生粋の戦争や

  • 2017.10.13 Friday
  • 03:33

 

 

日米の戦争屋が「もう戦争してもいいだろ?」と煽っているようね

 

実は北朝鮮のミサイルの高度は人工衛星の高度   最高高度3700‼

仏国の旅客機エールフランス9〜12

 

 

北朝鮮ミサイル落下の直前、仏旅客機が付近を通過 航空機への危険浮き彫りに

 

https://www.cnn.co.jp/world/35105234.html

 

 

米国のミサイルや人工衛星の落下物は安全だというの?

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/893140367075287040

 

 

 

 

 

10.12  米国、ロシア国境近くに装甲師団を展開

ロシアとベラルーシの軍事演習「ザーパド2017」をめぐるヒステリーは、米軍がロシアとの国境近くに移動するためのカモフラージュだった。ロシア国防省は、戦略的演習をこのように総括した。


ハイブリッド作戦や侵略計画などに関する大げさな声明を背景に、文字通りロシアのすぐ近くのポーランドに米国の第2装甲旅団が静かに到着し、それと一緒に米国の戦車、自走榴弾砲、歩兵戦闘車、その他の装甲車が登場した。

 

 

これらは居住区のボレスワヴィエツ、ドロースコ・ポモロスキー、トルン、スクフィエジナ、ジャガンに展開した。12日、ロシア国防省のコナシェンコフ報道官が発表した。


なおコナシェンコフ氏によると、ポーランドおよびバルト諸国には米国の第3装甲旅団の軍事装備が残されたままだった。
 

 


コナシェンコフ氏は、NATOおよび米国はロシア国境に向けて軍隊が集結していることについて取るに足らないことだとの声明を表しているが、実際のところ展開しているのは旅団ではなく米軍の機械化された師団であり、

欧州にある最寄りの米軍基地(ドイツのラムシュタイン)からそこへ準備された人員を2時間で移動させることができると指摘した。

報道によると、ロシア軍とベラルーシ軍の合同演習「ザーパド」は計画された演習で、8年前から年に2回実施されている。今年は9月14日から20日まで行われた。


 

高みの見物英  独ではなくソ連が標的  ナチスは守護される

  • 2017.09.13 Wednesday
  • 01:12

 

 

ダンケルク撤退作戦で兵力を温存させた英は ソ連攻撃を高みの見物 動き始めたのは独敗北後

 

 

クリストファー・ノーランが監督した映画「ダンケルク」が話題になっているようだ。

 

タイトルから容易に推測できるが、フランスの港町ダンケルクから1940年5月下旬から6月上旬にかけてイギリス軍とフランス軍34万人が撤退した作戦を映画化したものだ。

 

 

第1次世界大戦の後にドイツは多額の賠償金支払いを強要され、領土を削られた。その際に東プロイセンが飛び地になり、さまざまな問題が生じる。その領土問題を解決するためにドイツはポーランドと交渉を続けていたが、イギリスを後ろ盾とするポーランドは強硬姿勢を崩さず、業を煮やしたドイツが1939年9月1日にポーランドへ軍事侵攻した。

 

 

 

それを見たイギリスとフランスがドイツに宣戦布告するが、この段階でドイツは大規模な戦争を想定していない。

 

そこで半年ほど本格的な戦闘は行われず、イギリスやフランスも動かなかったので「奇妙な戦争」と呼ばれる状況になったわけだ。つまり、イギリス軍やフランス軍はドイツ軍の電撃作戦で敗北したわけではない。

 

 

 

当時、ポーランド軍を指揮していたブワディスワフ・シコルスキは筋金入りの反ソ連(反ロシア)派で、1939年9月30日にパリで亡命政権を作っている。翌年6月19日にシコルスキーはイギリスのウィンストン・チャーチルと会談、ポーランドがイギリスと一緒に戦うことを約束、亡命政権はロンドンへ移動する。

 

 

シコルスキーの側近のひとりだったユセフ・レッティンゲルは大戦の前からヨーロッパをイエズス会の指導の下で統一しようと活動していた。

 

戦争が終わった後、1952年になるとレッティンゲルはオランダのベルンハルト(ユリアナ女王の夫)に接近、その人脈でアメリカのハリー・トルーマン政権やドワイト・アイゼンハワー政権につながり、54年5月にビルダーバーグ・グループと呼ばれる組織を作っている。

 

 

 

 

アメリカがヨーロッパを支配するため、1948年にACUE(ヨーロッパ連合に関するアメリカ委員会)が創設されているが、レッティンゲルはそのメンバー。その仲間にはウィンストン・チャーチル、OSS長官だったウィリアム・ドノバン、CIAに君臨するアレン・ダレスも含まれている。ビルダーバーグ・グループはその関連組織だ。

 

 

 

本ブログでは何度か指摘したが、チャーチルはドイツが1945年5月に降伏した直後、JPS(合同作戦本部)に対し、ソ連への軍事侵攻作戦を作成するように命令している。そして5月22日に提出されたのが「アンシンカブル作戦」。7月1日に米英軍数十師団とドイツの10師団が「第3次世界大戦」を始める想定になっていた。

 

 

 

この作戦は参謀本部に拒否され、チャーチルは7月26日に下野するのだが、ソ連との戦いは続けている。

 

翌年の3月5日にアメリカのミズーリ州フルトンで「バルト海のステッティンからアドリア海のトリエステにいたるまで鉄のカーテンが大陸を横切っている」と演説して冷戦の開幕を告げ、1947年にアメリカのスタイルズ・ブリッジス上院議員に対し、​ソ連を核攻撃するようハリー・トルーマン大統領を説得して欲しいと頼んだ​と伝えられている。

 

 

 

ダンケルクの撤退後、ドイツ軍は1941年6月に東へ向かって進撃を開始する。バルバロッサ作戦だ。

 

 

7月にドイツ軍はレニングラード(現在のサンクトペテルブルク)を包囲、9月にはモスクワまで80キロメートルの地点まで迫り、その一方でドイツ軍はカスピ海周辺の油田地帯へも軍隊を進める。

 

 

そして1942年8月にドイツ軍はスターリングラード市内へ突入して市街戦が始まった。ここまではドイツ軍が圧倒的に優勢だったが、1942年11月にソ連軍が猛反撃を開始、ドイツ軍25万人を完全に包囲して43年1月に生き残ったドイツの将兵9万1000名は降伏する。

 

 

 

ここでドイツの敗北は決定的になった。慌てた米英両国は1943年5月にワシントンDCで会談して善後策を協議、7月にアメリカ軍はイギリス軍と共にシチリア島に上陸した。ハスキー計画だ。

 

このとき、アメリカ軍はマフィアと手を組んでいる。9月にはイタリア本土を占領、イタリアは無条件降伏した。ハリウッド映画で有名になったオーバーロード(ノルマンディー上陸)作戦は1944年6月になってからのことである。

 

 

この上陸作戦の相手はドイツでなく、ソ連だったと言うべきだろう。ドイツとの戦闘を避け、ダンケルクで撤退して兵力を温存、ソ連との戦闘に備えたということになる。

 

 

 

バルバロッサ作戦の際、ドイツ軍の首脳は西部戦線防衛のために大軍を配備するべきだと主張したが、アドルフ・ヒトラーがそれを退けたとされている。この非常識な「判断」との関連で注目されているのがヒトラーの側近だったルドルフ・ヘスの動き。1941年5月10日にヘスは単身飛行機でスコットランドへ飛んでいる。バルバロッサ作戦が開始されたのはその直後、6月のことだ。

 

 

 

スターリングラードでドイツ軍が壊滅した後、アレン・ダレスなどアメリカ支配層はフランクリン・ルーズベルト大統領には無断でナチスの幹部たちと接触を始めている。

 

 

例えば、1942年の冬にナチ親衛隊はアメリカとの単独講和への道を探るために密使をOSSのダレスの下へ派遣、ドイツ降伏が目前に迫った45年初頭にダレスたちはハインリッヒ・ヒムラーの側近だった親衛隊の高官、カール・ウルフに隠れ家を提供、さらに北イタリアにおけるドイツ将兵の降伏についての秘密会談が行われている。(Christopher Simpson, “The Splendid Blond Beast”, Common Courage, 1995 / Eri Lichtblau, “The Nazis Next Door,” Houghton Mifflin Harcourt, 2014)イタリアとスイスとの国境近くでウルフがパルチザンに拘束された際にはダレスが部下を派遣して救出している。(Eri Lichtblau, “The Nazis Next Door,” Houghton Mifflin Harcourt, 2014)

 

 

 

その後もアメリカの支配層はナチスの高官や協力者を逃走させ、匿い、雇用している。

 

逃走にローマ教皇庁の一部が協力していたことは広く知られている。それだけでなく、アドルフ・ヒトラーが敗戦直前に死亡したことを示す証拠はなく、南アメリカで目撃されたとする話も語られてきた。アメリカ政府もそうした報告を受けている。

 

 

 

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201709100000/

 

Jアラート   ヤクザ朝鮮 お得意の 「芝居」

  • 2017.09.11 Monday
  • 01:10

 

 

29日早朝の「北朝鮮ミサイル発射」に対する”Jアラート騒動”は、「発射直後からミサイルの動きは完全に把握していた」という安倍首相によって仕組まれたものだと言いましたが、それを証明する記事があったので紹介します。

 

 

「政府は発射直後に日本に落下する可能性はないと判断、自衛隊法に基づく破壊措置を実施しなかった」(30日付中国新聞=共同配信)

 

 

安倍首相・政府は、「発射直後」から、たんにミサイルの動きを把握していただけでなく、「日本に落下する可能性はない」と判断していたのです。

 

「地下へ避難を」などというJアラートはまったく必要なかったわけで、あの騒動が「北朝鮮は怖い」という世論を強めるためのものであったことは明白です。

 

 

 

さて、30日付の全国紙、地方紙の1面は1紙(朝日新聞)を除いてみな同じ見出しでした。「北朝鮮ミサイル日本通過」(朝日は「日本上空通過」)。しかし、この「日本通過」は誤りです。

 

 

「日本通過」とは日本国すなわち日本の主権が及ぶ領空を通過したという意味であることは明らかです。ところが、北朝鮮のミサイルは日本の領空を通過してはいません。

 

 

「領空」とは、一般に、「大気圏に限られ、宇宙空間には及ばない」(「広辞苑」)と理解されています。さらに専門的な説明はこうです。

 

 

「領空の限界 領空の水平的な限界は、領土・領水の限界と一致する。…垂直的な限界については、問題が多く、いまだに決定されるに至っていない。現在のところ、地球を回る人工衛星の最低軌道あたりをもって限界とするというのが一般的な了解である」(国際法学会編『国際関係法辞典』三省堂、2005年)

 

 

問題が多いという立場に立っても、少なくとも「人工衛星の最低軌道あたり」が限度というのが学会の「一般的な了解」です。

 

 

 

今回のミサイルはどうだったでしょうか。

 

政府の発表によれば、最高高度は約550繊A芦鵑泙任離蹈侫謄奪謬案擦醗磴い曚椰緤燭剖瓩さ案擦鯢舛ました。

 

 

     

 

 

 

一方、大気圏は上空100舛泙如そしてスペースシャトル、国際宇宙ステーションなどの軌道は約400舛任后

 

 

すなわちミサイルは大気圏をはるかに超え、「人工衛星の軌道」からも150舛眈紊鯣瑤鵑世里任后F本の「領空」を通過していないことは明白です。

 

したがって、「日本上空通過」とは言えても、「日本通過」とは言えず、各紙の大見出しは誤りだということになります。

 

 

「日本」=「領空」と「日本上空」=「宇宙空間」の違いは重大です。「領空」を無断で通過したのならもちろん日本の主権侵害ですが、「宇宙空間」ではそれは成り立ちません。

 

 

緊急時の情報伝達を研究している日本大学危機管理学部の福田充教授はこう指摘します。

 

領土、領海に着弾することと、上空を飛ぶことは全く意味が違う。それぞれの詳細な個別の事象を冷静に合理的に分析する必要がある」(29日のNHK「ニュース9」)

 

 

どこの国であろうとミサイル発射が平和に逆行することはいうまでもありません。

 

しかし、その批判は事実に基づいて冷静に行われなければなりません。「日本通過」という誤った大見出し=情報は、ミサイル発射と日本(日本市民)の関係を正しく判断することを阻害し、「北朝鮮の脅威」を煽動するだけです。

 

 

今必要なのは、朝鮮半島の危機的状況の原因は何なのか、平和的な解決のためにはどうすべきか、日本(われわれ)はどういう立場で何を主張すべきかを考え議論することです。

 


そのためには、北朝鮮に対する予断と偏見、差別意識を排した、冷静で正確な情報・報道が不可欠です。

 

 

 

http://blog.goo.ne.jp/satoru-kihara/e/e6a7bbe7592ad53a3a2c4f90ad260401

 

 

 

 

日航123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る

  • 2017.09.09 Saturday
  • 01:15

 

なぜ自衛隊ファントムが日航ジャンボを追尾したのか

 

 

『日航123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る』

(河出書房新社・最新刊)

https://goo.gl/auvNJY

 

「日航機墜落事故 米軍幻の救出劇 (米軍パイロットの証言)」

https://www.youtube.com/watch?v=65krBx_Bblg

 

「日本航空123便墜落事故を検証する」

http://www.link-21.com/JAL123/index.html

 

などの情報を総合すると、1985年8月12日に発生した日航ジャンボ機123便墜落事件の全体像がかなりはっきりと浮かび上がってくる。

 

 

元日航客室乗務員の青山透子さんが123便墜落で犠牲になられた方の33回忌に合わせて、この8月に刊行された上記新著

 

『日航123便墜落の新事実』

https://goo.gl/auvNJY

 

123

には、タイトルにもあるように、墜落に関する新事実が散りばめられている。

 

 

 

ジャンボ機が墜落した直後、長野県南佐久郡川上村に在住する中嶋初女さんという女性が、午後7時05分に、長野県南佐久郡臼田警察署に、墜落現場の正確な情報を伝えていた。

 

「NHKスペシャル 日航ジャンボ機事故 空白の16時間 〜“墜落の夜”30年目の真実〜」(2015年8月1日放送)

 

https://www.youtube.com/watch?v=uq2GkTouyCE

 

1時間22分20秒以降の部分

 

 

 

また、米空軍の輸送機U130パイロット、マイケル・アントヌッチ中尉が重大な証言を公表した。

 

「当機は、陽が長くなった夏の夕日が沈みかけていたころ、機首を北北西に進路を取った。

 

午後7時15分、航空機関士が1万フィート付近で雲の下に煙のようなものが見えるのを発見したので、ゆっくり左に旋回し、そちらへ方向を向けた。

 

御巣鷹山の周辺はとても起伏が多かった。地表からおよそ2000フィートまで降下する許可を得た。

 

墜落機残骸を発見したのは、あたりはだんだんと暗くなり始めていた時だった。山の斜面は大規模な森林火災となり、黒煙が上がり、空を覆っていた。時刻は7時20分だった。」

 

 

 

米軍輸送機は午後7時20分に墜落現場を確認している。

 

そして、この輸送機が米軍の救援ヘリを視認したのが午後8時50分。

 

 

ヘリは地上に救援隊員を降下させようとしたが、横田基地から「直ちに基地へ帰還せよ」との命令が下された。

 

救援ヘリは救助続行を希望したが、横田基地は機関命令を下した。

 

 

米軍輸送機は午後9時20分に日本の自衛隊機が現地に到着したのを確認して帰還した。

 

 

 

上記2015年8月15日放送のNHKスペシャルは、墜落当日夜にヘリコプターで墜落現場を視認した自衛隊パイロットの証言も収録している。

 

https://www.youtube.com/watch?v=uq2GkTouyCE

 

(31分05秒以降の部分)

 

 

 

自衛隊は現地に2機目のヘリコプターを13日午前零時36分に入間基地から派遣している。

 

機長の金子正博氏は、このフライト墜落現場を上空から確認したことを証言している。

 

同時に、陸上からは長野県警の大澤忠興氏がぶどう峠から航空自衛隊ヘリコプターが墜落現場を上空から確認し、サーチライトを当てている場面を正確に伝えていた。

 

 

航空自衛隊の金子正博氏が墜落現場の報告の際に、地上の警察照明の位置を

 

「北北西30度4マイル」

 

と伝えるべきところ、

 

「北北東30度3マイル」

 

と誤って伝えたとNHK報道は伝えるが、にわかに信じ難い話である。

 

 

自衛隊は墜落後、午前零時36分にかけて、二度にわたって墜落現場を空から確認している。

 

米軍は墜落から20分後には墜落現場を確認している。

 

当局が墜落現場を特定できなかったというのは、完全なフェイク=虚偽情報である。

 

 

実際に救援活動が始まったのは翌日13日の午前7時以降である。

 

 

 

この間に一体何があったのか。

そして、なぜ、早期の救援活動が行われなかったのか。

きわめて深刻で深い闇がある。

 

 

その闇の正体を多くの探求者が、すでに探り当てているのである。

 

青山氏の著書はきわめて重大な事実をも発掘している。

 

 

群馬県警察本部発行の昭和六十年十月号『上毛警友』冊子が日航機墜落事故特集号となっており、その122ページに

「日航機大惨事災害派遣に参加して」と題する自衛隊第十二偵察隊一等陸曹M・K氏の手記が掲載されている。

 

 

このなかに次の記述がある。

 

 

「八月十二日私は、実家に不幸があり吾妻郡東村に帰省していた。

 

午後六時四十分頃、突如として、実家の上空を航空自衛隊のファントム二機が低空飛行していった。その飛行が通常とは違う感じがした。「何か事故でもあったのだろうか」と兄と話をした。午後七時二十分頃、臨時ニュースで日航機の行方不明を知った。」

 

 

つまり、この日の夕刻午後6時四十分頃に群馬県上空を自衛隊のファントム2機が飛行していたのである。

 

 

同時に青山氏はもうひとつの重要な目撃証言を掲載している。

 

8月12日午後6時30分頃に、静岡県藤枝市の上空を日航ジャンボ機が傾きながら飛行し、その約5分後にファントム2機が日航機の後を追うように北の方向に飛び去ったのを目撃した人物が紹介されている。

 

 

 

日航ジャンボ機が尾翼を失い、この日航ジャンボ機を追尾するように自衛隊ファントム2機が追尾するという事実が存在した可能性が極めて高いのである。

 

 

http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2017/08/post-fa55.html

 

 

プーチン 戦争やへのメッセージ    イーロンマスク 戦争に言及

  • 2017.09.06 Wednesday
  • 06:53

 

 

9.5   北朝鮮への軍事ヒステリー高じれば地球規模の大惨事に プーチン大統領

 

プーチン大統領はBRICSサミットの記者会見で、朝鮮民主主義人民共和国の問題は脅迫や制裁では太刀打ちできないと語った。

 

 

プーチン大統領は、北朝鮮もフセイン氏やイラクの辿った運命をはっきり記憶していると指摘。

 

 

フセイン氏は大量破壊兵器の製造を退けたにもかかわらず、こうした兵器を捜索するという名目で軍事作戦が行われ、フセイン氏本人も、その一族も殺害され、国は崩壊させられた。

 

 

プーチン大統領は「何らかの制裁がとられたからといって、それで 北朝鮮が 大量破壊兵器製造路線を拒否すると誰が思うだろうか?」と疑問を投げかけた。

 

 

 

この際、プーチン大統領はロシアは北朝鮮の行動を非難し、こうした行動は煽動的な性格を持つものとみなすと強調した。

 

 

その一方で制裁を用いても益もなく効果もないと指摘し、「相手は自分たちは安全だと感じなければ、草を食べるはめになってもこうしたプログラムを退けることは拒否するだろう。

 

では安全を保障してくれるものは何か? それは国際法の復活なのだ。」プーチン大統領はこう述べた。

 

 

 

プーチン大統領は、このプロセスのあらゆる参加者が協力の道に立ち上がることが必要だと訴えた。

 

 

北朝鮮が保有するのは中距離ミサイル、核弾頭にとどまらない。あの国は長距離砲や最長60キロのロケット砲も持っている。

 

世界でこれに対抗できる兵器システムはない。

 

 

「こうした条件で軍事的に苛立ちを高めれば地球全体のカタストロフィに発展し、莫大な数の犠牲が出かねない。

 

 

平和的、外交的手段をおいて、北朝鮮問題を解決する道は一切ない。」プーチン大統領は記者団からの質問にこう答えた。

 

 

 

 

 

9.5  イーロン・マスク、第3次世界大戦の開始を予測 プーチン大統領の発言受け【動画】
 

電気自動車メーカー「テスラ」や宇宙開発企業「スペースX」の創設者イーロン・マスク氏は、あるフォーラムでプーチン大統領が述べた人工知能(AI)に関する発言にコメントした。


プーチン大統領は児童や生徒向けに行った「公開授業」で、AI開発を先導する国が「世界の支配者になる」との見方を示した。

 

 

 

 

 

 

この発言を受けてマスク氏は次のツイートを出した。

 


「中国やロシア、まもなくすべての国がコンピューター・サイエンスに強くなるだろう。国家レベルでのAI優位性を目指す競争は第3次世界大戦の原因となる可能性が高い。」
 

 

先の報道によると、イーロン・マスク氏など、ロボット技術や人工知能(AI)技術分野の専門家100人以上が、「殺人ロボット」の問題解決にすぐさま取り組み、国際レベルで即時規制するよう国連に公開書簡を提出した。

 

 

 

ABCD包囲網ストーリーは戦争のためのでっち上げ 北朝鮮で再び?  再掲

  • 2017.09.05 Tuesday
  • 01:10

 

自衛のための やむおえない戦争を 正当化するためのストーリーを 北を使って やるつもりか ?

 

同族である カルト朝鮮  そして  その産みの親の エリザベス 

 

 

 

「ABCD包囲網」をめぐっての当時の日本政府や軍部指導部による説明とは!

 

1941年(昭和16年)12月8日に戦前の日本政府・軍部がハワイ真珠湾の米艦隊に奇襲攻撃をおこない、さらにそれに続くマレー半島上陸作戦の開始によって対米英戦争の戦端を開き、わが国がアジア・太平洋戦争に突き進んでいったことは誰でもご存知の歴史の事実である。

 

 

戦前の日本政府・軍部の説明はこうであった。

 

 

「アメリカAmerica(A)、イギリスBritain (B)、中国China(C)、オランダDutch(D)の四カ国が“ABCD包囲陣”という日本包囲網をつくって日本を経済的に追いつめてきたのであり、対米英戦争と東南アジアへの進攻はその「経済封鎖」を打ち破るための「やむにやまれぬ戦争」であり、日本の自存自衛の戦争である。

 

 

開戦理由についてのこの説明には当時の日本が連合諸国によって包囲され、追いつめられてゆく「被害者国家」としてのイメージが込められ、この戦争がやむにやまれぬ自衛戦争であったことを色濃く描き出したものとなっている。

 

 

 

中国侵略戦争の泥沼化と欧州での戦争が日本の南進を方向付けた!

 

 

当時の日本は1931年(昭和6年)の“満州事変”によって中国東北部を略取し、かいらい国家「満州国」を樹立していたが、さらに華北や内モンゴルなどにたいする日本の支配権を中国に認めさせ、中国全体をも日本の軍事的・政治的・経済的な影響下におくための大規模な侵略戦争(日中戦争)をおこなっていた。

 

予想に反して中国側の抗戦の意思は強固であり戦争は長期化し、「泥沼化」の様相を呈していたのである。

 

そこへ1939年9月にナチスドイツがポーランドに進攻したことでヨーロッパの戦争が始まり、緒戦においてドイツの破竹の進撃が展開されていたことを見てとった当時の日本政府は、この国際情勢をうまく利用して対中戦争の処理を促進しようと図り、重大な方針を決定する。

 

 

それはヨーロッパの戦争のなりゆきのなかでイギリスやフランス、オランダなどの力が弱まったら、そのすきにつけこんで東南アジアに進攻し、この地域のこれら諸国の植民地を奪い取り、中国への侵略戦争を継続するために必要な石油をはじめとした戦略的な資源を獲得しようという計画であった。

 

 

そして、この計画にもとづいて第二次近衛内閣は日本の「生存圏」についての決定をおこない、1940年の9月にナチスドイツとファッショイタリアとのあいだで三国軍事同盟を締結するにあたり、三国それぞれの「生存圏」を決めてお互いに確認しあうという関係を樹立するにいたったのである。

 

 

この「生存圏」という言葉は日本が自国の「生存」に必要と判断した領域を勝手に線引きし、自分の独占的な支配下に置くことを意味しており、それがドイツと連携して南進しようという武力南進論に結びつき、また日本が積極的にドイツといっしょになって既存の世界秩序を変えようという行動の最大の推進力ともなった。

 

 

 

 

日独伊三国軍事同盟と武力南進論がアジア・太平洋戦争の引き金となったこと!(ABCD包囲網の虚構)

 

こうして、ヨーロッパで戦争をしている独伊との軍事同盟の締結と「生存圏」論にもとづく日本の武力南進は日本がはっきりと反英米仏の側についたことを鮮明にし、日本のあからさまな南進によって自らの植民地と権益が脅かされつつあると痛感したイギリスやアメリカとの関係をも決定的に悪化させることにつながっていく。

 

 

そして、これらのことはアメリカによる石油など戦略物資の厳しい対日輸出制限という経済制裁を引き出し、また、ドイツ政府によって本国を占領されたオランダもオランダ領東インド(インドネシア)からの石油の対日輸出には応じようとはしなかった。

 

 

また一方で当時の日本はこれに対抗して「生存圏」内の資源を武力で奪取しようと企て、フランスがドイツに降伏した直後にフランス領インドシナ(ベトナム)へと軍隊を進出させて公然たる南進作戦の体制を整え始めたのである。

 

 

 

以上が「ABCD包囲網」の形成とそれに追いつめられる「被害国日本」という当時の軍部指導部のプロパガンダに隠された史実であり、日本が中国への侵略戦争を継続するための石油資源などの獲得をめざし、戦争でインドネシア(オランダ領東インド)の石油を手に入れようして開始したのが東南アジアへの進攻であり、対米英戦争であったというのが歴史の真相である。

 

 

 

対米英戦にいたる日米関係の悪化は日本だけに責があるわけではないが、開戦にいたる主な要因がヒトラードイツと連携した日本の武力南進路線にあることは明白であり、それゆえ「被害国」は日本であり、対米英戦争は自衛のためにやむにやまれぬ戦争であったという「自衛戦争論」は史実を無視した歴史認識であるといってよい。

 

 

1941年(昭和16年)の時点での「ABCD」諸国と日本との矛盾や対立は、当時のわが国が中国への侵略に固執し、対中戦争継続の条件をあくまでも確保しようとしたことからひきおこされたものであり、日米会談を決裂させ、当時のわが国の戦争を対中国との戦争から東南アジア侵略と対米英戦争へと拡大させた最大の要因が、当時のわが国があくまでも中国への侵略戦争の継続に固執した態度にあったことは明白である。

 

 

 

★なお、日独伊軍事同盟締結に当たって三国間で確認しあった日本の「生存圏」は下記のごとく広大なものであった。

 

「独伊との交渉において、皇国の大東亜新秩序建設のために生存権として考慮すべき範囲は日満支(日本と中国の全域)を根幹とし、旧ドイツ領委任統治諸島(マリアナ諸島)、フランス領インド及び同太平洋島嶼(インドシナ半島・フィリピン)、タイ国、英領マレー(マレーシア・シンガポール)、英領ボルネオ、蘭領東インド(インドネシア)、ビルマ(ミャンマー)、豪州(オーストラリア)、ニュージーランド、ならびにインド等とす」

 

1940年9月大本営政府連絡会議決定文書:「日独伊提携強化に対処する基礎要件」

 

 

http://blog.livedoor.jp/mark22003/archives/51455038.html

 

 

 

☆ 改めて 読んでみました。

 

宇宙人伝説も信じたくなるほど 明治からの この国の支配層は あまりにも 巧な嘘で 自国や世界を 駆け巡ってきました。

 

本当に 宇宙人とでも思わなければ 理解できません。

 

 

英国に創られた 偽天皇と国家 ・・・

 

 

戦争は 英国との 話し合いで決まっていた ということを考えると そのようななかでも 日米英との 摩擦があったのか ・・・

 

 

このへんが まだ よくわかりません。

 

ということは 今 現在 旧米 現英 そして 北朝鮮 とは 完全に仲間なのか あるいは 亀裂や駆け引きがあるのか ・・・  どうなのでしょうね。

 

 

あちらサイドのピラミッドは いつも 完璧なのか あるいは 力による 揺らぎがあるのか ・・・

 

結構 興味があります。

 

関東大震災からJPモルガンという流れ   皇室人脈

  • 2017.08.27 Sunday
  • 02:46

 

 

1923年9月1日、日本にとって大きな節目になる出来事が起こった。

相模湾を震源とする巨大地震が関東地方を襲い、10万5000名以上の死者/行方不明者を出し、その損害総額は55億から100億円に達したのだ。

震災対策の責任者は朝鮮の独立運動を弾圧したコンビ、水野錬太郎内相と赤池濃警視総監だった。


震災当日の夕方、赤池総監は東京衛戍(えいじゅ)司令官の森山守成近衛師団長に軍隊の出動を要請、罷災地一帯に戒厳令を布くべきだと水野内相に進言しているが、その頃、「社会主義者や朝鮮人の放火が多い」、「朝鮮人が来襲して放火した」といった流言蜚語が飛び交いはじめ、翌日の夜に警視庁は全国へ「不定鮮人取締」を打電した。


そうした中、朝鮮人や社会主義者が虐殺され、千駄ヶ谷では伊藤圀夫という日本人が朝鮮人に間違われて殺されそうになる。


アナーキストの大杉栄が妻の伊藤野枝や甥の橘宗一とともに憲兵大尉の甘粕正彦に殺されたのもこの時だ。


一連の虐殺には治安当局が関係している疑いがあり、その意味でもこの時の犠牲者を追悼するという姿勢を東京都知事は見せてきた。

 

それを止めるという意味は対外的にも重い。

 

 

震災後、山本権兵衛内閣の井上準之助蔵相は銀行や企業を救済するために債務の支払いを1カ月猶予し、「震災手形割引損失補償令」を公布している。

この当時、銀行の貸出総額の4割から7割が回収不能の状態だ。

 

復興に必要な資金を調達するため、日本政府は外債の発行を決断、それを引き受けることになったのがJPモルガン。

それ以降、JPモルガンは日本に対して多額の融資を行うことになる。


この巨大金融機関と最も強く結びついていた日本人のひとりが井上準之助。

ラモントは日本に対して緊縮財政と金本位制への復帰を求めていたが、その要求を浜口雄幸内閣は1930年1月に実行する。そのときの大蔵大臣が井上だ。


金解禁(金本位制への復帰)の結果、1932年1月までに総額4億4500万円の金が日本から流出、景気は悪化して失業者が急増、農村では娘が売られるなど一般民衆には耐え難い痛みをもたらすことになる。

そうした政策の責任者である井上は「適者生存」、つまり強者総取りを信奉、失業対策に消極的で労働争議を激化させることになる。こうした社会的弱者を切り捨てる政府の政策に不満を持つ人間は増えていった。


1932年にはアメリカでも大きな出来事が引き起こされている。巨大企業の活動を制限し、労働者の権利を認めるという政策を掲げるニューディール派のフランクリン・ルーズベルトがウォール街を後ろ盾とする現職のハーバート・フーバーを選挙で破ったのだ。

 


このフーバーは1932年、駐日大使としてジョセフ・グルーを選び、日本へ送り込んだ。

この人物のいとこにあたるジェーン・グルーはジョン・ピアポント・モルガン・ジュニア、つまりJPモルガンの総帥の妻。

 

またグルーが結婚していたアリス・ペリーは幕末に「黒船」で日本にやって来たマシュー・ペリー提督の末裔で、少女時代を日本で過ごしている。

その際、華族女学校(女子学習院)へ通っているのだが、そこで親しくなったひとりが九条節子、後の貞明皇后である。
 

 


グルーの皇室人脈をそれだけでなく、松平恒雄宮内大臣、徳川宗家の当主だった徳川家達公爵、昭和天皇の弟で松平恒雄の長女と結婚していた秩父宮雍仁親王、近衛文麿公爵、貴族院の樺山愛輔伯爵、当時はイタリア大使だった吉田茂、吉田の義父にあたる牧野伸顕伯爵、元外相の幣原喜重郎男爵らにもつながっていた。(ハワード・B・ショーンバーガー著、宮崎章訳『占領 1945〜1952』時事通信社、1994年)


そうした人脈を持つグルーだが、個人的に最も親しかったひとりは松岡洋右だと言われている。松岡の妹が結婚した佐藤松介は岸信介や佐藤栄作の叔父にあたる。


1941年12月7日(現地時間)に日本軍はハワイの真珠湾を奇襲攻撃、日本とアメリカは戦争に突入するが、翌年の6月までグルーは日本に滞在、離日の直前には岸信介とゴルフをしている。(Tim Weiner, "Legacy of Ashes," Doubledy, 2007)
 

 


言うまでもなくジョセフ・グルーは第2次世界大戦後にジャパンロビーの中心的な存在となり、日本で進んでいた民主化の流れを断ち切り、天皇制官僚国家を継続させている。


大戦前、思想弾圧の中心になった思想検察や特高警察の人脈は戦後も生き残った。


これが「戦後レジーム」の実態であり、「戦前レジーム」とはウォール街の属国になることを意味している。そうした意味で、安倍晋三の言動は矛盾していない。



https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201708260000/

 

 


 

靖国放火事件のような「テロ」

  • 2017.08.21 Monday
  • 01:19

 

 

カタルーニャの独立をめぐる住民投票が近づくバルセロナで「テロ」があり また現場に身分証明書

 

 

カタルーニャ自治州の州都バルセロナで8月17日にバンが歩行者に突入して13名以上が死亡、約100名が負傷した。

 

容疑者のうち5名が射殺され、3名が逮捕されたが、運転していたとされるモロッコ生まれのヨウネス・アボウヤーコウブは逃走中だという。

 

 

現場で発見されたスペインのパスポートからドリス・オウカビルが逮捕されたが、身分証明書は盗まれたと主張、当初、運転していたのはモウッサ・オウカビルなる人物だとされていた。それがアボウヤーコウブだということになったわけだ。

 

 

 

少なからぬ人が今回もパスポートが現場で発見されたことに注目している。

 

2001年9月11日にニューヨークの世界貿易センターとバージニア州アーリントンにある国防総省の本部庁舎が攻撃された際、突入した航空機のブラックボックスも大半の遺体も見つからないにもかかわらず、パスポートは発見されている。そのときから続く「テロ」のパターンだ。

 

 

 

いずれもケースでもパスポートが示す人物は死亡している。今回、当初の容疑者は逮捕され、つまり生きている。そして実行者ではないとされた。アボウヤーコウブは生きているのだろうか?

 

 

今回の事件では、カタルーニャ独立をめぐる住民投票が10月1日に予定されていることも注目されている。

 

スペイン政府だけでなくNATO諸国も住民投票で独立賛成が多数を占めること懸念、裏で何らかの工作をしている可能性は否定できない。

 

 

実行者としてダーイッシュ(IS、ISIS、ISILとも表記)が名乗りを上げているようだが、この集団はアメリカ、イスラエル、サウジアラビアの3国同盟を中心に編成された傭兵集団。これは本ブログでも再三、指摘してきた。

 

 

 

アメリカやイギリスの支配層はヨーロッパを自分たちに都合良く作り替えるため、NATOの内部に秘密工作部隊を編成している。そうした組織の存在をイタリア政府は1990年に認めている。当時の首相はジュリオ・アンドレオッティだ。

 

 

 

1972年2月にイタリア北東部の森で子どもが偶然、秘密部隊の武器庫を発見したことから調査は始まるのだが、警察は捜査を中断して有耶無耶にされる。

 

 

そうした事態にひとりの判事が1984年になって気づいて捜査を再開、背後にNATOが存在し、100カ所以上の武器庫があることも判明した。この秘密組織がグラディオ。直接的にはイタリアの情報機関が動かしていたが、その上にはNATO、そしてイギリスとアメリカの情報機関が存在する。

 

 

グラディオは1969年4月にパドゥア大学とミラノの産業フェアで、同年12月にはミラノのフォンタナ広場にある国立農業銀行で爆破事件を引き起こし、80年のボローニャ駅まで工作は続いた。その間、アルド・モロが誘拐され、殺されている。この暗殺ではヘンリー・キッシンジャーの名前が出てくる。

 

 

 

つまり、アメリカやイギリスの支配層は「テロ」を利用してきた。

 

目障りな人や団体を抹殺するだけでなく、国の進む方向をコントロールしたり、体制を作り替えることも行われる。

 

アル・カイダ系武装集団やダーイッシュにもそうした側面がある。
 

 

 

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201708200000/

 

 

 

 

 

 


 

731 人体実験 → データ提出 → 特許料ビジネス → イルミでの地位向上

  • 2017.08.20 Sunday
  • 01:03

 

 

◎ 731部隊集合写真(1936年)の中央の人物が、昭和天皇の弟の三笠宮崇仁親王だということをご存知でしたか?

 

    

 

 

2017年8月13日NHKスペシャル 『731部隊の真実〜エリート医学者と人体実験〜』 

 

 

https://www.youtube.com/watch?v=Qfy5TMbueSM

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/898269405569626112

 

 

☆ タブーで隠さなければ 国体として 現在も 天皇の許可なければできない。

三笠宮が かの施設を訪ねていたという記事は 以前読んだが 今回 竹田 ということになっていたのですか ?

 

 

 

 

◎ この集合写真は関東軍防疫給水部731部隊の写真ですが、防疫と安全な浄水を給水することが表向きの任務です

 

影の部隊ではないのです。

 

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%98%B2%E7%96%AB%E7%B5%A6%E6%B0%B4%E9%83%A8#.E7.B5.84.E7.B9.94

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/898459202653257728

 

 

 

 

◎ そもそも昭和天皇は、25歳で自分の研究施設を持ってヒドロ虫を研究し、猛毒が生体にどのように働いて死に至らしめるのかを熟知していた生物学者。天皇即位後は、学術研究会議を管理した文部大臣の上の地位。

 

英国訪問以降武器開発に魅せられた昭和天皇ですから、人体実験を主導したのも天皇ですよ。

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/898471814745038849

 

 

 

 

 

◎ 《佐々木は住民を殺害したり、女性を強姦したり、食料を強奪し、近くで水が飲めた唯一の井戸を独占しているという話も住民から聞いた。

 

飯田さん自身も佐々木の蛮行を目撃する。もう限界だと思った。井戸で住民に嫌がらせをしていた佐々木に近づき、後頭部に銃を突きつけ、引き金を引いたのだ》  

 

https://twitter.com/gaitifuji/status/897320321052581888

 

 

 

 

 

◎ これ、大拡散ですよ!

 

日本学術研究会議に属する帝国大学の日本人科学者たちが、原爆の殺傷実験で被曝者が死にゆく進捗状況を月締めで報告書にして、万国学術研究会議に報告してる。

それを米国科学アカデミーがウエブで公開してる。  

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/879906046835175425

 

 

☆ 国体として 特許料が 中心の天皇にいかないはずがない。

 

偽天皇のイルミでの出世は 血筋など無関係  いかに 人間削減をしていけるかという 実力。

 

 

 

 

 

 

北のミサイルはロシアから というプロパガンダ

  • 2017.08.19 Saturday
  • 01:11

 

朝鮮へのミサイル用エンジン供給国は 米の属国でイスラエルとの関係が深い ウクライナとの報道

 

 

ドナルド・トランプ政権は中国に対する経済戦争を正当化するひとつの理由として朝鮮のミサイル発射実験を挙げている。

 

アメリカと朝鮮との間での批難合戦がヒートアップする引き金になる基地を掲載したのは、8月8日にワシントン・ポスト紙が掲載した記事。

 

 

その1週間前にレックス・ティラーソン国務長官は朝鮮の体制転覆の推進は考えていないと発言しているが、そうした軍事的な緊張を緩和させようとする動きはダメージを受けた。

 

 

ワシントン・ポスト紙の記事はミサイルに搭載できる小型化された核弾頭を開発したとする内容で、それを受けてトランプ大統領は世界が見たことのないような炎と猛威を目にすることになると朝鮮を恫喝、朝鮮はグアム攻撃に言及、ジェームズ・マティス国防長官は朝鮮との戦いは大半の人の人生の中で最悪の種類のものになるだろうと脅した。

 

 

マイク・ポンペオCIA長官は差し迫った危機の存在を否定しているが、軍事的な緊張を高めようとする力は強い。

 

 

そうした中、ニューヨーク・タイムズ紙は興味深い情報を伝えている。

 

朝鮮はミサイルのエンジンをウクライナから入手している疑いがあるというのだ。この新聞はワシントン・ポスト紙と同じように偽情報の発信源で信頼度は低いのだが、これまでの情報と照らし合わせるとありえない話ではない。

 

 

日本の場合、ロケット(ミサイル)開発はアメリカの支援を受けていた。1977年に通信衛星を打ち上げ、静止軌道に乗せているが、この打ち上げで使ったN-Iもアメリカの援助で実現したものだ。

 

 

アメリカの支援を受けても日本のロケットには正確さで問題があったが、それを解決したのはソ連/ロシアの技術。

 

ソ連が消滅して混乱する中、ロシアのミサイルSS-20(RSD-10)の設計図とミサイルの第3段目の部品を日本は入手、ミサイルに搭載された複数の弾頭を別々の位置に誘導する技術を学んだと言われている。

 

 

 

ところで、ウクライナは2014年2月23日、アメリカ/NATOを後ろ盾とするネオ・ナチが主力の勢力がクーデターを成功させ、ビクトル・ヤヌコビッチ大統領は排除された。

 

勿論、憲法の規定に反している。ネオ・ナチの戦闘員をイスラエル系の富豪が雇っていたことも知られている。最近はアメリカ軍がウクライナに恒久的な基地を建設するという情報も伝わっている。

 

 

キエフのクーデター政権はネオ・ナチに支えられ、その政権には西側から携帯型の対戦車擲弾発射器であるPSRL-1などの武器が供給されている。

 

3月にカーチス・スカパロッティ米欧州軍司令官も殺人兵器を渡すことを考えるべきだと語り、7月18日にポール・セルバ統合参謀本部副議長はウクライナのキエフ政権へ武器/兵器を供給するかどうかを決める必要があると語っているが、すでにそうした兵器を裏で供給されていた。

 

 

 

 

クーデター政権が誕生した際、首相に選ばれたたアルセニー・ヤツェニュクはネオコンでヒラリー・クリントンと親しいビクトリア・ヌランド国務次官補(当時)から遅くとも2月上旬の段階で「次期政権」を率いる人物とされていた。

 

 

クーデター後、金融大臣にはシカゴ生まれでアメリカの外交官だったナタリー・ヤレスコ、経済大臣にはリトアニアの投資銀行家だったアイバラス・アブロマビチュス、保健相にはジョージア(グルジア)で労働社会保護相を務めたことのあるアレキサンドル・クビタシビリが就任した。

 

 

 

またジョージア大統領だったのミヘイル・サーカシビリが大統領顧問やオデッサの知事になっている。このサーカシビリは2003年の「バラ革命」で実権を握ったのだが、その背後にはグルジア駐在アメリカ大使だったリチャード・マイルズがいた。

 

ベルグラード駐在大使としてユーゴスラビアのスロボダン・ミロシェビッチを倒した後、2003年にジョージアへ移動した人物で、体制転覆の仕掛け人と見られている。

 

 

ジョージアはウクライナと同じようにイスラエルとの関係が深い。例えば、2001年からガル・ヒルシュ准将が経営する「防衛の盾」が予備役の将校2名と数百名の元兵士を教官としてジョージアへ送り込み、無人飛行機、暗視装置、対航空機装置、砲弾、ロケット、電子システムなども提供している。

 

 

 

ロシア軍の副参謀長を務めていたアナトリー・ノゴビチン将軍によると、イスラエルの専門家は2007年からグルジアの特殊部隊を訓練し、重火器、電子兵器、戦車などを供給する計画を立てていたという。

 

 

 

また、ロシア軍の情報機関GRUのアレキサンダー・シュリャクトゥロフ長官は、イスラエルのほか、NATOの「新メンバー」やウクライナも兵器を提供していると主張していた。

 

 

新しくNATOのメンバーになった東ヨーロッパの国々は小火器を、イスラエルは無人機を、ウクライナは重火器や対空システムをジョージアへ渡しているという。

 

サーカシビリ政権とイスラエルの関係は閣僚を見てもわかる。イスラエル系の閣僚がふたりいたのだ。ひとりは国防相だったダビト・ケゼラシビリ、もうひとりは南オセチア問題で交渉を担当していた大臣のテムル・ヤコバシビリだ。ふたりはヘブライ語を流暢に話せるという。

 

 

2008年1月にはサーカシビリが大統領に再選されるが、その年の8月にジョージア軍は南オセチアを奇襲攻撃した。

 

 

まず南オセチアの分離独立派に対して対話を訴え、その約8時間後に攻撃を始めたのである。

 

イスラエルのアドバイスを受け、十分に準備して望んだ作戦だったはずだが、この攻撃はロシア軍が素早く反撃、ジョージア軍は惨敗した。ロシア軍を過小評価していたということである。

 

 

 

アメリカ/NATO軍はバイオ研究所をウクライナ、ジョージア、カザフスタンなどロシア周辺で建設していることもロシア政府は懸念している。

 

生物兵器の研究、開発、生産、散布の拠点になっている可能性があるからだ。

 

 

ジョージアと同じように、ウクライナはアメリカやイスラエルの強い影響下にある。

 

そのウクライナから朝鮮がエンジンを入手しているとする情報が事実だとするならば、朝鮮をめぐる動きのシナリオはアメリカやイスラエルが書いている可能性がある。

 

 

ちなみに朝鮮とイスラエルには1980年代からパイプがある。

 

1980年の大統領選挙で共和党はジミー・カーターの再選を阻止するため、イランで人質になっていたアメリカ大使館員らの解放を遅らせる工作をしていたことが明らかにされている。

 

 

 

その工作に協力した代償としてアメリカの共和党政権はイランへ武器を密輸したのだが、そのイランからアメリカは大量のカチューシャ・ロケット弾の注文を受ける。そのロケット弾を探したのがイスラエルの情報機関。その購入先は朝鮮だった。

 

 

 

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201708150000/

 

 

 

 

 

 

 

JAL123   核保有   中国分断計画

  • 2017.08.14 Monday
  • 00:39

 

 

 

 

 

不可解な日本航空123便墜落事故から32年 〜

 

この事故と3.11の裏に隠された日本政府の核兵器保有願望、中国分割計画との関係

 

 

 JAL123便が墜落したのは、32年前の今日だったのですね。

 

この事件は不可解なことが多く、この事件を追いかけている人からは、政府の公式の説明は全くナンセンスのようです。

 

実際には、123便は核兵器の材料を積み荷として運んでいたのではないかと言われています。

 

 

 アメリカには、日本に核武装をさせるべきと考える人たちと、イスラエルのように絶対にそれを許さない者たちがいます。

 

 

日本に原発を導入した中曽根は、密かに核武装を目論んだのですが、アメリカに察知され、123便は撃墜されたと考えられています。

 

 

自衛隊員は、証拠となる放射性物質や機体の残骸を懸命に回収したようです。

 

しかし、本来ならそこにあるはずのない、123便とは全く異なる機体の破片が民間人によって回収されており、この事件が何らかの陰謀を含むものである事は、ほとんど確定しています。

 

 

万一、国民の目を盗んで政府が核兵器を保有しようとしていた事実が暴露されれば、それこそ日本は蜂の巣を突いたような大騒ぎになると思います。しかし、いつまでこの事が隠し通せるのかは疑問です。

 

 

 “日本の原子力政策の根っこに核兵器開発願望がある”のは明らかで、“東電の内部にメスが入ったなら、核兵器開発の闇が暴かれる ”のは確実なのです。

 

 

 彼らの当初の思惑は、水面下で日本とつながっている北朝鮮のミサイルを使って、中国をいくつかの国に分割するというものです。

 

 

 

これまで瀋陽軍区は習近平氏のコントロール下になく、イスラエル、日本の企業が多数入り込み、瀋陽軍区の軍人たちが、北朝鮮のレアメタル利権を有していた関連を考えれば、これらの事は明らかではないでしょうか。

 

 

 

 中国は、チベット、ウイグル自治区、ミャンマー、南シナ海など、周辺に多くの問題を抱えています。

 

頃合いを見て、共産党が直接関与していた臓器狩りの問題が浮上してくれば、中国政府は対処に苦慮することになります。

 

 

 

 安倍政権が強固に推進しようとしたTPPは、こうした中国包囲網による軍事同盟を目指したものだと考えるべきですが、今や、完全に破綻してしまいました。

 

 

習近平氏が現在、瀋陽軍区の人民解放軍をどの程度掌握しているかがポイントです。

 

中国が“ひとつの中国”というスローガンを掲げる時、それは中国との戦争で、中国をいくつかの国に分解しようとする闇の者たちとの戦いを意味しているのだと理解しなければなりません。

 

 

https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=133221

 

 

 

偽旗の天才は日本に居る   北を利用して日英が戦争希望

  • 2017.07.30 Sunday
  • 01:29

 

731部隊のルーツ

 

 

黒人隊は、日本の韓国占領と中国北東部の買収において暗いルーツを持っています。

 

安倍晋三首相の祖父は、準軍事南満州鉄道の財務長官であり、中国側に誤って犯された鉄道爆撃などの偽旗攻撃のパイオニアである。

 

 

山口県に根ざした岸氏は、戦時中の黒龍秘密集会(中国とロシアの黒竜江川の境界にちなんで名付けられた)に密接に関連しており、後にケンペイタイとギャングの民兵と呼ばれる軍事警察戦後のヤクザとしての評判を得る。

 

 

このファシスト運動は、貴重な石が埋め込まれたリングを得るために指を切断するように、

 

韓国の兵士に国家抵抗軍に対するより残忍な攻撃を行い、武装強盗を行うために使用された。

 

 

日本軍に派遣された韓国の協力者の1人が朴正熙(パク・チョンヒ)であり、後に韓国の戦後大統領となり、現在の朴槿恵(パク・クネ)の父となった。名声を得て、彼は韓国人よりも流暢に日本語を話しました。

 

 

日本の敗北の後、731部隊マンチューコの人形館の主任官僚として、七七年に指定された化学生物戦を支持し、囚人だけでなく、中国の都市人口に対する爆発や他の有毒物質の生存テストを実施した。

 

戦後は、日本人に優しい米軍将校の支援を受けて、ユタ州のダグウェイ・プロービング・グラウンドに移転することによって、戦争犯罪に対する罰を免れました。そのほとんどは、日本語で訓練されたモルモンです。

 

 

http://rakusen.exblog.jp/25602575/

 

 

 

 

 

◎ 日本という国は、軍需産業と医療産業振興のために、米国製ISISの極悪非道ぶりを物語る芝居や創作画像・動画を宣伝しました。

 

今度は、北朝鮮の極悪非道ぶりを物語る芝居や創作画像・動画を宣伝するつもりかも。本当に被害者を出して。

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/890852682092511232

 

 

 

 

◎ 日本はそろそろ戦争をする気なのかなぁ?

昨年は天皇が退位の意思表明をしたし

今年は女性の防衛大臣が辞めたし

 

米国と日本は、北朝鮮が原発用核燃料の輸送船を攻撃したように戦争の理由を偽装して、その創作映像を流し、遺族の悲痛なインタビューを放送して、I am 〇〇〇とか煽ってさ、、、

 

https://twitter.com/honest_kuroki/status/890816761066430464

 

 

 

 

 

 

7.2  日本 北朝鮮制裁で追加措置 資産凍結の理由拡大で中国も対象に

 

 

政府は28日の閣僚会議で北朝鮮の資産凍結対象の追加措置を了解した。共同通信が報じた。

 

 

資産凍結の理由を核・ミサイル計画に関与する者から拡大したことで5つの団体・9人の個人が新たに対象となる。

 

岸田文雄外相は、閣議後の記者会見で北朝鮮が具体的行動を取るために圧力の強化が重要と強調した。

 

 

資産凍結の理由として核・ミサイル計画のほか

 

(1)金融サービス(2)輸送業(3)石炭を含む鉱物貿易-にそれぞれ関与する者が加えられ、追加の5団体には中国企業2団体も含まれることになった。

 

これにより国連安保理の制裁対象に加え、日本が北朝鮮制裁対象とするなかに中国の3団体・4個人が入ることになる。

 

 

中国は、日米などの独自制裁に反対しており、日本の対応に反発するものとみられている。

 

 

    

 

 

   

 

 

 

 

 

 

   

 

 

英国は、航行の自由を確保するために最新空母2隻を南シナ海へ派遣する計画。


27日、オーストラリアを訪問中のジョンソン英外相が、シドニーで開いた記者会見で発表した。

 

外相は空母派遣の目的について「国際制度のルールや国際貿易に絶対的に必要不可欠な海路の航行の自由に基づく我々の信念を証明することだ」と述べた。

 

先ほど、英国のジョンソン外相は、英国はEU離脱(Brexit)後にアジア太平洋地域でより大きな役割を担う計画であり、必要であれば地域に英軍を配備する用意もあると表明した。

 


去年、7月、ハーグの仲裁裁判所は南シナ海の広汎な海域に対する中国の領有権主張を退けた。


なおその海域は近隣に位置する東南アジア諸国も領有権を主張している。


こうして国際仲裁裁判の判決によって中国は南沙諸島(スプラトリー諸島)の海域での排他的経済水域(EEZ)を主張できないことになった。

 

また、先ほど、中国の戦闘機J−10は南シナ海上空を飛行していた米海軍の軍用機におよそ90メートルの近さまで急接近した。

 

 

 

    

      

        ガーター騎士団仲間

 

 

 

オウムの真犯人を庇った日野原重明  山口県の人

  • 2017.07.19 Wednesday
  • 02:09

 

 

7.18  【訃報】105歳の現役医師 日野原重明が死亡

 

著作、講演、内科学などの分野で幅広く活躍していた105歳の日野原重明(ひのはら・しげあき)氏は18日午前6時に呼吸不全で死亡した。多数のメデイアが報道した。

 

日野原氏は山口市で1911年10月4日に生まれた。京都帝大医学部を卒業して以来、1941年から聖路加国際病院に勤めた。日野原氏は専門が内科学だったが、治療以外に活発な活躍をしていた。NHKによると、生活習慣を改善して病気を予防するという考え方を普及させた。

 

 

作家としても成功し、90歳のころ出版した「生きかた上手」がミリオンセラーになった。また、音楽劇に出演したり、全国の小学校を回ったりする活動を続け、テレビ番組にも数多く出演して人間味あふれる語り口で親しまれました。

 

 

 

 

 

◎ 安倍晋三らオウム地下鉄サリン事件の黒幕が金正男暗殺?

 

北朝鮮悪魔化キャンペーン:CIA-KCIAエージェントの安倍晋三ら日本財団、創価学会の犯行?

 

 

http://rakusen.exblog.jp/25602575/

 

 


VXと放射性同位体の入手元は、日本の秘密工作部隊(※日本財団、創価学会?)で、それはオウム地下鉄サリン事件前に行われ、日本人犠牲者3人を出したオウム真理教によるVX実験(※松本サリン事件は犠牲者は7人。よって土谷正実らによるVX殺人?ただ被害者は3人だが死亡者は1人)で使ったものであろう。

 

 

 

     

 

 


それは、日本がソビエト時代の生産プロセスを利用し、安倍晋三(※当時は父、安倍晋太郎の秘書官)の大量破壊兵器取引と関連したオウム真理教の密輸作戦で得たものです。

 

 

安倍晋三とその一味は、1980年代後半から1996年3月20日までの東京オウム地下鉄サリン事件の前日まで、ボルヴォグラード(スターリングラード)からの神経ガスの大量の秘密輸送に携わっていた。

 

そこにいて、やった(※安倍晋三一味はその現場にいて、オウム地下鉄サリン事件をやった?)

 

 


私(※著者の島津洋一)は東京で起きたオウム地下鉄サリン事件の調査執行責任者として、横浜化学品製造の倉庫から長野県の松本に向かう曲がりくねった路線を追って、神経ガス生産のための前駆物質を追跡した。

 

 

夜は樽を別のトラックに移して、スパイ衛星から検知されないようにしていた。

 

中央アルプスには、日本政府が資金を提供し、大手企業が運営する秘密の化学プラントが、表向きは農薬工場や精製所として、実は神経ガスを生産していたのだ。

 

 

 

なお、その時点で、日本政府は宝島30誌(※宝島30「ぼくらのオウム戦争」)の閉鎖を命じ、編集長も首にして、ジャパンタイムズウィークリーの編集長をオウム真理教の創業者である創価学会のスタッフに移管するよう命じた。

 

 

 

言うまでもなく、クアラルンプールでやっているように、米国のニュースメディアとCIAと韓国の情報機関は、東京のオウム地下鉄サリン事件の真相の隠蔽も図った。

 

 

 

現在、東京オウム地下鉄サリン事件発生の26周年を迎える直前に、有機リン酸神経ガスを使った事件がクアラルンプールで再び起きた。

 

偶然にも、日本大使館は、福島の放射能放出の健康影響に関連する情報の抑制を含む、マレーシアの首都の諜報活動において積極的な役割を果たしてきた。

 

 

 

731部隊のルーツ

 

 

これらの3つの力によって演説された黒人隊は、日本の韓国占領と中国北東部の買収において暗いルーツを持っています。

 

 

安倍晋三首相の祖父は、準軍事南満州鉄道の財務長官であり、中国側に誤って犯された鉄道爆撃などの偽旗攻撃のパイオニアである。

 

 

 

山口県に根ざした岸氏は、戦時中の黒龍秘密集会(中国とロシアの黒竜江川の境界にちなんで名付けられた)に密接に関連しており、後にケンペイタイとギャングの民兵と呼ばれる軍事警察戦後のヤクザとしての評判を得る。

 

 

 

このファシスト運動は、貴重な石が埋め込まれたリングを得るために指を切断するように、韓国の兵士に国家抵抗軍に対するより残忍な攻撃を行い、武装強盗を行うために使用された。

 

 

日本軍に派遣された韓国の協力者の1人が朴正熙(パク・チョンヒ)であり、後に韓国の戦後大統領となり、現在の朴槿恵(パク・クネ)の父となった。

 

名声を得て、彼は韓国人よりも流暢に日本語を話しました。

 

 

 

マンチューコの人形館の主任官僚として、七七年に指定された化学生物戦を支持し、囚人だけでなく、中国の都市人口に対する爆発や他の有毒物質の生存テストを実施した。

 

 

 

日本の敗北の後、731部隊は、日本人に優しい米軍将校の支援を受けて、ユタ州のダグウェイ・プロービング・グラウンドに移転することによって、戦争犯罪に対する罰を免れました。そのほとんどは、日本語で訓練されたモルモンです。(アデルソンのカジノのモルモン警備員への早送り、マレーシアの関係者の巻き込み、そしてマカオでのDoan Thi Hoangのやり方など)

 

 

 

この隠れた三国間協力の遺産は、韓国と日本の政治的威嚇、ニュース検閲、戦争混乱の原動力として引き続き存在している。

 

 

 

トランプに反対するディープ・ステート構造は、アメリカの民主主義の脅威の一層のものであり、したがって根本と支部を引き抜かなければならない。

 

 

 

☆ 日野原は VXガス アベ という 主犯を隠ぺいするために オウム サリン と いち早く 発言。

 

オウムの施設では VXガスの生成は 無理なので サリン ということにした。

 

山口の一族の 生き方上手。

 

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