靖国・再び/北朝鮮再び/ルセル排除計画/サウジ・米/ウクライナ/IS

  • 2016.04.23 Saturday
  • 08:37

靖国・再び


○ 靖国神社は、田布施村出身の朝鮮民族による日本民族弾圧のシンボルであり、かれらの謀略で殺された孝明天皇や、日露、日清戦争、そして、太平洋戦争で戦死していった日本の若者の怨霊を封じ込める、招魂の儀式の場です。
招魂の儀式は、江戸幕府が管理していた陰陽道ではない。この儀式は朝鮮人の儀式である。


○ 靖国参拝した背後には神社本庁(日本会議)という極右のカルト教の存在を感じる。
この輪の中に戦争屋のワシントン・産軍複合体を巻き込もうとして集団的自衛権行使の法体系を、強行しようというのであろう。単なる出まかせ的な憶測ではない。日本国民は、これを決して許さないだろう。
  たとえ、創価学会と神社神道・統一教会・財閥が連合して強行しようとしても、無駄なことである。その前に国際的包囲網が確立する。


靖国  さらなる真実

明治に建てられた「靖国神社」は神社ではなく、『東京招魂社』

招魂は慰霊ではなく、攻撃を開始する陣中で、前の戦闘で死んだ死者の魂を招き寄せ、生者に憑依させて 「攻撃の鬼」 にする(暗示をかける)呪術。 「魂鎮め」などとは無縁です。


日本古来の国禁であった死霊招魂式を開始してしまい、さらに神社のふりをさせて誤魔化していますが。

皇軍軍人のみの戦死霊を招き出し国のために招魂式をする場が招魂社。 儀式の時だけでなく何時でもこれからもずっと招魂し続けるように改名したのが「靖国神社」です。


▼招魂教(靖国神社)はテロリストのための新興宗教である
http://wiki.fdiary.net/moikomi/?military+shrine

▼中国からの輸入呪術だった靖国。国禁犯して死者へ適用の招魂社/日本古来の伝統を破壊のニセ保守
http://www.asyura2.com/13/senkyo158/msg/645.html

▼「靖国神社」は「戦争神社」と海外から呼ばれ、隠れ「長州神社」であり軍部神社
http://blog.goo.ne.jp/aibatatuya/e/c33271934cb32b256c07fa6e44212806



☆ 信用できる方の記事を拝借しました。 これから さらに 追求していきます。
ぞくぞくと寒気がしました、まさしく、黒魔術のような。 
けれど、これくらいの迫力でなければ、クーデター、誤魔化し、靖国にいき、韓中挑発、決定している領土の蒸し返しなどなど、右翼など、勤まりませんね。
ようするに、ISも、田布施政治やも、戦争やも、憑依されているものたち ・・・
神道宗教の教祖が、右翼、皇室と仲良いのも納得です。



北朝鮮・再び

○ 水爆はCIAの指示?
http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-90.html

○  日本と北朝鮮の関係  正日の父は日本人?
http://ginga-uchuu.cocolog-nifty.com/blog/2015/05/post-5fcd.html

○ 北朝鮮のミサイルに 三菱マーク
http://mizunamayuneko.blog.fc2.com/blog-entry-1206.html



☆ 結局、中国と戦争したいだけではないですか?  靖国爆破、参拝も、いやらしい朝鮮族の、そのための儀式でしょう、一皮向ければ、化け物ですよ。


○ 3.6  米国のミサイル防衛システムの脅威下に置かれた朝鮮半島

韓国と米国は、米陸軍が開発した弾道弾迎撃ミサイル・システム、THAADミサイル(終末高高度防衛ミサイル)配備問題の公式討議に入った。
両国の主張によれば、韓国へのそうしたシステムの配備は、朝鮮半島での非常時に巡航ミサイル迎撃のためのものだという事だが、このプランは、朝鮮民主主義人民共和国のみならず中国の反発を招いた。


ロシア、日本そして韓国の一連の社会団体も、懸念を表明している。こうした不安について、スプートニク日本のタチヤナ・フロニ記者は、コリア問題の専門家、コンスタンチン・アスモロフ氏に話を聞いた -


「米国の対ミサイル防衛システムが、朝鮮民主主義人民共和国ではなく、中国に向けられたものである事は疑いない。北朝鮮の脅威は、米国にとって都合の良い世界戦略のために、システム配備の口実として利用されているに過ぎない。中国は、こうしたプランを、受け入れがたいものとみなしている。


少し前に、中国政府は、南北朝鮮の大使を同時に呼んで「叱責」した。北朝鮮に対しては、ミサイル打上げを批判し、南に対しては、THAADミサイルの配備計画を非難した。こうした計画は、北朝鮮の最近の危険な行動に対するものではなく、かなり以前から存在している。


韓国社会では、多くの人々が、北朝鮮が自滅的な戦争開始を決めるなどとは信じていない。しかし、韓国政府の政策は、現在保守派や「タカ派」が決定している。韓国の朴 槿恵(パククネ)大統領は、かつて保守穏健派に属していたが、右派の圧力を抑える事が出来なかった。なぜなら韓国の左派がすぐさま、彼女が単に、かつての独裁者朴正煕(パクチョンヒ)大統領の娘だからという理由で、彼女への支持を原則的に拒否したからだ。その結果、朴槿恵大統領は『タカ派』の影響下に置かれる事となってしまった。

朝鮮半島における今日の尖鋭化した状況の中で、韓国は、大変強硬な立場を取った。北とのいかなる対話も拒否している。その結果、言ってみれば互いが「悪魔化」してしまった。この事は、南北間の紛争が起こり得る可能性を高めている。


☆ 天皇一派が、兄弟である北朝鮮に、命令しているのではないですか?  皇室=CIA



ブラジル大統領の弾劾は不正疑惑の議員を使い 米政府が指揮している可能性

パナマ共和国   黒幕はソ連という過去のキャンペーン
偽情報で混乱させる
NGO
SCO(中国、ロシア、カザフスタン、キルギスタン、タジキスタン、ウズベキスタン)



ブラジルのジルマ・ルセフ大統領を排除する動きが進行している。4月17日に下院で大統領の「弾劾」を問う採決が可決され、その翌日には反大統領派のアロイジオ・ヌネス議員がワシントンDCへ赴き、政府高官やロビイストと会ったようだ。「御主人様に報告」ということだろう。「バナナ共和国」が復活しつつある。

 
今回の弾劾で先導役を務めたひとり、ブルーノ・アラウージョは巨大建設会社から違法な資金を受け取った容疑をかけられ、エドアルド・クーニャ下院議長は最近、スイスの秘密口座に数百万ドルを隠し持っていることが発覚している。

また、2018年の大統領選挙へ出馬するというジャイ・ボウソナル下院議員の場合、弾劾を問う採決の際、軍事政権時代に行った拷問で悪名高いカルロス・アルベルト・ブリリャンテ・ウストラを褒め称えたという。政治犯だったルセフも拷問されているが、その責任者でもあった。


こうした弾劾劇を演出しているのがアメリカの支配層。自分たちのカネ儲けにとって都合の悪い政権、体制を倒す第一歩は経済的な混乱、巧妙なプロパガンダ、そして「市民」の抗議活動。

経済的な混乱で人びとの不満を高め、プロパガンダで怒りの向く方向を操作し、怒りのエネルギーをクーデターへと導くわけだ。彼らがメディア支配に熱心な理由もここにある。

 

かつて、アメリカの支配層は「アカの脅威」を呪文として使い、ベトナム戦争の停戦を目の前にした1972年にはリチャード・ヘルムズCIA長官は「国際テロリズム」を新たな呪文として使い始め、1979年になると「テロの黒幕はソ連」というキャンペーンを展開しはじめた。

 

1980年にはポーランドで自主管理労組の「連帯」が組織され、81年には戒厳令が施行されるが、その背後に西側の支配層がいたことは公然の秘密だった。連帯側が隠していなかったのである。バチカン銀行の不正融資がポーランドへの支援と深く結びついていることも判明するが、この時に「自由化」や「民主化」ということが言われていた。


1981年にロナルド・レーガンがアメリカ大統領に就任すると、「プロジェクト・デモクラシー」が始まる。

1982年にNSC(国家安全保障会議)のスタッフになったウォルター・レイモンドが発案したと言われ、83年1月には大統領がNSDD77に署名、偽情報を流して相手国を混乱させ、文化的な弱点を利用して心理戦を仕掛けるプロジェクトは動き始めた。

 
こうした心理戦ではメディアや広告会社が重要な役割を果たすことになる。1980年代にアメリカではメディアの成果でも規制緩和が進められ、巨大資本に支配されるようになる。新聞やテレビだけでなく、ハリウッドの支配も強化されたようだ。
 

最近では、「民主化」や「人道」の看板を掲げたNGOが実際に人びとを動かす役割を果たしている。


ブラジルの場合、MBL(自由ブラジル運動)やEPL(自由を求める学生)が中心的な存在。両団体を創設したキム・カタグイリはミルトン・フリードマンの新自由主義を信奉する「活動家」。MBLを率いているジュリアーノ・トレスとファビオ・オステルマンが学んだアトラス・リーダーシップ・アカデミーは、コーク兄弟から資金が出ている。EPLもスポンサーはアメリカの富豪、チャールズとデイビッドのコーク兄弟だ。

石油業界の大物で、環境規制に反対して気象学者を敵視、経済面では富裕層への税率を徹底的に下げ、社会保障は最低限のとどめるべきだと主張している。


現在、アメリカの支配システムは揺らいでいる。ドルが基軸通貨の地位から陥落する可能性も現実味を帯びてきた。すでに生産能力を失い、基軸通貨を発行する特権だけで生きながらえている国がアメリカ。

  
アメリカを拠点とする巨大資本としては、自分たち私的権力が国を支配する体制へ移行して生きながらえようとしているようだが、その一方でBRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)やSCO(中国、ロシア、カザフスタン、キルギスタン、タジキスタン、ウズベキスタン)などを潰そうと必死だ。ブラジル、インド、南アフリカ、中央アジアへの攻撃を強めようとしている。ブラジルの出来事はその一環。

  
1992年、アメリカのネオコン/シオニストは国防総省のDPG草案(いわゆるウォルフォウィッツ・ドクトリン)という形で世界制覇プランを作成した。旧ソ連圏は勿論、西ヨーロッパ、東アジアなどの潜在的なライバルを潰し、膨大な資源を抱える西南アジアを支配しようとしたのだが、すでに目論見は崩れている。それでも世界制覇を目指しているのがネオコンをはじめとするアメリカの支配層だ。

http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201604210000/




4.16  サウジアラビア、7500億ドルで米国の資産を競売にかけるとバラク・オバマ氏を脅す

サウジアラビア当局は、2001年9月11日のテロについてサウジ政府を提訴することを可能にする法案が米議会で採択された場合には、7500億ドルで米国の資産を売却する意向だ。ニューヨーク・タイムズが報じた。

サウジアラビアは法案承認で米国内のサウジ資産が差し押さえられる可能性があることを嫌がっている、とリア・ノーヴォスチ。

具体的には、サウジは米国財務省証券を含むリスクゾーンの資産を売却する。これについては3月のワシントン訪問時にサウジのアデル・アル・ジュベイル外相がオバマ政権に通知した。
このような行動は重大な金融・経済的影響を伴うだろう、とNYT。

先に元上院議員ボブ・グラム氏はフォックス・ニュースに対し、バラク・オバマ氏は2001年9月11日のテロへの調査による28ページの報告書から「トップシークレット」の刻印を撤回する意向だ、と語った。



4.22  ウクライナ、ロシアとの国境に「壁」建設


4.22  ダーイシュ(IS)、戦闘員自身の臓器を売る

違法な原油販売の収入減少により、ダーイシュ(IS、イスラム国)は極端な措置をとることを余儀なくされている。

アラブの新聞アル・サバーハによれば、テロリストらは自陣戦闘員の臓器販売のため、負傷者の「解体」を始めているという。
テロリストらは国際闇市場での販売のため、女性や子供を含む占有都市の住民の体から臓器を回収しているという。スペインのエル・モンドによると、モスルの病院では少なくとも183人から臓器が抽出された。
エル・モンドによれば、捕虜の臓器も販売されている。

昨年、イラクのモハメド・アルドゥリ国連大使は、ダーイシュが違法な臓器売買を開始したと述べていた。



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