに航空券作成を助けられた。


男性は14時35分発のニューヨーク行きの便に無事搭乗したが、迫撃砲弾の持ち込みは拒否された。

 

 


 

3.13  欧州議会 ノルド・ストリーム2の停止を呼びかけ

欧州議会はストラスブールでの本会議で欧州連合(EU)とロシアの政治的関係についての決議を採択した。


決議には独とロシアをつなぐパイプライン・プロジェクト「ノルド・ストリーム2」の停止、

個人に対する制裁の拡大の可能性を検討、


金融およびテクノロジーへのロシアのアクセスの制限の他、


ロシアを今後、戦略的パートナーと認めないという提案が含まれており、

賛成402票、反対163票、棄権89票で、議長によって正式に採択されたことが宣言された。


決議には「ノルド・ストリーム2」はロシア産ガス供給に対するEUの依存性を強め、


EU内の市場に脅威を与え、EUのエネルギー政策またはその戦略的関心に適合していないことから、

同プロジェクトは停止する必要があると指摘されている。

 

戦争や・ロシア潰しの親分・英王室登場  戦争や同盟

  • 2019.01.05 Saturday
  • 22:49

 

 

1.5  ヘンリー王子 ノルウェー訪問で「ロシアの侵攻」の迎撃演習を視察へ

 


英国王室のヘンリー王子はノルウェーで「ロシアからの侵攻」を迎撃する作戦構築のための大規模な演習を視察する。

デイリーミラー紙が報じた。

デイリーミラー紙によれば視察についての公式的な声明は出されない。


一方でヘンリー王子は英国海兵隊の元帥に就任していることから、演習視察には真剣な姿勢で臨む構え。

演習に参加するエリート軍人は1千人を超す。


正確な日程は明らかにされていないものの、数週間のうちに行われる。


演習にはノルウェー、米国、英国、オランダから8千人近い軍人が参加する。



 

◎ アメリカにとって日本は属国であり、自分たちの利益を実現するための道具にすぎない。」

アメリカ支配層と同盟関係にあると言えるのはイギリスやイスラエルの支配層だけだろう。


それを象徴する連合体が存在する。

アメリカのNSAとイギリスのGCHQを中心とする電子情報機関で編成されたUKUSA(ユクザ)だ。
 

 

このUKUSAはファイブ・アイズと呼ばれることがある。

それはNSAとGCHQのほかにカナダのCSE、オーストラリアのASD、ニュージーランドのGCSBがその連合体に参加しているからだが、


最初の2カ国と残りの3カ国では立場が全く違う。


言うまでもなく、この5カ国はアングロ・サクソン系。

イスラエルとは緊密な関係にあり、アングロ・シオニストと総称されることもあるが、他の「同盟国」に主体性はない。

そうした「同盟国」の大半には情報機関が存在するが、いずれもアメリカ支配層の指揮下にあると見られている。


かつてソ連の内務官僚は支配下の国々をコントロールするため、各国の情報機関を利用していた。

同じことをアメリカの支配層も行っている。


さらに、NATO、ANZUS、安全保障条約といった軍事同盟も支配のために使われてきた。


日本には世界情勢を客観的に分析せず、闇雲に軍事力を誇示したがる人が支配層にも被支配層にもいる。

そうした人々を操ってきたのがファイブ・アイズの支配層だが、


歴史の転換期に日本人を暴走させ、その結果の責任をすべて負わせようとする可能性は否定できない。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201901010003/

 

 

 

☆ アメリカの 黒い政治やは なんらかの関係を 英王室ともっているとの記事がありました。

 

黒幕は

 

米国というより 大英帝国ではないのかと 私はおもいますが。

 

 


◎ Queen Elizabeth Fronts for Rothschilds ("Crown") 
エリザベス女王は、ロスチャイルド王家(クラウン)の表向きの隠れ蓑

By Alcuin Bramerton
(for henrymakow.com) 

 

地球で4番目に大きな土地所有者は、アメリカ合衆国の連邦政府で7億6000万エーカー(米国の陸地面積のおよそ3分の1)を所有しているとしばしば言われている。

しかし、このワシントンDC民間会社連邦資産(Federal Estate)は、実はロンドン・クラウン・テンプル・シンジケートに所有され、支配されている。

 

私は女王エリザベスがクラウンの本物の相続人でなく、彼女の実父がウィストン・チャーチルであることを大変よく知っているものです。 

 

https://ameblo.jp/ootadoragonsato/entry-10604996462.html



 

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