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  • 2020.06.25 Thursday

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    プーチン  歴史と未来に対する共通の責任 

    • 2020.06.25 Thursday
    • 13:56

     

     

    (一部の引用)

     

     

     

     

    6.24  プーチン大統領の第2次大戦についての記事:戦勝75年 

    歴史と未来に対する共通の責任

     

     

    プーチン大統領は米国の有名な雑誌「ナショナル・インテレスト」のために

    「第二次世界大戦戦勝75周年に向けた真実の教訓」と題した記事を執筆した。

     

    スプートニクはその記事の翻訳をここにご紹介します。

     

     

    第二次世界大戦が終わり、75年が過ぎた。

     

    この間に数世代が育った。

     

    地球の政治地図も変わった。

     

    ナチスを相手に大々的に撃ち砕いて勝利をおさめ、全世界を救った、あのソ連もない。

     

    それにあの戦争の出来事自体、それに加わった人々にとってさえ、遠い昔のこととなった。

     

     

    だがなぜロシアでは5月9日は一番大事な祝日として祝われ、6月22日には生活の火が消えたように静まり、喉元に何かが閊えたような思いを味わうのだろうか?

     

    戦争は各家庭の歴史に深い傷跡を残したという表現がある。

     

    この言葉の裏には、数百万人もの人間の運命、その苦悩、喪失の痛みがある。

     

    誇り、真実、そして記憶がある。

     

     

    私の両親にとって戦争はレニングラード封鎖の恐ろしい苦しみであり、

     

    その最中、私の兄、ヴィーチャが2歳で死に、母は奇跡的に生き延びた。

     

    父は故郷の町を守るべく志願兵として軍部隊の拠点「ネフスキー・ピャタチョク」で戦い、重傷を負った。

     

    そしてこの歳月が遠のくほど、両親と語らい、戦時期の彼らの生活をもっと詳しく知る必要がつのる。

     

    だがもう尋ねることはできない。

     

    だからこれについて父、母と交わした話は心の中に大切にしまっている。

     

     

     

    ドイツを「ヴェルサイユの遺産」から解き放ち、過去の偉大さを復活すると約束し、本質的にはドイツ国民を新たな戦争へ駆り立てた。

     

    逆説的なのは、直接的、間接的にもこれを促したのが英国、米国を筆頭とする西側諸国だったということだ。

     

     

    今日、欧州の政治家らは、特にポーランドの指導者らがこのミュンヘン(会談)については「口をつぐむ」をよしとしている。なぜだろうか? 

     

    当時、彼らの国が自らの約束を裏切ったからだけでなく、

     

    1938年当時の激動の時代、チェコスロバキアを支持したのがソ連一国だけであったことを思い出したくないからだ。

     

     

     

    英国も、当時チェコ人、スロバキア人の主たる連合国であったフランスもこの東欧の国に襲い掛かり、八つ裂きにする方を選んだ。単に見捨てたのではない。

     

    ナチスの拡張の欲望を東にむけ、ドイツとソ連が衝突し、互いに最後の一滴まで血を流さざるをえなくなるよう照準を絞ったのだ。

     

     

    西側の「宥和」政策とはまさにこれであった。

     

    しかもこれは第三帝国に対してだけでなく、ファシストのイタリアに対しても、軍国主義の日本に対しても同じだった。

     

    極東における、そのクライマックスが1939年夏の日英一般協定で、これが日本に中国に手を伸ばす自由を与えた。

     

     

    スターリンとその取り巻きは多くの非難を受けて当然だ。

     

    自国民を敵に回した体制の犯罪についても、大量粛清の恐怖も我々は覚えている。

     

    だがソ連の指導者らは、いかにソ連をドイツやその連合国と正面対決させようと他国が仕組んでいるかを見ていたので、その実際の危険を認識しながら、自国の防衛強化のために時間を稼ぐべく行動をとっていた。

     

     

     

    いずれにせよ、他の国はナチスと西側の政治家が結んだ合意は振り返らぬようにしている。

     

     

     

    英独間の秘密交渉についての資料は未だに機密が解かれていない。

     

    だからこそ我々は、すべての国家に自国の公文書の開示をプロセスを活発化させ、ロシアがここ数年行っているように、

     

    戦前、戦後期のこれまでに知られていない文書を公表するよう呼び掛けている。

     

     

    我々全員に必要なのは真実と客観性だ。

     

     

    今日、どう証明しようとしたところで、ナチスの敗北に決定打となる貢献をしたのはソ連、赤軍なのである。

     

     

    中国の国民が払った甚大な犠牲を、日本の軍国主義者を壊滅する上で彼らが演じた大きな役割を我々は忘れない。

     

     

    対独戦の勝利から3か月後、ソ連はヤルタ会談に完全に基づくかたちで日本に宣戦布告し、関東軍は大きな痛手を受けて敗退した。

     

     

    ナチス共犯者の犯罪行為は正当化の余地はなく、その刑期に終わりはない。

     

     

    共通の歴史の記憶を頼りとすることで我々は互いを信用することができる、また信用せねばならない。

     

    これは、地球の安定と安全を強化し、あらゆる国家の繁栄と福祉を目指して好成果をもたらす交渉と協調行動をとる上で強固な基礎となるだろう。

     

    全世界を前にした、今の、そして未来の世代を前にした我々の共通の責務はこれにつきるといっても過言ではない。

     

     

    https://jp.sputniknews.com/75-victory/202006247563513/ 

     

     

     

     

     

     

     

     

     

     

     

     

     

    戦勝75年記念軍事パレードがモスクワ赤の広場で開始【動画】

    • 2020.06.25 Thursday
    • 13:55

     

     

     

     

     

     

     

     

     

     

     

     

     

    超高速兵器にロシアの対抗兵器  シリアでの英米 対 ロシア

    • 2020.06.17 Wednesday
    • 18:36

     

     

    6.14 「他国が超音速兵器をもつ時点で、ロシアにはすでに対抗手段がある」=プーチン大統領

     


    ロシアのプーチン大統領は、他国が超音速兵器をもつ時は、かなりの確率でロシアはその時点で対抗手段をもっているだろうと発言した。


    「他国に超音速兵器が登場する時点で、かなりの確率でロシアには対抗手段がある。そうやって他国を驚かせることができると思う」と発言した。


    大統領は、現在、超音速ロケットを爆撃することは不可能だと指摘。

    その意味でロシアが現在占める位置は独特であると語った。

    大統領はまた、ロシアは超音速兵器を含む新兵器開発においてリードしていると述べた。


    「我々はすでに存在する従来の兵器を単に近代化しているのではない。新しい技術を導入している。この意味でも(兵器開発という)指標において我々は現在世界ナンバーだと確信をもって言える。」







    6.15 ロシアの防空ミサイル シリアで45機以上の無人機を撃墜
     


    シリアに配備されるロシアの中空・低空域短距離ミサイルシステム「9K330トール」は

    武装組織が運用する無人機をこれまで45機以上撃墜した。

    ロシア国防軍防空部隊のアレクサンドル・レオーノフ中将が明らかにした。


    レオーノフ中将は露誌「国家防衛」による取材に応じた中で、ロシアの対空ミサイルシステム「9K330トール」がこれまで45機以上の無人機をシリアで撃墜したことを明らかにした。

    シリアで9K330トールは誘導爆弾や軍事航空機に対処するうえでの主要兵器となっている。

    同ミサイルはシリアで長距離地対空ミサイルS400や近距離対空防御システム「パーンツィリ-S1」(パーンツィリはロシア語で鎧や甲冑の意味)といった防空兵器と同時に運用されている。

    ロシアの防空部隊はシリアに展開する武装組織が使用するものと同じタイプの無人機を開発し、撃墜するうえでの実際的な実験を進めてきた。


    なお、ロシア国防省は2019年に軍事兵器開発企業「クーポル」との間に1000億ルーブル(日本円で約1540億円)の契約を交わし、

    水面移動が可能な全天候型の対空ミサイルシステム「トール-M2」の開発を進めてきた。


    同兵器は2027年までに納品される見通し。



     

    ◎ アメリカ、イギリス、フランスなどは軍事的なシリア侵略も放棄していない。

     

    2015年9月末に始まったロシアの軍事介入でバラク・オバマ政権が作り上げたダーイッシュ(IS、ISIS、ISIL、イスラム国とも表記)は敗走したが、

     

    まだシリア西部のイドリブにはNATOから支援を受けている約3万人のアル・カイダ系戦闘集団が残っている。

     

     

    こうした戦闘集団から攻撃を受けているシリア政府軍やロシア軍は空爆で応じている。

     

    https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202006170000/

     

     

     

     

     

     

    正史の時代へ  プーチン 大戦の記事を脱稿

    • 2020.06.16 Tuesday
    • 18:59

     







    6.15   露大統領が第二次世界大戦についての記事を脱稿=大統領府報道官

     


    ロシアのプーチン大統領は第二次世界大戦に関する記事を執筆した。
     


    記事の公開時期についてはプーチン大統領が自ら決定する。

     

    大統領府のドミトリー・ペスコフ報道官がリアノーボスチ通信の取材に応じた中で明らかにした。


    ペスコフ報道官によれば、第二次世界大戦に関する記事はすでに執筆済みで、掲載時期についてはプーチン大統領自ら判断するという。


    先にプーチン大統領は記者会見で、第二次世界大戦に関する記事を用意していることを明らかにした。



    今年は戦後75周年にあたるものの、新型コロナウイルスのパンデミックにより大規模なイベントはいずれも延期されている。


    例年、赤の広場で行われる戦勝パレードは6月24日に実施される予定。

    パレードには独立国家共同体(CIS)各国をはじめ、世界の首脳らが招待されている。

    日本の安倍首相は新型コロナウイルスの影響から、式典にあわせたロシア訪問の見送りをすでに決めている。



    ☆ 信じさせられたのは  イエズス会サイドの 作り話だった。  

    明治 李ニツポンでは 黒を白として  今も 黒が 白として 居座っている。

     

     

     





     

    国家遺伝情報データベース   黒人の血をひくプーシキン

    • 2020.06.08 Monday
    • 19:45

     

     





    6.6 ロシア、「国家遺伝情報データベース」構築へ


    ロシアのプーチン大統領は、遺伝情報の保存と処理のための情報分析システム「国家遺伝情報データベース」の構築と運用を可能とする文書に署名した。

    また、データの保存及び送信のためのフォーマット、データベース用の検索プログラム並びにソフトウェアの開発も可能となる。 


    プーチン大統領は、同プロジェクトに2021年から毎年、連邦予算から資金を拠出するよう命じた。

    ロシアの新型コロナウイルスの感染者数は累計45万人を超え、約半数が回復した。ロシアは現在、プラトー期(ピーク後の横ばい状態)に入った。


    ☆ ニツポンは 天皇陵の 調査も 宮内庁が 許さない。  

    自衛隊には ある 血液型の部隊が あるそうです。 (RH−) 



    遺伝情報は 在日本 李氏朝鮮は  許さないのです  

     

     

     

     

     



    6.7 黒人の血を引いた詩人プーシキンに米国の抗議活動参加者らが驚愕



    全米では人種差別の抗議活動を通し、ロシアの代表的詩人アレクサンドル・プーシキンもまた解放されたアフリカ人奴隷の血を引いていることが知られ、抗議活動参加者らの間で驚きとともに共感を呼んでいる。


    全米では人種差別と警察による横暴に抗議する活動が広まっている。

    6日のワシントン州では奴隷制を廃止したリンカーン大統領のモニュメント前に数千人が集まって抗議活動を行った。


    その後、抗議活動の参加者らはホワイトハウスの方角に進み、その一部はプーシキン像の前に差し掛かった。

    プーシキン像は20年前にジョージ・ワシントン大学協力のもと設置されたもので、公式には大学の施設内に置かれている。

    6月6日はプーシキンの生誕221周年にあたることから、アナトリー・アントノフ駐米ロシア大使が献花を行った。


    関心を覚えた抗議活動参加者らはプーシキン像の歴史について英語で記された説明文を読み、詩人もまたアフリカの血を引き、決闘で殺害された歴史に触れた。

    警察らに拘束された際に死亡したジョージ・フロイドさんと詩人の運命が重なって見えたようだった。

     

     

     



     


     

    プーチン 核兵器が使用される事例  米国で取材中のロシア人の事故

    • 2020.06.05 Friday
    • 19:35

     

     

    6.3 ロシア大統領令 核兵器が使用されうる事例が明記





    2日、プーチン大統領は「ロシア連邦の核抑止に関する国政の基礎」と題する大統領令を発令し、

    その中でロシアは国または軍の極めて重要な施設の機能を奪う可能性のある「衝撃」を受けた場合、核攻撃を行う可能性があると明記した。


    大統領令には、ロシアは、弾道ミサイルが自国およびその連合国の領域に向けて発射されたという情報が入った場合も含め、核攻撃を行う権利を保持すると書かれている。


    また、核抑止が標的としているのはロシアが敵とみなす諸国および軍事陣営、軍事連合とも明記された。


    ロシアおよびその同盟国の国境において行われる仮想敵国による軍備拡張またミサイル防衛システムの宇宙空間への配備は国家にとっての主たる危険とみなされる。



    大統領令には、ロシアは核兵器を抑止手段としていること、その使用は最終手段と認識されることが明記されている。



    〇 反キリストが 聖書を 都合よく 取り入れ  

    終末の 戦争を しようとしている。  

    その狂気は コロナからも 見て取れる。  

    黒幕は バチカンか ロス茶か?  

    明治からの 自称ニツポンも その 狂気と 幻想に生きている。

     

     

     

     

    6.3  米国で抗議取材のロシア人記者襲撃 事件にロシア外務省がコメント

     


    ロシア外務省はワシントンでスプートニクのプロデューサーが襲撃された事件について、米国からの非友好的アプローチであり、ジャーナリスト擁護についての国際的な義務への違反とみなす声明を表した。


    スプートニク通信のプロデューサーのニコル・ルッセル氏が6月1日夜、ワシントンのホワイトハウス付近での抗議行動の取材中に襲撃された事件にロシア外務省はこのように反応した。

    警官らはルッセル氏が首から記者証をかけており、マスコミ勤務者であると何度も繰り返したにもかかわらず、同氏にゴム弾を発射した。


    ロシア外務省は

    「私たちは、意図的に行われた残酷な扱いを米政権側からの非友好的なアプローチであり、これによりジャーナリストの安全とその活動を阻害なく確保する国際法が許しがたく侵されたととらえている」と発表した。

     


    ロシア外務省は、国際機関、人権擁護の非営利団体に対し、この事件に反応をしめし、声明を表すよう呼び掛けた。

    ルッセル記者の前にも同じくスプートニクのミハイル・トゥルギエフ記者が顔面に催涙ガスを噴射される事件が起きている。


    この事件の後、在米ロシア大使館は米国務省に抗議文書を送っている。



    〇 抗議活動拡大について米国のトランプ大統領はデモ隊を

    「ごろつき」と呼び、「州兵を送り込む」と書き、さらに「略奪が始まれば、発砲が始まる」とツイートした。」

    このツイートに対してツイッター社は「暴力を賛美する」内容だと判断して警告した。

    http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2020/05/post-464aaa.html#_ga=2.236354567.781426419.1591165626-629536823.1549693998

     

     

     

     

     








     

     

    露外務省  米国のオーブンスカイズ条約脱退にコメント

    • 2020.05.25 Monday
    • 20:42

     

     





    5.23 米国のオープンスカイズ条約脱退にロシア外務省がコメント

     


    ロシア外務省は、米国がオープンスカイズ条約を脱退との報道を受け、欧州安全保障の観点から見て、これはあまりに悲しいアプローチであり、

    兵器コントロール分野のすべての条約の破壊を志向する米国の路線合致しているとの声明を表した。


    ロシア外務省はオープンスカイズ条約の今後の路線について、ロシアとしては国益と連合国との相互関係に立脚して策定する姿勢を表している。


    ロシア外務省の声明文には

    オープンスカイズ条約を廃棄するという非建設的な路線から、米国の条約履行能力、一貫性には懐疑的にならざるを得ない。

    このことはこの国(米国)の同盟国の間でさえ、深刻な憂慮を呼んでいる」と書かれている。


    5月21日付けのニューヨークタイムズ紙は消息筋情報として、米国が22日、オープンスカイズ条約脱退の意向をロシア側に通達する構えだと報じていた。

    トランプ大統領は22日、ロシアがオープンスカイズ条約を履行していないとの理由で米国が同条約からの脱退の構えにあることを確認した。



    オープンスカイズ条約とは

    オープンスカイズ条約は1992年に調印され、「冷戦」後の欧州における信頼醸成措置の一つとなった。

    同条約は2002年から有効となり、条約参加国は互いの軍や活動に関する情報を公然と収集することができる。

    オープンスカイズ条約の締結国は現在、34か国を数える。

    2020年1月、ロシアのラブロフ外相は、条件をつけずに新STARTを延長することをロシアは支持すると表明する一方で、

    この件について米国からの明確なシグナルは見えないと語っていた。


     

    ロシア正教会 スターリン主義に抗議

    • 2020.05.05 Tuesday
    • 20:16

     






    5.2 ロシア正教会が国防軍内のスターリン主義に抗議【写真】
     


    モスクワ州オジンツォボ地区に建設中のロシア軍大聖堂(キリスト復活教会)内でソ連時代の最高指導者ヨシフ・スターリン書記長の姿が描かれたことに対し、ロシア正教会が反対の声を上げている。

     


    ロシア正教会宗務院のウラジーミル・レゴイダ広報委員長が出演したラジオ番組の中で明らかにした。


    モスクワ州オジンツォボ地区では大祖国戦争の勝利から75周年を祝し、ロシア軍大聖堂の建設が進められている。

    ロシア正教会のレゴイダ広報委員長はラジオ番組「ヴェーラ(信仰)」に出演した中で、ロシア軍大聖堂内の聖壁画にスターリンの姿が描かれたことに反対の声を上げた。


    ​レゴイダ広報委員長はラジオ番組の中で、

    「多くの人々の悲劇がこの名前(ヨシフ・スターリン:スプートニク編集部)と関連しており、歴史から忘れられるものではない」と発言。

    スターリンの人格を一義的に解釈はできないとしつつ、

     

    ロシア軍大聖堂内にスターリンの存在はふさわしくないとの私見を述べた。


    教会内で俗人の姿が描かれる例は過去にもあったが、スターリンの姿は実に特徴的な象徴を持つとして、慎重に判断する必要性を主張した。

    レゴイダ氏によれば、大聖堂内に描かれたスターリンの絵はロシア社会で波紋を呼んでおり、より広く議論されるべきとの考えを示した。

    なお、ロシア軍大聖堂内の聖壁画にはウラジーミル・プーチン大統領やセルゲイ・ショイグ国防相の姿も描かれている。
     

     

     

     

    ◎ イエズス会を脱会した アルベルト・リベラの証言
     

     

    サタンはローマカトリック組織を利用し、異端審問を行い、本当の信者とキリストの教えを一掃しようとした。 
     


    彼らはイエズス会、カトリックユースアクション、レギオンオフメリーに属しており、また

    普通の人と変わらない服装をしている司祭と尼僧のスパイである。   


    ローマ教皇がアメリカ合衆国に力と栄誉をもって来訪することができたり、偉大な伝道者として賛辞をもって迎えられたりするのも、

    この偉大な福音の敵が、バプテスト派の大統領によって、8億ものローマカトリック信者の精神的なリーダーでありトップとしての全名誉を与えられて、ホワイトハウスに迎えられたりする
    時・・・ 
     

     


    ユダヤ人達は神殿で犠牲を捧げ続けた。

    それは天の神に対する侮辱であり嫌悪を起こさせるものだった。


    彼の一人子が、永遠に全ての犠牲を廃止するため、一度きり犠牲となったのだ(※)。

    だがユダヤ人達はそれを行い続けた。(※へブル人9章11−15節、10章1節)


    主は紀元後70年にその犠牲の儀式を止めさせた。


    イエスと預言者ダニエルはこのことが起こると預言した(※)。

    タイタスという名の一人のローマの将軍が、エルサレムを荒廃させ、神殿を破壊したのだ。
    (※マタイ24章1−2節、ダニエル9章26節)


    この虐殺から生き延びたユダヤ人は、安全な他の国へと離散した。

    その時以来、神は彼らが動物の犠牲を捧げることがないよう、神殿を再建させないようにされた。


    教会は大きくなっていき、サタンは福音に対する全面戦争を宣言した。


    異端審問が勃発し、国中のクリスチャンは散らされ、世界へと信仰は広がっていった。既にサタンは初期の教会に忍びこんでいた(※汽茱魯2章18節、使徒15章1節、ガリラヤ1章6-10節)。

    紀元後337年、悪魔はその偉大なる偽のクリスチャンの教会を、コンスタンチヌス大帝の治世下のローマに設置した。
    メモ:コンスタンチヌスは決してクリスチャンではなかった。彼は死に際まで秘かに太陽神を拝んでいた。

    サタンはローマカトリック組織を利用し、異端審問を行い、本当の信者とキリストの教えを一掃しようとした。

    真の教会は死から逃れるため、山の中に隠れていた。

     


    https://lostsheep019.hatenablog.com/entry/38960072


    ☆ アルベルトリベラは やはり 暗殺されたようですね。

     


     

     

     

     

     

    世界支配層の人類への攻撃 ・ 元ロシア軍諜報機関大佐

    • 2020.05.01 Friday
    • 17:38

     

     

    ■ 元ロシア軍諜報機関大佐が

    「新型コロナはパンデミックではなく『陰に隠れている世界支配勢力』による人類への攻撃」と暴露!

     

    (英語の字幕はありますが 日本語の字幕はありません)

     

    https://www.youtube.com/watch?v=4sLHgpEvnn4&feature=youtu.be

     

     

     

    以下は、ロシア国営TVの報道番組にゲストに呼ばれた元ロシア軍GRU(軍事情報局)ウラジーミル・クバチコフ大佐が語った『新型コロナウイルス』に関する内容です。


    1.今回の『新型コロナパンデミック』は、公衆衛生の観点やパンデミックの観点から考えるべきではない。

    2.この『コロナウイルス現象』はパンデミックではなく、世界支配勢力の観点から考えるべきだ。

    すなわち、宗教的観点、政治的観点、金融的観点、経済的観点、国家的観点から考えるべきだ。

    3.『コロナウイルス現象』は『パンデミック』と呼ばれているが、メデイアは嘘をついている。

     

    これは世界規模の戦略的な特別オペレーションなのだ。


    4.正確に言うと、これは『陰に隠れている世界支配勢力』の指令官とスタッフが、

     

    人類を支配するために行ったオペレーションだということだ。

    5.『陰に隠れている世界支配勢力』の目的は、世界人口の削減である。

    6.この考えは彼らの固定的な考えである。



    彼らはこの地球には普通の人間が多すぎると考えている。

    彼らは、彼らと同じ人種の人間がおよそ一億人、それに仕える人間が多くて10億人いれば良いと考えている。

    そうすれば豊かに暮らせると考えている。なぜなら今の世界人口は多すぎると考えているからだ。


    7.コロナウイルスと金融危機は相互に結び付きほとんど同時期に起きる。

    8.その目的は、世界中で人の移動をストップし政治的自由を制限することである。

    9.しかしこの二つを政治によって実行するのは事実上不可能である。なぜならば憲法が保障しているから。


    10.人々が持って当然と思い、永久に持っていると信じる政治的権利がある。

    これらの権利を人々から奪う最初の試みは、2001年9月11日になされた。


    11.米国のツインタワーやペンタゴンやホワイトハウスへの攻撃を覚えている人は多くはないと思うが、
    この攻撃の後『テロとの戦争』が宣言された。


    12.『現在のコロナウイルス現象』を正しく理解するためには、『人類への戦争』の最初の試みが『テロとの戦争』に偽装されたことを忘れてはならない。

    13.『陰に隠れている世界支配勢力』が『2001年911事件』を引き起こしたのだ。

    14.今彼らは、より大きく人間を支配し人間性を奪うための口実としてコロナウイルスを持ち出してきた。

    15.『陰に隠れている世界支配勢力』の司令官とスタッフは、人々の政治的権利を制限し人々に恐怖を与えるのだ。

    16.これは第二の目的である。

    最初の目的は人口削減。第三の目的は金融経済の破壊である。

    例えばここに価格が1ドルの鉛筆が1本あるとすると、株や約束手形やデリバテイブ金融商品などの金融経済においては、20倍もの価格になるのだ。

    17.すなわち、実体経済は金融商品を通してバーチャルな経済になるのだ。

    今世界は1000兆ドルから2000兆ドル規模の金融バブルであり、金融バブルは破裂させる必要があるのだ。

    18.FRBは最近セロ金利になった。 多くの国で預金金利をマイナスになっている。世界はすでにバブル破裂に向かっているのだ。

    (No7-1おわり)


    https://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/cbfc17014aa4ef8f90a8d5d290a3e558




     

     

    ロシアのガスパイプラインは 米国の制裁との闘い

    • 2020.04.18 Saturday
    • 19:49

     

     

     

     

    4.14 ロシアのパイプ敷設船が「ノード・ストリーム2」の建設に向け航行中



    天然ガスパイプライン「ノード・ストリーム2」の建設作業は、

    米国の制裁により昨年末から停止されていた。


    しかし、現在、バルト海に向け、予防措置として常にルートを変更しながら、ロシアのパイプ敷設船「アカデミック・チェルスキー」号が「ノード・ストリーム2」の建設を完成させるために向かっている。

     

    ドイツのテレビチャンネル「N-TV」が報じた。

     


    「アカデミック・チェルスキー」号は5月前半には到着予定で、プロジェクトの残り5%であるパイプライン160キロメートルの敷設を終了させる。


    同船は今年2月にバルト海に向けナホトカ港を出港した。

    常にルートと目的地を変更している。

    そのほか、常にロシア船のルートを変更することにより、

    米国に長期の航海中に船の保険会社に対し制裁を導入させない。
     

     


    「アカデミック・チェルスキー」号はロシア企業「ガスプロム」が所有する唯一のパイプ敷設船で、

    同船は深海での作業も可能となる。

    「アカデミック・チェルスキー」号は4月18日にスペインの都市ラス・パルマスに寄港予定で、その後、5月前半にはバルト海に到着する。
     

     


    米国の制裁により「ノード・ストリーム2」の建設作業は中止されていた。


    このプロジェクトによりロシアからドイツにガスパイプラインが敷設される。

    米国は、欧州がロシアのガスに依存していることを危惧している。

    米国はプロジェクトの妨害を試み、同時に、より高額で同国の液化ガスを欧州に供給しようとしている。


    ドイツは米国政府の罰金措置を非難した。



    ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、ロシアは自国の力で今年年末、または2021年の初めにはプロジェクトを完了すると表明した。

     

     



     

    プーチンロシアの感性 = 政治

    • 2020.04.12 Sunday
    • 16:17

     





    (プーチン:人類の進化はGMO、医薬品、ワクチンによって危機に面している

    http://rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=311816&g=132205…

     


    :オーガニックに、持続可能な形式で農業を営みたいという国民に対し、数年間は無料で土地を供与。どうやら本気ですね

    https://twitter.com/tennsi212001/status/1247744160360062979




    西側政府がコントロールしている人々は、「集中的にワクチンを受けて自閉症の境界線にあり、コーンシロップの効き目が切れた状態でテレビ画面の前に倒れこんでいる肥満の人間」であり、ロシア国民は「どのような手段をもってしても、守らなければならない」とプーチンが主張。


    ロシア連邦安全保障会議(SCRF)が作成した報告書が、今日、ロシア政府内に回覧されている。

     


    その報告書には、

     

    GMO「食品」および西側の医薬品から、ロシア国民をどのような手段を取っても守らないといけない、とう内容の命令をプーチン大統領が下したと記されている。

     


    プーチン大統領は、人間の進化の次のステージは現在、「深刻な危機」に直面しており、西側・世界的権力者は「自分たちの個人的利益のために、人間の進化のプロセスを意図的に遅らせている」と発言したと同報告書は記している。

    「人類としての私たちには、選択肢があります。

     


    私たちの身体と頭脳を健康的で上昇する軌道で発達させ続けることもできますし、
    あるいはここ数十年の西側のお手本に従って、本来ならば危険物、あるいは中毒性のある麻薬として分類されるべきの遺伝子組み換え食品や医薬品、ワクチンやファストフードなどで、人々を意図的に毒漬けにすることも選択肢の一つです」

     


    「私たちはこのようなものと闘う必要があります。肉体的そして知性的に障害のある人々は、私たちの関心にはありません」


    政府が管理する西側の平均的な人間は、「集中的にワクチンを受けた自閉症とのボーダーラインの肥満体で、画面の前で異性化糖(コーンシロップ)の効き目が切れ目の症状と戦っている人間」であると報告書は描写し、


    政府によって国民を意のままに操ることを目的に行われているこのような戦略は、「ダーク/邪悪」なだけではなく、「中期的・長期的視点から考えると非生産的」であるとしている。


    プーチン政権下のロシアでは、オーガニックに、あるいは持続可能な形式で農業を営みたいという国民に対し、ここ数年間は無料で土地を供与している。

    ロシアの目標は、「エコロジーの面でクリーンな」生産に基づいた、GMO(遺伝子組み換え食品)の世界「有数の輸出国」となることである。

     


    このロシア連邦安全保障会議の報告書は、ロシア政府がGMOを含む食品の生産を停止することを発表したわずか数ヵ月後に出されたもので、ロシアのGMOに対する動きは国際社会からモンサントのような多国籍企業に対する戦いの中でも大きな一歩と受け入れられた。

    ロシアは自然でオーガニックな農業の分野で、リーダー的な道を進み続ける。


    http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=311816&g=132205

     

     

     

     





     

    プーチンロシアの感性と動物たち  イスタンブールの人々はネコが好き

    • 2020.04.12 Sunday
    • 16:12

     

     

     

     

     

     

    4.12  モスクワ「野良動物にエサ」は外出可能

     

     

    あるモスクワ市会議員によると、ボランティアが野良動物にエサをあげるのは問題ないという。

     

    今のところそのための外出許可証は不要だが、間もなく必要になる可能性もある。

     

     

    エフゲニー・ゲラシモフ議員は、自主隔離体制に伴い閉鎖されている公園で野良動物にエサをあげることができるかというモスクワ市民の質問を受け、警察に問い合わせた。

     

     

    警察は同議員に対し、警察職員はエサのために外出するボランティアについては把握しているが、もう間もなく外出許可証が必要になるかもしれないと回答した。

     

    現在自主隔離体制により、モスクワ市民が外出できるのはやむを得ない理由がある場合のみ。公園など公共の場所は閉鎖されている。

     

     

     

     

     

    ◎ イスタンブールの住民は猫が大好きで餌やりも許可されてます

     

     

    でも検疫中では食事が与えらない状況に…

     

    そこで市当局が猫と鳥に餌をやることを決めました

     

     

    https://twitter.com/kimama77777/status/1248858440606220289

     

     

     

     

     

    人々が生きるか死ぬかの問題 ・ プーチン vs 米の制裁

    • 2020.04.07 Tuesday
    • 15:35

     

     

     

     

     

    病める残虐さ。アメリカ制裁の中、Covid-19と戦う世界
    Finian Cunningham
    2020年4月1日


     新型コロナウイルス感染者数で、アメリカが世界最大になるにつれ、多数のアメリカ政府チャーター便が、中国からアメリカに肝要な医療機器と物資を空輸し始めた。

     

    アメリカで流行がピークに達するのは数週間以上先で、厳しい死者数が予測されている。

     


     この人道的危機ゆえに、大規模な医療物資輸送を組織化する上で、中国は当然、アメリカに協力している。

    普通、それに対して、ワシントンから多少返礼があってしかるべきだと思うだろう。


    結局、中国は、アメリカが人権侵害だとするもののかどで制裁を課した国の一つなのだ。

     

    アメリカには、中国に対する制裁を中止して、いささかの団結と感謝を示す義務はないのだろうか?

     


     中国だけではない。

     

    主に、ワシントンによる人権侵害非難ゆえに、約30の国と地域が、現在アメリカ制裁リスト上にある。

    キューバや北朝鮮やイランなどの標的に定められた国の中には、数十年間も制裁下にある。

    ロシアやイエメンやベネズエラなどの他の国々が、最近、このうさんくさいクラブに入れられた。


     いずれにせよ、国連安全保障理事会の負託なしで、一方的に課すアメリカ制裁は、まず確実に違法だ。

     イランは特に痛ましい例だ。

    何週間かで何千人という死者で、イランは世界で最も感染率が高い国の一つだ。



    それでもトランプ政権は、テヘランに対する厳しい制裁を維持するだけでなく、流行が起きて以来、実際、イランに対して更に三つの制裁を加えた。イランの死者は、アメリカ政策ゆえに増大しているのだ。

     


     先週、コロナウイルス感染蔓延を避けるため電子会議で行われたG20サミットで、

    ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が、この重大な時点において、制裁を中止するよう世界に呼びかけた。

    彼は全ての国が金融的な制約なしで、医薬品や装置を入手できるようにするのが喫緊の課題だと言った。

    「人々が生きるか死ぬかの問題だ」と彼は付け加えた。



     だが結局、G20最終共同声明には、制裁に関する、いかなる満場一致の言及もなかった。


     制裁を止めるようにというプーチン大統領の呼びかけは、アントニオ・グテーレス国連事務総長や習近平中国国家主席を含め、他の世界の首脳に支持された。


     アメリカ支配階級に固有の、この犯罪的精神構造には、ある種自然の「懲らしめ」が加えられるはずだ。


    http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2020/04/post-9b491a.html

     

     




     

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